「ICLって自分にもおすすめなの?」「どこの医療機関で受ければいいのか分からない」と悩んでいませんか?
インターネットで調べるとおすすめのクリニックランキングがたくさん出てきて、何を基準に選べばよいのか迷ってしまいますよね。
ICLは角膜を削らずに目の中へレンズを入れる視力矯正の方法で、強度近視の方も対象になる一方、年齢や目の状態によっては手術を受けられない場合もあります[1]。
手術を受けるかどうかや受ける医療機関は、ランキングや口コミだけでなく、適応検査の結果や説明の内容、術後の通院のしやすさから判断することが大切です。
この記事では、国の審査資料や添付文書をもとに、ICLがおすすめな人・おすすめできない人の特徴と、後悔しないための医療機関の選び方をまとめています。
ICLを検討している方が、自分に合うかどうかを落ち着いて判断する材料として読み進めてみてください。
ICLとはどんな手術?おすすめされる理由
ICLは、目の中の虹彩と水晶体の間に専用のレンズを入れて、近視や乱視を矯正する手術です[2]。
「眼内コンタクトレンズ」とも呼ばれ、毎日のレンズの付け外しやケアが要らない点が特徴とされています[2]。
国内では、近視や近視性乱視の視力補正を目的とした医療機器として承認を受けた製品です[1]。
「なぜICLがおすすめと言われるの?」と疑問に思う方もいるでしょう。
おすすめされる理由を知るには、角膜を削るレーシックとの違いを押さえておくと分かりやすくなります。
ICLの仕組みと特徴を2つに分けて見ていきましょう。
角膜を削らずにレンズを目の中に入れる視力矯正
ICLは角膜を削らずにレンズを目の中に入れて視力を矯正するため、角膜の形を変えずに済むことが特徴です[2]。
東京医科歯科大学病院の案内では、角膜の縁を約3mm切開し、そこからICLを虹彩と水晶体の間に挿入して固定する流れが示されています[2]。
手術時間は片眼で約5分、消毒や準備を含めて両眼で約20分とされ、入院が要らない日帰りの手術です[2]。
国の審査報告書では、角膜に直接手を加えないため、角膜を削る屈折矯正手術で中等度から強度の矯正のときに問題となる収差(見え方のゆがみ)の増大がないことが利点に挙げられています[3]。
同院の案内では、レーシックは角膜の形が変わることで将来の白内障手術に影響する場合があることも、比較の中で触れられました[2]。
「角膜を削るのは怖い」と感じる方にとっては、検討しやすい方法の一つといえるでしょう。
角膜の形を保ったまま視力を矯正できることが、ICLがおすすめされる大きな理由の一つです。
必要があればレンズを取り出せる
ICLは、必要があれば目の中に入れたレンズを取り出せることも、おすすめされる理由に挙げられます[3]。
審査報告書では、必要であれば元に戻せるという可逆性が利点として挙げられています[3]。
国内の臨床試験でレンズを取り出した2眼についても、目の組織を傷つけることなく容易に摘出できたとの記載があります[3]。
米国の長期調査では、526例中21名23眼で再手術が行われ、その内訳にはサイズや度数違いによるレンズ交換9眼(1.7%)も含まれていました[3]。
レンズを入れ替えられることは、度数やサイズが合わなかったときの選択肢にもなります。
ただし、取り出しや入れ替えにも目の中の手術が必要になるため、気軽にやり直せるものではありません。
「元に戻せる」という特徴は安心材料になりますが、再手術にもリスクがあることを理解したうえで検討しましょう。
ICLがおすすめな人の特徴
ICLが向いているかどうかは、近視の強さや年齢、目の状態によって変わります[1]。
添付文書では、ICLを用いる対象として、21歳から45歳で等価球面度数が-6.0D以上の強度近視の人が示されています[1]。
「自分の近視でも対象になるの?」と気になる方も多いですよね。
最終的に手術を受けられるかどうかは、目の病気や健康状態を医師が確認したうえで判断されます[2]。
まずは対象となる条件を知り、自分が当てはまりそうかを確かめておくと、適応検査の結果も理解しやすくなります。
ICLがおすすめといえる人の特徴を4つ取り上げます。
- 強度近視でレーシックが難しいと言われた人
- 角膜を削ることに抵抗がある人
- メガネやコンタクトレンズの不便を減らしたい人
- 21歳以上で度数が安定している人
強度近視でレーシックが難しいと言われた人
強度近視でレーシックが難しいと言われた人は、ICLが選択肢になる可能性があります[3][2]。
審査報告書では、強度近視では角膜を削る方法の予測性が著しく低下するほか、角膜の切除量にも限界があると指摘されています[3]。
東京医科歯科大学病院の案内でも、レーシックは強度近視や乱視には適用できない場合があるとされます[2]。
ICLの添付文書では、対象となる近視の強さを等価球面度数-6.0D以上としており、レンズの度数は-3.0Dから-23.0Dまで用意されています[1]。
等価球面度数が-15.0Dを超える強い近視の場合は慎重に適用することとされ、目の状態をより詳しく確かめたうえで判断されます[1]。
強度近視であることは、ICLがおすすめされる代表的な条件の一つといえます。
角膜を削ることに抵抗がある人
角膜を削ることに抵抗がある人にとって、角膜を削らないICLは検討しやすい方法です[2]。
東京医科歯科大学病院の案内では、レーシックは角膜をレーザーで削って形を変えるため元に戻せない一方、ICLは角膜を削らずレンズも取り出せると比較されています[2]。
消費者庁と国民生活センターは平成25年にレーシック手術について注意を呼びかけ、専門家の助言として、削った角膜は元に戻らないため控えめな視力目標を設定することが望ましいと伝えました[4]。
ICLでも目の縁を切開してレンズを入れる手術が必要になる点は変わらず、「切らない手術」というわけではありません[2]。
角膜の形を保てることは、将来ほかの目の手術を受ける可能性を考えたときの判断材料にもなります。
「一度削ったら戻せない」という点に不安を感じている方は、ICLとレーシックの違いを医師に詳しく聞いてみてください。
角膜を削らずに矯正したいという希望がある方には、ICLを検討する価値があるでしょう。
メガネやコンタクトレンズの不便を減らしたい人
毎日のメガネやコンタクトレンズの不便を減らしたい人にも、ICLは向いています[2]。
東京医科歯科大学病院の案内では、ICLは起きてすぐに裸眼で見え、レンズを紛失する心配や毎日の付け外しが要らないことが特徴とされます[2]。
国内の臨床試験では、術後3か月から1年の時点で裸眼視力が1.0以上だった目の割合は83.6%でした[3]。
目標とした度数から±1.0D以内に収まった目は97.3%で、多くの目が予定に近い度数に矯正されていました[3]。
朝起きてすぐ時計が見える、旅行のたびにケア用品を持ち歩かなくてよいといった変化は、生活の中で実感しやすい部分です。
裸眼で過ごせる時間を増やしたい方にとって、ICLは有力な選択肢になりえます。
21歳以上で度数が安定している人
ICLを検討できるのは、21歳以上で、手術前の1年間に度数が大きく変わっていない人です[1]。
添付文書では、21歳未満の人と、手術前1年以内の度数の変化が0.50Dを超える人は禁忌とされています[1]。
対象となる年齢は、21歳から45歳の範囲です[1]。
東京医科歯科大学病院の案内でも、術前1年以上視力が安定していることが条件の一つです[2]。
添付文書では、レンズの度数を決める際に、もう片方の目の視力や患者のライフスタイルを考慮するよう定められました[1]。
過去の視力検査の結果やコンタクトレンズの度数の記録があれば、検査のときに持参すると度数の変化を確かめる材料になるはずです。
年齢と度数の安定は手術を受けられるかどうかに関わるため、まずは自分が条件に当てはまるかを確認しましょう。
ICLをおすすめできない人の特徴
ICLは誰でも受けられる手術ではなく、目の状態や体の状態によっては手術を受けられない場合があります[1]。
添付文書には禁忌として20以上の項目が挙げられており、慎重に適用すべき人も細かく定められています[1]。
「おすすめと聞いたのに、受けられないこともあるの?」と驚く方もいるかもしれません。
受けられない理由を事前に知っておくと、適応検査の結果を落ち着いて受け止めやすくなります。
検査の結果、対象外と判断された場合は、メガネやコンタクトレンズなどほかの方法を医師と相談していきます。
ICLをおすすめできない人の主な特徴を4つ見ていきましょう。
- 前房が浅い人や角膜内皮細胞が少ない人
- 緑内障や白内障など目の病気がある人
- 妊娠中や授乳中の人
- メガネやコンタクトレンズで不便を感じていない人
前房が浅い人や角膜内皮細胞が少ない人
目の中のスペースである前房が浅い人や、角膜内皮細胞が少ない人は、ICLを受けられないか慎重な判断が必要になります[1]。
添付文書では、前房深度が2.8mm未満の人や前房隅角が狭い人、角膜内皮障害がある人が禁忌とされています[1]。
角膜内皮細胞密度には年齢ごとの基準があり、21〜25歳は2,800cells/mm²、36〜45歳は2,200cells/mm²などの値を下回る場合は慎重に適用する決まりです[1]。
審査報告書では、国内の臨床試験で角膜内皮細胞密度が術前から術後3年以降に平均2.0%減少したという報告です[3]。
前房の深さや角膜内皮細胞の数は、自分では分からず、適応検査で測って初めて分かる数値です。
「コンタクトレンズで問題なく見えているから大丈夫」と思っていても、検査の結果で対象外になることがあります。
目の中の構造が条件に合うかどうかは、適応検査で確かめてもらいましょう。
緑内障や白内障など目の病気がある人
緑内障や白内障などの目の病気がある人は、ICLの対象外になる場合があります[1]。
添付文書では、高眼圧や緑内障、白内障や水晶体のにごり、網膜剥離、円錐角膜、活動性のぶどう膜炎などが禁忌として挙げられています[1]。
インスリン依存糖尿病や進行性の糖尿病網膜症の人、レーシックなどほかの屈折矯正手術を受けたことがある人も禁忌に含まれます[1]。
東京医科歯科大学病院の案内では、強度近視の人は見落としやすい合併病変を伴う場合があり、手術前の確認が重要とされています[2]。
添付文書でも、網膜の状態を診断できる機器を使って、手術前と手術後に十分な検査を行うよう定められました[1]。
アトピー性疾患や緑内障の既往がある人なども、慎重に適用する対象です[1]。
目の病気や持病がある方は、カウンセリングの際に治療中の病気や飲んでいる薬を伝えておきましょう。
妊娠中や授乳中の人
妊娠中や授乳中の人は、ICLの手術を受けられない時期にあたります[1]。
添付文書では、妊婦や授乳期の人が禁忌として挙げられています[1]。
手術後は点眼薬を1か月間使い、翌日から6か月後まで定期的に受診する流れを示している医療機関もあります[2]。
授乳が終わってから手術を考える場合も、改めて適応検査を受けて目の状態を確かめることになります。
「いつなら受けられるのか」は人によって異なるため、生活の予定とあわせて医師に相談しておくと安心です。
妊娠や授乳の予定がある方は、手術を受ける時期について医師と話し合ってから決めましょう。
メガネやコンタクトレンズで不便を感じていない人
メガネやコンタクトレンズで特に不便を感じていない人は、手術が本当に必要かを慎重に考えたほうがよいでしょう[4]。
消費者庁と国民生活センターはレーシック手術についての注意喚起の中で、眼鏡やコンタクトレンズで不便がない場合は、本当に手術が必要か慎重に検討するよう呼びかけています[4]。
ICLの添付文書でも、長期的な安全性と有効性はまだ確立されていないと記載されました[1]。
審査報告書では、-6.0D未満の軽い近視について、ほかの屈折矯正の方法と比べてICLのベネフィットは大きくないと考えられ、対象が-6.0D以上の強度近視とされた経緯があります[3]。
周りの人が受けたからという理由だけで決めず、自分が何に困っていて、手術で何を解決したいのかを整理してみてください。
困っている場面がはっきりすれば、医師にも相談しやすくなり、手術が自分に合うかどうかを判断しやすくなります。
ICLは目の中にレンズを入れる手術であるため、メリットとリスクを比べたうえで、自分にとって必要かどうかを判断することが大切です。
ICLを受ける前に知っておきたいリスクと費用
ICLがおすすめされる理由がある一方で、手術である以上、リスクや費用の負担もあります[1]。
添付文書では、手術の前に予期される効果や有害事象、将来的なリスクについて十分に説明し、同意を得るよう定められています[1]。
「メリットばかり見て決めてしまわないか心配」という方もいるでしょう。
リスクと費用を知ったうえで判断すれば、手術後に後悔する可能性を減らせます。
主なリスクと費用について3つに分けて確認しましょう。
ハロー・グレアなど見え方が変わることがある
ICLの手術後には、夜間に光がにじむハロー・グレアなど、見え方の変化が起こることがあります[1]。
添付文書には、ハロー、グレア、複視、夜間視困難などの自覚症状が有害事象として記載されています[1]。
中央に穴のあるタイプのレンズの添付文書では、グレア・ハローの報告は手術後の経過とともに減少傾向にあることを、患者に説明する必要があるとの記載もあります[5]。
添付文書には、予想した屈折値との誤差や乱視の増加、視力やコントラスト感度などの視機能の低下も有害事象として挙げられています[1]。
見え方の困りごとは人によって感じ方が異なるため、気になることがあれば手術後の診察で具体的に伝えましょう。
見え方の変化が起こりうることを知っておけば、手術後に落ち着いて対処しやすくなります。
白内障や眼圧上昇など手術後の合併症
ICLの手術後には、白内障や眼圧の上昇などの合併症が起こることがあります[1][3]。
添付文書には、眼内炎、網膜剥離、続発緑内障、眼圧上昇、水晶体のにごりや白内障、角膜内皮障害などが有害事象として記載されています[1]。
審査報告書によると、米国の長期調査で再手術が行われた23眼の内訳は、白内障の手術10眼(1.9%)、レンズ交換9眼(1.7%)、レンズの位置を整える処置4眼、網膜剥離の修復手術2眼(0.4%)でした[3]。
合併症の中には、眼圧のように自分では気づきにくく、検査で測って初めて分かるものもあります。
添付文書でも、手術後は患者を定期的に受診させて経過を観察することが求められています[1]。
起こる割合は高くなくても、目の中の手術である以上、合併症の可能性があることは理解しておく必要があるでしょう。
合併症を早く見つけるためにも、手術後の定期検査を続けることが大切です。
自由診療のため費用は全額自己負担になる
ICLは自由診療で行われるため、手術費用は全額自己負担になります[2]。
東京医科歯科大学病院の案内では、費用は両眼でおよそ70万円程度とされています[2]。
同院の案内では、使い捨てコンタクトレンズやケア用品にかかる長期的な費用と比べると、一概に高いとは言えないとの考え方も示されました[2]。
厚生労働省の医療広告の事例解説書では、自由診療について広告する場合、通常必要とされる治療の内容や費用などに関する情報を提供することが必要とされます[6]。
費用に何が含まれているかは医療機関によって異なるため、表示された金額だけで比べるのは難しいものです。
適応検査や手術後の定期検査、乱視用のレンズを使う場合の費用まで含めた総額で確かめると安心です。
費用の総額と含まれる内容を手術前に確認しておけば、あとから思わぬ出費に悩まずに済むでしょう。
後悔しないためのICLの医療機関の選び方
「ICL おすすめ」と検索すると、医療機関のランキングや口コミが数多く見つかります。
ランキングの順位だけで選ぶと、自分の目の状態や生活に合っているかどうかを見落としてしまうことがあります。
消費者庁と国民生活センターは、レーシック手術を受けたきっかけの約4割が医療機関のインターネット情報で、その一部は関係法令に抵触するおそれがあったと報告しています[4]。
ICLも自由診療で行われる手術であり、ウェブサイトの情報を見比べる目を持つことが大切です。
医療機関を選ぶときに確認したい6つのポイントを見ていきましょう。
- 適応検査の内容と結果の説明が十分か
- 講習を受けた医師が執刀するか
- リスクや費用を手術前に詳しく説明してくれるか
- 手術後の定期検査に通い続けられるか
- レンズの入れ替えや取り出しの対応と費用
- 口コミや体験談だけで選ばない
適応検査の内容と結果の説明が十分か確認する
医療機関を選ぶときは、適応検査をしっかり行い、その結果を分かりやすく説明してくれるかを確認することが大切です[1]。
添付文書では、手術前に角膜の横幅や度数などを測ってレンズのサイズや度数を決めることや、網膜の状態を診断できる機器で十分な検査を行うことが定められています[1]。
東京医科歯科大学病院の案内では、目の病気やその他の健康状態を主治医が確認したうえで、手術ができるかどうかを最終的に判断する方針です[2]。
前房の深さや角膜内皮細胞の数など、ICLを受けられるかどうかに関わる数値は、検査で測って初めて分かります[1]。
「自分の数値は基準と比べてどうなのか」「慎重に判断すべき点はあるか」を質問し、納得できる答えが返ってくるかを確かめてみてください。
検査の結果、手術を勧められなかった場合も、その理由を丁寧に伝えてくれる医療機関であれば信頼しやすいでしょう。
検査と説明の丁寧さは、医療機関の姿勢を知る手がかりになります。
講習を受けた医師が執刀するか確認する
ICLの手術は所定の講習を受けた眼科専門医が行うことになっており、執刀する医師の経歴も確認しておきたいポイントです[1]。
添付文書では、ICLは所定の講習を受講した眼科専門医以外は使用しないこととされています[1]。
国の承認条件でも、講習の受講などにより、手技や合併症に関する十分な知識と経験を持つ医師が適応を守って用いるよう、必要な措置を講じることが求められました[1]。
審査報告書でも、添付文書での注意喚起とともに、術者へのトレーニングや情報提供を実施していると記されています[3]。
医療機関のウェブサイトで、執刀医の名前や経歴、手術を担当する医師が誰かを確認できるかを見ておくとよいでしょう。
カウンセリングの際に、執刀する医師と直接話せるかどうかも確かめておくと安心です。
誰が手術を担当するのかを手術前に知っておくことが、安心して任せられるかどうかの判断材料になります。
リスクや費用を手術前に詳しく説明してくれるか確認する
リスクや費用を手術前に詳しく説明してくれるかどうかも、医療機関を選ぶ大切な基準です[1][6]。
添付文書では、手術の前に、予期される効果や有害事象、将来的なリスクについて十分説明し、同意を得ることが定められています[1]。
厚生労働省の事例解説書では、自由診療を広告する場合、治療の内容や費用に加えて、主なリスクや副作用などに関する情報を提供することが要件の一つです[6]。
消費者庁と国民生活センターは、レーシック手術について、医療機関から十分な説明を受けていない消費者もいるおそれがあると指摘しました[4]。
同じ資料では、リスクについて医療機関からしっかり説明を受けることが呼びかけられています[4]。
メリットだけを強調し、合併症や費用の内訳についての質問にはっきり答えない場合は、慎重に検討したほうがよいかもしれません。
不安な点を遠慮なく質問でき、納得するまで説明を受けられる医療機関を選びましょう。
手術後の定期検査に通い続けられるか確認する
ICLは手術後も定期的に検査を受ける必要があるため、通い続けられる医療機関を選ぶことが大切です[1]。
添付文書では、手術後も患者を定期的に受診させ、角膜内皮細胞密度の経過を観察するよう定められています[1]。
東京医科歯科大学病院の案内では、手術の翌日、1週間後、1か月後、3か月後、6か月後に受診する流れが示されました[2]。
消費者庁と国民生活センターのレーシックについての調査では、約3人に1人が術後の検査を受けていなかったと報告されています[4]。
自宅や職場から遠い医療機関を選ぶと、手術後の通院が負担になり、検査から足が遠のいてしまうおそれもあります。
手術後に急な痛みや見えにくさが出たときに、すぐに相談できる連絡先や受診の体制があるかも確認しておきましょう。
手術を受けて終わりではなく、その後の通院まで考えて医療機関を選ぶことが、長く安心して過ごすことにつながります。
レンズの入れ替えや取り出しの対応と費用を確認する
レンズのサイズや度数が合わなかった場合に、入れ替えや取り出しにどう対応してもらえるかも、手術前に確認しておきたいポイントです[3]。
審査報告書によると、米国の長期調査ではサイズや度数違いによるレンズ交換が9眼(1.7%)、レンズの位置を整える処置が4眼で行われていました[3]。
添付文書には、レンズの位置のずれや回転が不具合として記載されています[1]。
どのくらいの期間、どのような処置が保証に含まれるかは医療機関によって異なります。
カウンセリングでは、「レンズの入れ替えが必要になった場合の費用はどうなるか」「保証の期間はいつまでか」を具体的に聞いておくと安心です。
口頭だけでなく書面で確認できれば、あとから行き違いが起きにくくなります。
万一のときの対応を事前に確認しておけば、手術後に問題が起きても落ち着いて相談できるでしょう。
口コミや体験談だけで選ばない
医療機関を選ぶときは、口コミや体験談だけで判断せず、客観的な情報もあわせて確かめることが大切です[6]。
厚生労働省の事例解説書では、治療の内容や効果について、患者の体験や家族からの伝聞に基づく主観的な体験談を広告してはならないとされています[6]。
医療機関に有利な口コミを選んで掲載・強調することも、虚偽・誇大にあたり広告できないとされます[6]。
体験談は一人ひとりの目の状態や感じ方によって大きく変わるため、自分にも同じ結果になるとは限りません。
口コミは参考程度にとどめ、検査や説明の内容、通院のしやすさを自分の目で確かめてから決めてください。
複数の情報源を見比べ、自分の目の状態に合った医療機関を選ぶことが、後悔しない選択につながります。
ICL手術を受けるまでの流れ
ICLの手術は、適応検査とカウンセリングを受けてから、手術当日、手術後の通院へと進みます[2]。
全体の流れを知っておくと、仕事や家事の予定を立てやすくなりますよね。
東京医科歯科大学病院の案内では、ICLの手術は入院の必要がない日帰り手術とされています[2]。
手術を受けたあとも、半年ほどは通院して経過を確かめる期間が続きます[2]。
手術を受けるまでの流れを、2つの段階に分けて見ていきましょう。
適応検査とカウンセリング
ICLの手術を受ける前には、適応検査で目の状態を詳しく調べ、カウンセリングで手術の内容やリスクについて説明を受けます[1]。
添付文書では、手術前の検査で角膜の横幅や度数などを測り、レンズのサイズや度数を決めることが定められています[1]。
レンズの度数は、もう片方の目の視力や患者のライフスタイルを考慮して決めるのが基本です[1]。
手術前には、レーザー虹彩切開術のリスクも含めて、予期される効果や有害事象、将来的なリスクについての説明と同意が求められています[1]。
コンタクトレンズを使っている方は、検査の前に装用を休む期間があるかを予約の段階で確認しておくと、メガネの準備も間に合います。
検査とカウンセリングは、ICLが自分に合うかどうかを見極める大切な機会と考えて臨みましょう。
手術当日から術後の通院まで
手術当日は日帰りで帰宅でき、その後は医療機関の指示に沿って点眼と定期的な通院を続けます[2]。
東京医科歯科大学病院の案内では、点眼麻酔のあと角膜の縁を約3mm切開してレンズを挿入し、手術後は約1時間安静にしてから帰宅する流れです[2]。
同院では、手術の翌日に外来で経過を確認し、術後2日目から通常の生活に戻れるとされています[2]。
点眼薬は術後1か月間使用し、その後は1週間後、1か月後、3か月後、6か月後に受診して経過を確かめます[2]。
添付文書では、手術後のステロイド点眼で眼圧が上がった場合は投与を中止して適切な処置を行い、その後も定期的に受診させるよう記載されています[1]。
手術後の通院まで含めて予定を立てておけば、無理なく経過を見てもらえるでしょう。
ICLのおすすめに関するよくある質問
ICLがおすすめかどうかを考えるときに、よく聞かれる疑問を4つ取り上げます。
カウンセリングで医師に質問する際の参考にしてみてください。
- ICLとレーシックはどちらがおすすめですか?
-
どちらがおすすめかは、近視の強さや角膜の状態などによって異なります。
審査報告書では、強度近視では角膜を削る方法の予測性が著しく低下するとされる一方、-6.0D未満の軽い近視ではほかの方法と比べてICLのベネフィットは大きくないと考えられています[3]。
適応検査を受け、自分の目にどちらが合うかを医師に相談しましょう。
- ICLは何歳まで受けられますか?
-
添付文書では、ICLの対象は21歳から45歳とされています[1]。
21歳未満の人は禁忌で、年齢別に角膜内皮細胞密度の基準もあります[1]。
45歳を超えている方は、手術を受けられるかどうかを医師に確認してください。
- 乱視があってもICLはおすすめですか?
-
乱視を矯正するタイプのICLは、近視性乱視の視力補正を目的として承認されています[1]。
添付文書では、乱視用レンズの対象は、等価球面度数-6.0D以上の強度近視で、円柱度数が+1.0Dから+4.0Dの人です[1]。
不正乱視がある人は禁忌とされているため、乱視の種類も検査で確かめてもらいましょう[1]。
- 費用が安い医療機関を選んでも大丈夫ですか?
-
金額だけで医療機関を選ぶのではなく、何が費用に含まれているかを確かめることが大切です。
厚生労働省の事例解説書では、自由診療の広告では費用に加えて主なリスクや副作用の情報も提供することが求められています[6]。
ICLは自由診療で行われ、医師が副作用や合併症だけでなく、費用や解約条件などについても丁寧に説明することとされています[8]。
美容医療の分野では、カウンセリング当日の契約や分割払いに関する相談も寄せられています[9]。
検査や術後の通院、レンズの入れ替え時の対応まで含めて比べてみてください。
ICLのおすすめに関するまとめ
ICLは角膜を削らずに目の中へレンズを入れる視力矯正の方法で、必要があればレンズを取り出せることが特徴です。
添付文書では、21歳から45歳で等価球面度数が-6.0D以上の強度近視の人が対象とされています。
強度近視でレーシックが難しい人や、メガネやコンタクトレンズの不便を減らしたい人には、検討する価値のある方法です。
一方で、前房が浅い人や目の病気がある人、妊娠中・授乳中の人などは手術を受けられない場合があります。
医療機関を選ぶときは、適応検査と説明の丁寧さ、執刀医の経歴、費用の総額、術後の通院のしやすさを確認しましょう。
口コミやランキングだけで決めず、自分の目の状態に合うかどうかを検査で確かめることが大切です。
ICLが自分にとっておすすめかどうか迷ったときは、一人で決めずに医師に相談しながら判断してください。
※本記事の内容は一般的な情報提供を目的としたものであり、医療アドバイスではありません。ICLの手術を受けるかどうかは、医師にご相談ください。
※効果や合併症の現れ方には個人差がございます。
※医師の判断により手術を受けられない場合があります。
参考文献
[1] スターサージカル株式会社「アイシーエル 添付文書」(2025年3月改訂・第10版)※独立行政法人医薬品医療機器総合機構の医療機器添付文書情報に掲載
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetPDF/230228_22200BZY00001000_1_10_01
[2] 東京医科歯科大学病院 眼科 先端近視センター「眼内コンタクトレンズ ICL治療」(2023年)
https://www.tmd.ac.jp/medhospital/topics/230821/pamphlet.pdf
[3] 独立行政法人医薬品医療機器総合機構「審査報告書 アイシーエル」(平成21年12月8日)
https://www.pmda.go.jp/medical_devices/2009/M200900014/230228000_22200BZY00001000_R100_2.pdf
[4] 消費者庁・独立行政法人国民生活センター「レーシック手術を安易に受けることは避け、リスクの説明を十分受けましょう!-希望した視力を得られないだけでなく、重大な危害が発生したケースもあります-」(平成25年12月4日)※名古屋市ウェブサイト掲載
https://www.city.nagoya.jp/kenkofukushi/cmsfiles/contents/0000007/7779/3no14H251204.pdf
[5] スター・ジャパン合同会社「アイシーエル KS-AquaPORT 添付文書」(2016年4月改訂・第2版)※独立行政法人医薬品医療機器総合機構の医療機器添付文書情報に掲載
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetOldPDF/230228_22600BZX00085000_5_01_01
[6] 厚生労働省「医療広告規制におけるウェブサイト等の事例解説書(第6版)」(令和8年3月)
https://www.mhlw.go.jp/content/001683116.pdf
[7] 厚生労働省「医療情報ネット(ナビイ)の使い方」
https://kakarikata.mhlw.go.jp/kakaritsuke/nabii.html
[8] ビメキキ「美容・スキンケア・美容医療の用語集|自由診療」
https://bimekiki.com/glossary/#t-jiyu-shinryo
[9] ビメキキ「美容医療の相談件数の推移|トラブルの内容と契約の制度(2026年)」
https://bimekiki.com/research/biyou-iryou-trouble-stats-2026-11/

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