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眼科医がICLをしないのはなぜ?そういわれる理由と自分で判断するためのポイント

「眼科医はICLをしないって聞いたけど本当?」「専門家が受けない手術なら、やめた方がいいのでは」と不安になっていませんか?

眼科医がどのくらいICLを受けているかを示す公的なデータは見当たらず、「眼科医はICLをしない」と一概にいうことはできません。

ICLの添付文書には、有水晶体後房レンズ挿入の長期安全性及び有効性は未だ確立されていないことや、場合によっては重大な健康被害をきたすおそれがあることが記載されています[1]。

添付文書では、所定の講習を受講した眼科専門医以外は使用しないこととされており、すべての眼科医がICLの手術を行っているわけではありません[1]。

大切なのは、眼科医が受けるかどうかではなく、自分の目の状態や生活にとってICLが合っているかを判断することです。

この記事では、「眼科医はICLをしない」といわれる理由、ICLの手術を行わない眼科がある理由、臨床試験の結果、ICLを受けるか自分で判断するためのポイントまでを、公的機関の資料をもとにまとめています。

ICLを受けるか迷っている方は参考にしてください。

目次

眼科医はICLをしないといわれるのは本当なのか

インターネット上では、「眼科医はICLをしない」という話を目にすることがあります。

目の専門家が受けない手術だと聞くと、ICLそのものに問題があるのではと心配になるのは自然なことです。

この話が本当かどうかを考えるには、裏づけとなるデータがあるかどうかと、「しない」という言葉が何を指しているのかを整理する必要があります。

ICLの添付文書には、ICLの手術を誰が行うのか、どのような人に適用しないのかが定められています[1]。

ここでは、「眼科医はICLをしない」という話をどう受け止めればよいかを整理します。

眼科医がICLを受けている割合を示す公的なデータはない

眼科医がどのくらいICLを受けているのかを示す公的なデータは、現時点では見当たりません。

厚生労働省やPMDAなどの公的機関の資料で、眼科医のうちICLを受けた人の割合や、受けない理由を調べた結果は確認できないためです。

インターネット上の「眼科医はICLをしない」という話は、個人の経験や印象をもとにしたものが多く、すべての眼科医に当てはまるとは限りません。

眼科医の中にもICLを受けている人はいるため、「眼科医は誰もICLを受けない」と考えるのは正確ではありません。

一方で、眼科医が手術を受けるかどうかは、その人の年齢や目の状態、生活の中での不便さによって変わります。

「専門家の判断なら間違いない」と思いたくなる気持ちもよく分かります。

眼科医が受けるかどうかよりも、その判断の理由を知り、自分の場合に当てはまるかを考えることが大切です。

「しない」には自分で受けないことと手術を行わないことの2つの意味がある

「眼科医はICLをしない」という言葉には、「眼科医が自分ではICLを受けない」という意味と、「眼科医がICLの手術を行わない」という意味の2つがあります。

ICLの添付文書では、本品は所定の講習を受講した眼科専門医以外は使用しないこととされており、ICLの手術を行わない眼科医がいることは制度上当然のことだからです[1]。

かかりつけの眼科でICLの手術を行っていないと、「眼科医はICLをしない」という印象につながることもあります。

自分では受けないという話と、手術を行っていないという話は、背景がまったく異なります。

2つの意味を混同すると、「ICLは眼科医が避ける危険な手術だ」と誤って受け止めてしまうおそれがあります。

どちらの意味の話を見聞きしたのかを整理するだけでも、不安が和らぐことがあるでしょう。

このあと、自分で受けないといわれる理由と、手術を行わない眼科がある理由を、それぞれ公的資料をもとに解説します。

眼科医が自分ではICLをしないといわれる理由

眼科医が自分ではICLを受けないといわれる理由には、いくつかのことが考えられます。

眼科医は、手術によって起こりうるリスクや、長期の経過がまだ分かっていない点を、日々の診療の中でよく知っています。

ICLの添付文書には、長期の安全性や起こりうる不具合・有害事象、手術を受けられない条件が記載されています[1]。

こうした理由は、眼科医に限らず、ICLを検討するすべての人にとって判断材料になるものです。

ここでは、眼科医が自分ではICLをしないといわれる理由を4つに分けて整理します。

ICLの長期の安全性はまだ確立されていない

眼科医が自分ではICLを受けない理由の一つとして考えられるのが、ICLの長期の安全性がまだ確立されていない点です。

ICLの添付文書では、有水晶体後房レンズ挿入の長期安全性及び有効性は、未だ確立されていないとされ、術後も患者を定期的に受診させ、経過を観察することとされているためです[1]。

添付文書に記載されている国内の長期成績は、術後平均4.1±0.4年の結果です[1]。

添付文書では、本品挿入後は角膜内皮細胞密度が減少する危険性を伴うことがあり、術後は患者を定期的に受診させ、角膜内皮細胞密度の経過を観察することとされています[1]。

数十年単位での経過が分かっていない点を重く見て、慎重になる眼科医がいても不思議ではありません。

「長期の安全性が確立されていない」と聞くと、不安に感じる方もいるでしょう。

長期の経過が分からない部分があることを理解したうえで、手術後も定期検診を続ける覚悟があるかを考えておくことが大切です。

手術によって起こりうるリスクを知っている

眼科医が自分ではICLを受けない理由として、手術によって起こりうるリスクをよく知っていることも考えられます。

ICLの添付文書では、有水晶体後房レンズの挿入に伴い不具合・有害事象が発生することがあり、場合によっては、失明又は不可逆的な視力障害等の重大な健康被害をきたすおそれがあるとされているためです[1]。

添付文書の有害事象には、眼内炎、眼圧上昇、続発緑内障、水晶体混濁及び白内障、網膜剥離、角膜内皮障害、ハロー、グレアなどの自覚症状などが挙げられています[1]。

添付文書では、強度近視眼では白内障・緑内障発症及び眼圧上昇のリスクが比較的高い傾向にあると報告されているとも記載されています[1]。

眼科医は、こうした合併症の治療に日常的にかかわっているため、リスクをより身近に感じやすい立場にあります。

リスクの一覧を見て、怖くなってしまう方もいるかもしれません。

リスクがあることを前提に、自分の目の場合にどのようなリスクが考えられるかを、手術前に医師から説明を受けて確認しておきましょう。

年齢や手術歴が適応条件に当てはまらない

眼科医が自分ではICLを受けない理由には、年齢や過去の手術歴によって、そもそも適応条件に当てはまらないことも考えられます。

ICLの添付文書の使用目的では、対象年齢は21歳〜45歳とされ、他の屈折矯正手術及び/又は内眼手術歴のある患者には適用しないこととされているためです[1]。

2025年に承認されたIPCLの添付文書でも、対象年齢は18歳〜45歳とされ、他の屈折矯正手術及び/又は内眼手術歴のある患者には使用しないこととされています[2]。

すでにレーシックなどの屈折矯正手術を受けている場合や、45歳を超えている場合は、ICLの対象にならないことがあります。

添付文書では、白内障又は水晶体混濁、高眼圧及び緑内障などがある患者にも適用しないこととされています[1]。

「眼科医が受けていないから自分もやめておこう」と考える方もいるかもしれません。

眼科医が受けない理由が年齢や手術歴によるものであれば、自分の判断には当てはまらない場合もあるため、自分の条件で考えることが大切です。

メガネやコンタクトレンズで困っていない

眼科医が自分ではICLを受けない理由には、メガネやコンタクトレンズで日常生活に困っていないことも考えられます。

ICLは近視や近視性乱視を矯正するための手術で、メガネやコンタクトレンズで十分に見えて不便を感じていなければ、手術を選ぶ必要性は低くなるためです[1]。

手術にはリスクがあるため、メガネで不便を感じていない人にとっては、手術を受けるメリットよりも慎重になる理由のほうが大きく感じられることがあります。

仕事でメガネをかけることに慣れている、コンタクトレンズのトラブルがない、といった事情も判断に影響します。

逆に、コンタクトレンズのトラブルが多い人や、メガネでは生活に支障がある人にとっては、ICLのメリットが大きくなることもあります。

「自分はメガネやコンタクトレンズでどのくらい困っているか」を、あらためて考えてみる方もいるでしょう。

ICLを受けるかどうかは、今の矯正方法での不便さと、手術のリスクを比べて判断することが大切です。

ICLの手術をしない眼科医や眼科がある理由

ICLの手術を行っていない眼科医や眼科があることも、「眼科医はICLをしない」という印象につながっています。

ICLの添付文書では、手術を行う医師の条件や、手術の前後に必要な検査が定められています[1]。

すべての眼科がICLの手術を行っているわけではないのは、こうした条件や検査の体制が必要なためと考えられます。

ICLが自由診療で行われていることも、手術を行うかどうかを医療機関ごとに判断する背景の一つです[3]。

ここでは、ICLの手術をしない眼科医や眼科がある理由を3つに分けて整理します。

ICLは講習を受けた眼科専門医だけが使用できる

ICLの手術をしない眼科医がいるのは、ICLが所定の講習を受講した眼科専門医だけが使用できるレンズだからです。

ICLの添付文書では、本品は所定の講習を受講した眼科専門医以外は使用しないこととされているためです[1]。

添付文書の重要な基本的注意でも、本品はCertificate制度により術前講習を受講した医師のみが使用すべきものであることから、術者は必ず講習を受講し本品の取扱いに十分に習熟した上で使用することとされています[1]。

添付文書の承認条件には、講習の受講等により、手技及び当該治療に伴う合併症等に関する十分な知識・経験を有する医師が適応を遵守して用いるよう、必要な措置を講じることが記載されています[1]。

IPCLの添付文書でも、所定の講習を受講した眼科専門医以外は使用しないこととされています[2]。

「かかりつけの眼科でICLの話が出なかった」という方もいるでしょう。

ICLの手術を行っていない眼科があるのは制度上の条件によるもので、ICLそのものを否定しているとは限らない点を知っておきましょう。

手術の前後に十分な検査が求められる

ICLの手術を行うには、手術の前後に十分な検査を行える体制が必要です。

ICLの添付文書では、強度近視眼では眼底病変を生じるリスクが高いと報告されているため、網膜の状態が診断できる医療機器等を用いて、術前及び術後に十分な検査を実施することとされているためです[1]。

添付文書では、不適切なサイズのレンズを挿入すると水晶体混濁、眼圧上昇、色素散乱を引き起こす危険性があるため、術前検査を慎重に行い適切なサイズのレンズを選択することとされています[1]。

レンズサイズの選択について、添付文書では、近年の文献によると、適切なレンズサイズ選択には前眼部の広角測定が可能なUBM(超音波生体顕微鏡)による測定が推奨されていると記載されています[1]。

東京医科歯科大学病院の資料では、強度近視患者では、一見わからないような合併病変を視神経や黄斑部に伴っている場合がしばしばあると説明されています[3]。

「検査がそんなに大切なの?」と意外に感じる方もいるかもしれません。

手術の前後の検査体制が整っているかどうかは、ICLを受ける医療機関を選ぶときにも大切な確認ポイントになります。

ICLは自由診療で行われている

ICLの手術を行うかどうかが医療機関によって異なる背景には、ICLが自由診療で行われていることもあります。

東京医科歯科大学病院の資料では、ICLの治療費は自由診療で、両眼でおよそ70万円程度とされているためです[3]。

自由診療の治療は、医療機関ごとに提供するかどうかや費用を決めています。

自由診療では、医師が副作用や合併症だけでなく、費用や解約条件などについても丁寧に説明することとされています[5]。

ICLの手術を行うには、講習を受けた眼科専門医や検査の体制が必要になるため、すべての眼科が提供しているわけではありません[1]。

一般的な眼科の診療では、目の病気の診断や治療が中心になり、ICLのような屈折矯正手術を行わない医療機関も少なくありません。

「ICLを行っていない眼科は、ICLに反対しているのかな」と気になる方もいるでしょう。

ICLの手術を行っているかどうかは医療機関の方針や体制によるため、ICLについて相談したい場合は、ICLの手術を行っている医療機関に問い合わせるとよいでしょう。

眼科医がICLをしないと聞いて不安な人が知っておきたいこと

「眼科医はICLをしない」と聞いて不安になった方は、ICLの手術後の結果や、ICLがどのような医療機関で行われているかも知っておくと、冷静に判断しやすくなります。

ICLとIPCLの添付文書には、臨床試験で手術後の結果を評価したデータが記載されています[1][2]。

国立大学の病院でも、ICL治療が行われています[3]。

リスクだけでなく、手術後の結果や実施している医療機関の情報もあわせて知ることで、偏りのない判断材料がそろいます。

ここでは、眼科医がICLをしないと聞いて不安な人が知っておきたいことを2つ整理します。

臨床試験で報告されたICLの手術後の結果

ICLの国内の臨床試験では、多くの眼で有用と判定された一方、「有用でない」と判定された眼もありました。

ICLの添付文書に、国内の臨床試験(治験)と、その長期成績の結果が記載されているためです[1]。

添付文書に記載された国内の臨床試験の主な結果を、下の表にまとめました。

ICLの国内の臨床試験で報告された主な結果

スクロールできます
試験対象有用性の判定本品に起因しない有害事象
国内治験2002年11月〜2005年1月、国内2施設、評価可能73眼「極めて有用」65眼(89.0%)、「有用」7眼(9.6%)、「有用でない」1眼(1.4%)高眼圧1眼(1.4%)、水晶体混濁8眼(11.0%)
長期成績術後平均4.1±0.4年、追跡可能65眼「極めて有用」58眼(89.2%)、「有用」4眼(6.2%)、「やや有用」0眼(0.0%)、「有用でない」3眼(4.6%)水晶体混濁14眼(21.5%)

※ICLの添付文書[1]をもとに当編集部で作成

多くの眼で有用と判定された一方、長期成績では「有用でない」と判定された眼が4.6%あり、水晶体混濁も21.5%の眼で報告されていたと分かります。

IPCLの国内臨床試験では、術後1年における遠見裸眼視力を4段階で評価した結果、全体で著効の割合は97.2%(106例)、有効の割合は2.8%(3例)であったとされています[2]。

これらは承認時の臨床試験の結果で、現在使われているレンズや手術方法での結果とは異なる可能性があります。

数字を見て安心できた方もいれば、かえって慎重になった方もいるでしょう。

臨床試験の結果は目安として受け止め、自分の目の場合の見通しを手術前に医師へ確認しておくことが大切です。

大学病院でもICL治療が行われている

ICLの手術は、民間のクリニックだけでなく、国立大学の病院でも行われています。

東京医科歯科大学病院の資料では、強度近視の診療と研究のノウハウを生かして、2023年秋からICL治療を開始したと説明されているためです[3]。

同じ資料では、同院では白内障並びに硝子体手術の術者がICLの手術を行っているとされています[3]。

強度近視患者では、一見わからないような合併病変を視神経や黄斑部に伴っている場合がしばしばあり、こうした病変を見落とすことなく、手術適応から術後管理まで提案できる点が同院の強みとして説明されています[3]。

大学病院でICL治療が行われていることは、ICLが眼科医療の中で治療の選択肢の一つとして扱われていることを示しています。

「眼科医が避ける手術」というイメージを持っていた方は、少し印象が変わったかもしれません。

ICLを受けるかどうかは、手術を行う医療機関の検査体制や説明の丁寧さも含めて判断することが大切です。

眼科医がしないかどうかではなくICLを自分で判断するためのポイント

ICLを受けるかどうかは、眼科医がするかしないかではなく、自分の目と生活に合っているかで判断することが大切です。

ICLの添付文書では、手術に先立ち、患者に予期される効果、有害事象、将来的リスク等について十分説明を行い、同意を取得することとされています[1]。

医師からの説明を受けたうえで、自分の目の状態、今の矯正方法での不便さ、手術後の通院を総合的に考える必要があります。

判断のポイントを押さえておくと、カウンセリングで何を確認すればよいかも明確になります。

ここでは、ICLを自分で判断するための3つのポイントを紹介します。

自分の目の状態と適応条件を確認する

ICLを受けるかどうかを判断するときは、まず自分の目の状態が適応条件に当てはまるかを確認しましょう。

ICLの添付文書では、21歳未満、術前1年以内の屈折変化が0.50Dを超える患者、前房深度が2.8mm未満、白内障又は水晶体混濁、高眼圧及び緑内障などに当てはまる患者には適用しないこととされているためです[1]。

添付文書では、等価球面度数が−15.0Dを超える強度近視の患者や、角膜内皮細胞密度が基準を下回る患者、アトピー性疾患、緑内障既往などがある患者には慎重に適用することとされています[1]。

添付文書では、有害事象の既往がある患者に本品を挿入した場合、視力が0.3に到達しない場合があるとも記載されています[1]。

自分がどの条件に当てはまるかは、適応検査の結果をもとに医師が判断します。

検査を受ける前から「自分はダメかもしれない」と不安になる方もいるでしょう。

適応検査を受けて自分の目の状態を知ることは、ICLを受けるかどうかにかかわらず、自分の目を理解する良い機会になります。

メガネやコンタクトレンズとの違いを比べる

ICLを受けるかどうかは、今使っているメガネやコンタクトレンズとの違いを比べて判断することが大切です。

東京医科歯科大学病院の資料では、ICLのメリットとして、毎日レンズを装着したり外したりする手間が省けること、マスクを付けているとメガネが曇って見えないという不自由さから解放されることなどが挙げられているためです[3]。

同じ資料では、旅行や外泊時にコンタクトレンズや保存液・保存ケースを持ち歩く必要がなく、災害時にレンズを紛失することもないと説明されています[3]。

一方で、ICLの添付文書には、場合によっては重大な健康被害をきたすおそれがある不具合・有害事象が記載されています[1]。

メガネやコンタクトレンズで不便を感じている場面と、手術のリスクを書き出して比べると、自分にとっての判断がしやすくなります。

「便利そうだけど、リスクを考えると迷う」と感じる方も多いでしょう。

メリットとリスクの両方を医師から説明してもらい、納得できる答えが出るまで時間をかけて考えてください。

手術後も定期検診に通えるかを考える

ICLを受けるかどうかを判断するときは、手術後も定期検診に通い続けられるかも考えておく必要があります。

ICLの添付文書では、有水晶体後房レンズ挿入の長期安全性及び有効性は未だ確立されていないため、術後も患者を定期的に受診させ、経過を観察することとされているためです[1]。

東京医科歯科大学病院の資料では、手術翌日に受診したあと、1週間後、1か月後、3か月後、6か月後に外来を受診すると説明されています[3]。

角膜内皮細胞の状態や眼圧は自分では分からないため、定期検診で確認してもらうことが欠かせません[1]。

仕事や生活の状況から、長く通院を続けられるかどうかも、ICLを受けるかどうかの判断材料になります。

「手術を受けたら終わりだと思っていた」という方もいるかもしれません。

手術後も長く目の状態を見守っていく必要があることを理解したうえで、受けるかどうかを決めましょう。

眼科医とICLに関するよくある質問

ここでは、眼科医とICLについて多く寄せられる疑問に回答します。

眼科医に「ICLはやめた方がいい」と言われたらどうすればよいですか?

眼科医に「ICLはやめた方がいい」と言われた場合は、まずその理由を具体的に確認することが大切です。

ICLの添付文書では、白内障又は水晶体混濁や高眼圧及び緑内障などがある患者には適用しないこととされ、アトピー性疾患や緑内障既往などがある患者には慎重に適用することとされています[1]。

自分の目の状態がこうした条件に当てはまる場合は、医師の意見には医学的な理由があると考えられます。

理由に納得できない場合は、ICLの手術を行っている別の医療機関で意見を聞くこともできますが、その場合も自分の目の状態を正確に伝えて判断してもらいましょう。

レーシックを受けた人はICLを受けられますか?

ICLの添付文書では、他の屈折矯正手術及び/又は内眼手術歴のある患者には適用しないこととされています[1]。

IPCLの添付文書でも、他の屈折矯正手術及び/又は内眼手術歴のある患者には使用しないこととされ、本品の安全性及び有効性は以前に角膜屈折矯正手術を受けた患者では確立されていないと記載されています[2]。

レーシックを受けた方がICLを希望する場合は、手術歴を正確に伝えたうえで、医師に相談してください。

ほかの矯正方法についても、あわせて医師に相談しておくと安心です。

45歳を過ぎてからICLを受けられますか?

ICLの添付文書の使用目的では、対象年齢は21歳〜45歳とされています[1]。

IPCLの添付文書でも、対象年齢は18歳〜45歳とされています[2]。

45歳を過ぎている場合は、添付文書で示されている対象年齢の範囲を超えるため、ICL以外の方法も含めて医師に相談することが大切です。

ICLは近視と近視性乱視の視力補正を目的としたレンズで、老眼を補正するものではない点にも注意が必要です[1]。

ICLについて眼科医に相談するときは何を聞けばよいですか?

ICLについて眼科医に相談するときは、自分の目の状態でICLが受けられるか、どのようなリスクが考えられるか、手術後にどのくらいの見え方が期待できるかを聞いておくと安心です。

ICLの添付文書では、手術に先立ち、患者に予期される効果、有害事象、将来的リスク等について十分説明を行い、同意を取得することとされています[1]。

神奈川県が国民生活センターの注意喚起を紹介した資料では、施術前にリスクや副作用を確認し、医師から十分に説明を受けて検討すること、その場で契約・施術をしないことが呼びかけられています[4]。

費用や解約条件など契約内容について困ったときは、消費者ホットライン188が相談窓口とされています[6]。

手術を担当する医師の経験、手術後の検診の時期、費用の総額や保証の内容もあわせて確認し、納得してから判断しましょう。

眼科医がICLをしないといわれる理由に関するまとめ

眼科医がどのくらいICLを受けているかを示す公的なデータは見当たらず、「眼科医はICLをしない」と一概にいうことはできません。

「しない」という言葉には、眼科医が自分では受けないという意味と、ICLの手術を行わないという意味の2つがあります。

自分では受けない理由としては、長期の安全性がまだ確立されていないこと、手術によるリスク、年齢や手術歴による適応条件などが考えられます[1][2]。

ICLの手術を行わない眼科があるのは、所定の講習を受講した眼科専門医だけが使用できることや、手術の前後に十分な検査が求められることなどが背景にあります[1]。

国内の臨床試験では多くの眼で有用と判定された一方、「有用でない」と判定された眼も報告されており、大学病院でもICL治療が行われています[1][3]。

ICLを受けるかどうかは、眼科医がするかしないかではなく、自分の目の状態、今の矯正方法での不便さ、手術後の通院を考えて判断しましょう[1][3]。

ICLについて迷っている方は、ICLの手術を行っている医療機関で検査と説明を受け、納得できるまで医師に相談してください。

参考文献

[1] 独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)「アイシーエル 添付文書」(2025年3月改訂・第10版)
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetPDF/230228_22200BZY00001000_1_10_01

[2] 独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)「アイピーシーエル 添付文書」(2025年5月作成・第1版)
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetPDF/200948_30700BZX00071000_1_01_01

[3] 東京医科歯科大学病院(現・東京科学大学病院) 眼科 先端近視センター「眼内コンタクトレンズ ICL Implantable Contact Lens 治療」
https://www.tmd.ac.jp/medhospital/topics/230821/pamphlet.pdf

[4] 神奈川県「美容医療サービスのトラブルにご注意!-「10万円」のつもりが「70万円」の契約!?即日施術は避けリスク等の確認を!-」(2026年6月11日更新)
https://www.pref.kanagawa.jp/docs/r7b/cnt/f370214/p1191473.html

[5] ビメキキ「美容・スキンケア・美容医療の用語集|自由診療」
https://bimekiki.com/glossary/#t-jiyu-shinryo

[6] ビメキキ「美容医療の相談件数の推移|トラブルの内容と契約の制度(2026年)」
https://bimekiki.com/research/biyou-iryou-trouble-stats-2026-11/

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