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ICLを横浜で受けるには?費用の目安と医療機関の探し方・選び方

「横浜でICLを受けたいけれど、どこで受けられるの?」「費用はどのくらいかかるの?」と迷っていませんか?

ICLは近視や近視性乱視を補正するために目の中へ入れるレンズで、添付文書では所定の講習を受講した眼科専門医以外は使用しないこととされています[1]。

横浜でICLを受けられる医療機関は、厚生労働省と都道府県が運営する医療情報ネット(ナビイ)や、各医療機関の公式サイトで探すことができます[2][3]。

ICLの手術費用は両眼で40万〜70万円台が目安で、公的医療保険が使えない自由診療です。

※2026年10月時点で、国内でICLを実施している眼科医療機関の公式サイトに掲載された両眼・税込の料金を当編集部で調査した目安です。

費用の安さだけで選ぶのではなく、執刀医の条件や保証の内容、手術後の定期検診に通いやすいかどうかも確認することが大切です[1]。

この記事では、ICLの基本、横浜で受ける場合の費用の目安、医療機関の探し方と選び方、手術までの流れ、手術前に確認したい注意点までをまとめています。

横浜で自分に合った医療機関を見つけ、納得してICLを受けたい方は参考にしてください。

目次

ICLを横浜で受ける前に知っておきたい基本

横浜でICLを受ける医療機関を探す前に、ICLがどのような手術なのかを知っておくと、説明を受けたときに理解しやすくなります。

ICLは目の中にレンズを入れて近視や近視性乱視を補正する手術で、添付文書には対象となる年齢や目の条件が定められています[1]。

条件に当てはまらない場合は、どの医療機関で相談してもICLを受けられないことがあります。

医療機関選びの前に、自分が対象になりそうかを大まかに確認しておくことが大切です。

ここでは、ICLの仕組みと、受けられる年齢や目の条件を整理します。

ICLは水晶体の前に入れる近視・近視性乱視用のレンズ

ICLは、目の中の水晶体の前方にレンズを入れて、近視や近視性乱視を補正する手術です。

ICLの添付文書では、凹レンズであるICLを水晶体前方で虹彩後方の毛様溝に留置し、近視及び近視性乱視の視力補正を行うとされているためです[1]。

ICLには、近視用のモデルと、乱視補正機能を備えた近視性乱視用のモデルがあります[1]。

水晶体を残したまま入れるレンズのため、ICLの一般的名称は「有水晶体後房レンズ」とされています[1]。

添付文書では、不具合・有害事象が発生した際にレンズの摘出・再挿入が必要になる場合があるとも記載されています[1]。

「目の中にレンズを入れる」と聞くと、少し怖く感じる方もいるかもしれません。

仕組みを知っておくと医療機関での説明も理解しやすくなるため、気になる点は事前に整理しておくと安心です。

ICLを受けられる年齢と目の条件

ICLを受けられるのは、添付文書上、21歳から45歳で一定以上の近視があり、目の状態が条件を満たしている方です。

ICLの添付文書では、使用目的を21歳〜45歳で術前等価球面度数が−6.0D以上の強度近視の患者などとし、21歳未満の患者には適用しないこととしているためです[1]。

術前1年以内の屈折変化が0.50Dを超える方や、前房深度が2.8mm未満の方も、適用しない患者に含まれています[1]。

白内障又は水晶体混濁、円錐角膜、高眼圧及び緑内障がある方なども、ICLの対象外とされています[1]。

乱視用モデルは、円柱度数(乱視の度数)が+1.0D〜+4.0Dの患者が対象とされています[1]。

条件が多くて、自分が当てはまるか分からないと感じますよね。

最終的には適応検査で判断されるため、横浜で医療機関を探す際は、まず適応検査を受けられるところから相談してみましょう。

ICLを横浜で受ける場合の費用の目安

「横浜でICLを受けると、いくらくらいかかるの?」と気になっていませんか?

ICLは自由診療のため、費用は医療機関ごとに定められており、同じ横浜市内でも金額は異なります。

近視の度数や乱視の有無、表示価格に含まれる検査や検診の範囲によっても総額が変わります。

公的医療保険は使えませんが、税金の負担を軽くできる制度もあります。

ここでは、費用の目安と、保険・医療費控除の考え方を整理します。

両眼40万〜70万円台が目安で乱視などによって追加費用がかかる

ICLの手術費用は、両眼で40万〜70万円台が目安です。

※2026年10月時点で、国内でICLを実施している眼科医療機関の公式サイトに掲載された両眼・税込の料金を当編集部で調査した目安です。

ICLは自由診療で医療機関ごとに料金が異なり、近視の度数や乱視の有無によって追加費用がかかる料金体系が多いためです。

当編集部で調べた料金の傾向を、目の状態別に下の表にまとめました。

目の状態別に見たICLの費用の目安(両眼・税込)

スクロールできます
目の状態費用の目安
乱視がなく近視の度数が比較的弱い40万〜50万円台から
近視の度数が強い基本料金に10万〜15万円程度が加わる例がある
乱視がある基本料金に約10万円が加わる例がある
乱視が強い基本料金に20万円以上が加わる例がある

※2026年10月時点で、国内でICLを実施している眼科医療機関の公式サイト掲載価格を当編集部で調査した結果です。

同じ医療機関でも、目の状態によって総額が数十万円変わる可能性があると分かります。

横浜市内の医療機関でも、適応検査や術後検診の費用が料金に含まれるかどうかはそれぞれ異なります。

金額の幅が大きいと、どこを基準に考えればよいか迷いますよね。

適応検査で目の状態が分かったら、検査や検診、保証を含めた総額で見積もりを比べてみてください。

公的医療保険は使えず医療費控除の対象になる可能性がある

ICLは公的医療保険が使えない自由診療ですが、医療費控除を申告できる可能性があります。

保険診療と保険外診療の併用は原則として禁止されており、組み合わせた場合は全体が自由診療として整理されるためです[4]。

医療費控除の控除額は、実際に支払った医療費の合計額から保険金などで補てんされる金額と10万円を差し引いた金額で、最高で200万円とされています[5]。

国税庁はレーシック手術について、眼の機能それ自体を医学的な方法で正常な状態に回復させるものとして、医療費控除の対象になると示しています[6]。

ICLの名称は国税庁の説明には記載されていないため、申告前に所轄の税務署へ確認すると確実です。

少しでも負担を軽くできる方法があると知ると、検討しやすくなりますよね。

手術の領収書は大切に保管し、確定申告の時期に控除を受けられるかを確認しておきましょう。

ICLを横浜で受けられる医療機関の探し方

「横浜のどこでICLを受けられるのか分からない」という方もいるでしょう。

ICLは所定の講習を受講した眼科専門医が使用するレンズのため、どの眼科でも受けられるわけではありません[1]。

横浜市内の眼科は、厚生労働省と都道府県が運営する医療情報ネット(ナビイ)で探すことができます[2]。

ICLを実施しているかどうかや料金は、各医療機関の公式サイトや問い合わせで確認するのが確実です。

ここでは、横浜でICLを受けられる医療機関の探し方を整理します。

医療情報ネット(ナビイ)で横浜市内の眼科を探す

横浜市内の眼科を探すときは、厚生労働省の医療情報ネット(ナビイ)を使うと便利です。

医療情報ネットは、全国の病院や診療所などを診療科目、診療日、市区町村などで絞り込んで検索できるサイトで、厚生労働省と都道府県が運営しているためです[2]。

神奈川県の通知によると、県独自の「かながわ医療情報検索サービス」は令和6年3月31日で終了し、令和6年4月1日から医療機能情報は医療情報ネットで公開されています[3]。

医療情報ネットでは、横浜市の各区を選んで医療機関を探すこともできます[2]。

自宅や職場の近くの眼科を把握しておくと、手術後の定期検診に通う場所を考えるときにも役立ちます。

公的な検索サイトがあると知らなかった方もいるかもしれません。

医療情報ネットで候補を探したうえで、ICLの実施状況は各医療機関に直接確認する流れが確実です。

医療機関の公式サイトでICLの実施状況や料金を確認する

候補の眼科が見つかったら、公式サイトや電話で、ICLを実施しているかと料金の詳細を確認しましょう。

ICLは自由診療のため、実施しているかどうかや料金、保証の内容は医療機関ごとに異なるからです。

厚生労働省の資料では、自由診療に係る通常必要とされる治療等の内容、費用等に関する事項と、主なリスク、副作用等に関する事項について情報を提供することが、広告の限定解除の要件として示されています[7]。

公式サイトでは、料金に適応検査や術後検診、保証が含まれているかも確認しておきたいところです。

分からない点は、適応検査の予約時に問い合わせておくと当日の相談がスムーズです。

いくつもの公式サイトを見比べるのは、手間がかかりますよね。

確認したい項目を事前にメモしておき、同じ基準で比べると、自分に合う医療機関を選びやすくなります。

ICLを横浜で受ける医療機関を選ぶときのポイント

横浜市内にICLを受けられる医療機関が複数あると、どこを選べばよいか迷いますよね。

医療機関を選ぶときは、費用だけでなく、執刀医の条件、保証の範囲、手術後の通いやすさを確認することが大切です。

ICLを横浜で受ける医療機関を選ぶときのポイント
  • 講習を受講した眼科専門医が執刀するかを確認する
  • 表示価格の内訳と保証の範囲を確認する
  • 手術後の定期検診に通いやすい場所かを確認する

ICLの添付文書でも、執刀医の条件や術後の定期的な受診について記載されています[1]。

いくつかの視点を持って比べることで、手術後に後悔するリスクを減らせます。

ここでは、医療機関を選ぶときの3つのポイントを整理します。

講習を受講した眼科専門医が執刀するかを確認する

医療機関を選ぶときは、ICLの講習を受講した眼科専門医が執刀するかを確認しておきましょう。

ICLの添付文書では、所定の講習を受講した眼科専門医以外は使用しないこととされているためです[1]。

添付文書では、術者は講習を受講し、本品の取扱いに十分に習熟したうえで使用することも求められています[1]。

承認条件として、手技や合併症等に関する十分な知識・経験を有する医師が適応を遵守して用いるよう必要な措置を講じることも記載されています[1]。

執刀医の資格や経歴は、公式サイトの医師紹介や適応検査の際の説明で確認できることがあります。

医師の資格を確認するのは、少し気が引けると感じるかもしれません。

目の手術を任せる大切な判断材料なので、気になることは遠慮せずに質問してみてください。

表示価格の内訳と保証の範囲を確認する

費用を比べるときは、表示価格だけでなく、内訳と保証の範囲まで確認することが大切です。

表示価格に含まれる検査や検診、保証の内容は医療機関ごとに異なり、安く見える料金でも追加費用を合わせると総額が変わることがあるためです。

消費者庁と国民生活センターは、レーシック手術に関する注意喚起の中で、費用を強調した広告等を消費者が注意すべき広告の例として挙げています[8]。

保証については、期間の長さに加えて、レンズの入れ替えや位置の修正など、どの処置が無料の対象になるかも確認しておきたいところです。

添付文書では、不具合・有害事象が発生した際にレンズの摘出・再挿入が必要になる場合があるとされています[1]。

見積もりの項目が多いと、比べるのが大変に感じますよね。

総額と保証の内容を書面で受け取り、複数の医療機関を同じ基準で比べてから決めましょう。

手術後の定期検診に通いやすい場所かを確認する

ICLを受ける医療機関は、手術後の定期検診に無理なく通える場所かどうかも考えて選ぶのがおすすめです。

ICLの添付文書では、長期の安全性及び有効性は未だ確立されていないとして、術後も定期的に受診して経過を観察することとされているためです[1]。

角膜内皮細胞密度が減少する危険性を伴うことがあるため、術後は定期的に受診して経過を観察することも求められています[1]。

通勤や通学の経路にある場所か、土日も診療しているかなど、自分の生活に合うかを確認しておくと通いやすくなります。

手術後に見え方の変化や目の痛みが出たとき、すぐに相談できる距離かどうかも選ぶ際のポイントです。

手術のことばかり考えていると、術後の通院まではなかなか想像しにくいですよね。

手術当日だけでなく何年も通う場所になると考え、通いやすさも含めて医療機関を選ぶと安心です。

ICLを横浜で受けるときの手術までの流れ

「ICLを受けると決めたら、どのような流れで手術まで進むの?」と気になる方もいるでしょう。

ICLは、目の状態を調べる検査、目に合わせたレンズの準備、手術、手術後の定期検診という流れで進みます[1]。

レンズは一人ひとりの目に合わせて度数やサイズを選ぶため、手術前の検査の内容が手術の結果に大きく関わります[1]。

流れを知っておくと、仕事や予定の調整もしやすくなります。

ここでは、ICLを受けるときの手術までの流れを整理します。

適応検査で目の状態を詳しく調べる

ICLを受ける前には、適応検査で目の状態を詳しく調べ、手術を受けられるかどうかとレンズの度数やサイズを判断します。

ICLの添付文書では、不適切なサイズのレンズを挿入すると水晶体混濁、眼圧上昇、色素散乱を引き起こす危険性があるため、術前検査を慎重に行い適切なサイズのレンズを選択することとされているためです[1]。

添付文書では、レンズのサイズを選ぶために角膜の横幅(White to White)を0.1mm単位まで測定する方法が示されています[1]。

適切なサイズ選択のために、超音波生体顕微鏡(UBM)による測定が推奨されていることも記載されています[1]。

強度近視眼では眼底病変を生じるリスクが高いと報告されているとして、手術の前後に網膜の状態を十分に検査することも求められています[1]。

検査の項目が多いと、時間がかかりそうで身構えてしまいますよね。

検査にかかる時間や当日の注意点は医療機関によって異なるため、予約の際に確認しておくと安心です。

目に合わせたレンズを用意して手術を受ける

適応検査の結果をもとに目に合わせたレンズを用意し、準備ができてから手術を受けます。

ICLの添付文書では、レンズ度数計算・注文サービスの推奨情報と、もう片方の目の視力及び患者のライフスタイルを考慮してレンズの度数を決定することとされているためです[1]。

添付文書に記載された手順では、瞳孔を広げたうえで、透明角膜切開創から眼内に粘弾性物質を注入し、レンズを眼内に挿入します[1]。

切開による乱視を最小限に抑えるため、切開幅は3.2mm以下が推奨されています[1]。

ICLの添付文書ではレンズを入れる1〜2週間前にレーザー虹彩切開を行う手順が示されている一方、IPCLの添付文書では術前のレーザー虹彩切開は不要とされており、レンズによって手術前の処置が異なります[1][9]。

「手術中はどんな感じなのか」と不安に思う方もいるでしょう。

手術当日の流れや術後の過ごし方は、事前に医療機関で説明を受けて確認しておきましょう。

手術後は定期検診で経過を確認する

ICLの手術後は、定期検診を受けて目の状態の経過を確認し続ける必要があります。

ICLの添付文書では、長期の安全性及び有効性は未だ確立されていないとして、術後も定期的に受診して経過を観察することとされているためです[1]。

ステロイド投与により術後に眼圧が上昇した場合は、投与を中止して適切な処置を行い、その後も定期的に受診して経過を観察することとされています[1]。

角膜内皮細胞密度が減少する危険性もあるため、術後は定期的に受診して経過を観察することが求められています[1]。

横浜市内で受ける場合も、自宅や職場から通いやすい医療機関であれば、定期検診を続けやすくなります。

見え方が良くなると、検診に行くのをつい後回しにしてしまいがちですよね。

検診の予定はあらかじめ手帳などに書き込み、見え方に変化を感じたときは次の検診を待たずに相談しましょう。

ICLを横浜で受ける前に確認しておきたい注意点

ICLは目の中にレンズを入れる手術のため、メリットだけでなく、起こりうるリスクについても理解しておく必要があります。

ICLの添付文書には、有害事象が発生した際に、場合によっては失明又は不可逆的な視力障害等の重大な健康被害をきたすおそれがあると記載されています[1]。

自由診療の手術では、費用や契約の進め方についても注意しておきたい点があります[7]。

あらかじめ注意点を知っておくと、説明を受けるときに確認すべきことが分かりやすくなります。

ここでは、ICLを横浜で受ける前に確認しておきたい注意点を整理します。

起こりうる合併症について十分な説明を受ける

ICLを受ける前には、起こりうる合併症について医師から十分な説明を受け、理解したうえで決めることが大切です。

ICLの添付文書では、手術に先立ち、予期される効果、有害事象、将来的リスク等について十分説明を行い、同意を取得することとされているためです[1]。

添付文書の有害事象には、眼内炎、眼圧上昇、水晶体混濁及び白内障、網膜剥離、ハローやグレアなどの自覚症状が挙げられています[1]。

消費者庁と国民生活センターは、レーシック手術について、リスクの説明を医療機関から十分に受けて理解したうえで、本当に手術が必要かよく検討するよう呼びかけています[8]。

説明の内容を書面で受け取っておくと、あとから家族と一緒に見直すこともできます。

リスクの話を聞くと、怖くなってしまうかもしれません。

不安な点は遠慮せずに質問し、すべて納得してから手術を受けるかどうかを決めましょう。

その日のうちに契約を急がず納得してから決める

適応検査やカウンセリングの当日に契約を勧められても、急がずに一度持ち帰って検討することが大切です。

厚生労働省の資料では、美容医療サービス等の自由診療について、即日施術の必要性が医学上認められない場合には、即日施術を強要すること等の行為は厳に慎まれるべきであるとされているためです[7]。

同じ資料では、施術に要する費用等や解約条件について、施術前に丁寧に説明しなければならないことも示されています[7]。

「今日決めれば割引になる」といった案内があっても、総額や保証、解約時の扱いを確認してから判断しても遅くはありません。

美容医療の分野では、カウンセリング当日の契約や分割払いに関する相談も寄せられており、契約の相談先として消費者ホットライン188が案内されています[10]。

横浜市内や近隣の複数の医療機関で話を聞いてから比べる方法もあります。

説明を受けた直後は、その場で決めたくなる気持ちも自然なものです。

費用や解約条件まで納得したうえで契約すれば、手術後に後悔するリスクを減らせます。

ICLを横浜で受けることに関するよくある質問

横浜で適応検査だけを受けることはできますか?

適応検査は、ICLを受けられる目の状態かどうかを調べ、レンズの度数やサイズを判断するための検査です[1]。

検査を受けたあとに、手術を受けるかどうかを落ち着いて検討することもできます。

検査の費用や予約の方法は医療機関によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

横浜から東京の医療機関でICLを受けるのはどうですか?

ICLの添付文書では、術後も定期的に受診して経過を観察することとされているため、手術を受ける医療機関には長く通うことになります[1]。

東京の医療機関を選ぶ場合も、定期検診や急な見え方の変化に対応できる通いやすさかどうかを確認することが大切です。

費用だけでなく、手術後に通い続けられるかを含めて比べてみてください。

横浜でICLの費用を抑える方法はありますか?

ICLは公的医療保険が使えない自由診療ですが、医療費控除を申告できる可能性があります[4][5]。

医療機関によって料金や保証の内容が異なるため、検査や検診、保証を含めた総額で比べることも大切です。

自由診療では、医師が副作用や合併症だけでなく、費用や解約条件などについても丁寧に説明することとされています[11]。

医療費控除の対象になるかどうかは、申告前に所轄の税務署へ確認しておきましょう。

ICLを受けられないと言われたらどうすればよいですか?

ICLの添付文書では、21歳未満の方や、前房深度が2.8mm未満の方、円錐角膜や白内障などがある方には適用しないこととされています[1]。

対象外と言われた場合は、その理由を医師に確認しておくと、今後の選択肢を考えやすくなります。

ほかの視力の矯正方法についても、医師に相談してみてください。

ICLを横浜で受けることに関するまとめ

ICLは水晶体の前方にレンズを入れて近視や近視性乱視を補正する手術で、添付文書上の対象は21歳から45歳の患者です。

ICLの手術費用は両眼で40万〜70万円台が目安で、公的医療保険は使えませんが、医療費控除を申告できる可能性があります。

横浜市内の眼科は厚生労働省の医療情報ネット(ナビイ)で探し、ICLの実施状況や料金は各医療機関に確認しましょう。

医療機関を選ぶときは、講習を受講した眼科専門医が執刀するか、表示価格の内訳と保証の範囲、定期検診に通いやすいかを確認することが大切です。

ICLは適応検査、レンズの準備、手術、定期検診という流れで進み、手術後も長く経過を見守る必要があります。

起こりうる合併症の説明を十分に受け、その日のうちに契約を急がず、納得してから決めることも欠かせません。

自分の目の状態と生活に合う医療機関を見つけ、納得したうえでICLを受けるかどうかを決めてください。

参考文献

[1] 独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)「アイシーエル 添付文書」(2025年3月改訂・第10版)
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetPDF/230228_22200BZY00001000_1_10_01

[2] 厚生労働省「医療情報ネット(ナビイ)」
https://www.iryou.teikyouseido.mhlw.go.jp/znk-web/juminkanja/S2300/initialize

[3] 神奈川県健康医療局「かながわ医療情報検索サービスのサービス終了に伴う医療情報ネットの周知について(依頼)」(令和6年3月22日)※横浜市ウェブサイト掲載資料
https://vi.city.yokohama.lg.jp/kenko-iryo-fukushi/kenko-iryo/iryo/anzenshien/tsuchi-renraku/imu-jouhou/r5imutuuti.files/240322_4112.pdf

[4] 厚生労働省「保険診療と保険外診療の併用について」
https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/sensiniryo/heiyou.html

[5] 国税庁「No.1120 医療費を支払ったとき(医療費控除)」(令和8年4月1日現在法令等)
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1120.htm

[6] 国税庁「No.1122 医療費控除の対象となる医療費」(令和8年4月1日現在法令等)
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1122_qa.htm

[7] 厚生労働省「『医療広告ガイドライン』及び『美容医療サービス等の自由診療におけるインフォームド・コンセントの取り扱いについて』の改正について」(令和6年1月29日 第2回医療機能情報提供制度・医療広告等に関する分科会 資料2)
https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/001198689.pdf

[8] 消費者庁・独立行政法人国民生活センター「レーシック手術を安易に受けることは避け、リスクの説明を十分受けましょう!」(平成25年12月4日)※名古屋市ウェブサイト掲載資料
https://www.city.nagoya.jp/kenkofukushi/cmsfiles/contents/0000007/7779/3no14H251204.pdf

[9] 独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)「アイピーシーエル 添付文書」(2025年5月作成・第1版)
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetPDF/200948_30700BZX00071000_1_01_01

[10] ビメキキ「美容医療の相談件数の推移|トラブルの内容と契約の制度(2026年)」
https://bimekiki.com/research/biyou-iryou-trouble-stats-2026-11/

[11] ビメキキ「美容・スキンケア・美容医療の用語集|自由診療」
https://bimekiki.com/glossary/#t-jiyu-shinryo

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