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ICLで遠視は治療できる?国内承認の範囲と知っておきたい注意点

「遠視でもICLを受けられるの?」「遠視用のICLは安全なの?」と気になっていませんか?

国内で承認されているICLの添付文書では、使用目的が「屈折異常眼(近視・近視性乱視)の視力補正」と定められており、遠視は含まれていません[1][2]。

国内で承認されていない医療機器を使う自由診療について、厚生労働省は、未承認であることや入手経路、国内の承認品の有無などを、医療機関がウェブサイトなどで示すよう求めています[3]。

遠視は焦点が後ろにずれている屈折異常で[4]、眼鏡などで見え方を補正する方法があるため、検査を受けたうえで医師と相談することが大切です[5]。

この記事では、ICLと遠視の関係、未承認のレンズを使う治療を考えるときに確認したいこと、遠視の人が検討できるほかの方法を、公的な資料をもとにまとめました。

遠視でICLを考えている方は、判断材料のひとつとして役立ててください。

目次

ICLで遠視は治療できるのか

「ICLで遠視も治せるなら受けてみたい」と考えている方もいるでしょう。

国内で承認されているICLは、添付文書で使用目的が近視と近視性乱視の視力補正と定められています[1][2]。

遠視は、国内で承認されたICLの使用目的には含まれていません[1][2]。

国内で承認されていないレンズを使う場合について、厚生労働省は、未承認の医療機器を使う自由診療として医療機関が示すべき情報を定めています[3]。

ここでは、国内で承認されたICLの対象と、遠視用のレンズを使う場合の位置づけを確認します。

国内で承認されているICLの使用目的は近視と近視性乱視

国内で承認されているICLの使用目的は、近視と近視性乱視の視力補正です[1][2]。

現在のICL(KSアクアポート)の添付文書では、21歳から45歳で術前の等価球面度数が-6.0D以上の強度近視の人を対象に、近視用と近視性乱視用のモデルがあるとされています[1]。

従来型のICL(アイシーエル)の添付文書でも、使用目的は屈折異常眼(近視・近視性乱視)の視力補正と定められています[2]。

どちらのレンズも凹レンズで、水晶体の前方、虹彩の後方にある毛様溝に留置して視力を補正する仕組みです[1][2]。

従来型のICLの添付文書には、国内の臨床試験が近視・遠視・乱視の屈折異常眼を対象に行われたことが記載されていますが、承認された使用目的は近視と近視性乱視です[2]。

クリニックのウェブサイトで「遠視にも対応」と見かけると、国内で承認された治療なのか気になりますよね。

自分が受けるICLが国内で承認されたレンズかどうかは、手術を受ける前に医療機関に確認しておきましょう。

遠視用のレンズを使う場合は国内未承認の医療機器を使う治療になる

遠視の補正にICLを使う場合、国内では承認されていない医療機器を使う治療になると考えられます[1][2][3]。

厚生労働省の事例解説書では、承認されていない医薬品・医療機器や、承認された効能・効果と異なる目的で使う医薬品・医療機器を用いた治療について、医療機関が明示すべき情報が示されています[3]。

明示すべき情報として、「未承認医薬品等であること」「入手経路等」「国内の承認医薬品等の有無」「諸外国における安全性等に係る情報」「医薬品副作用被害救済制度の対象にはならないこと」が挙げられています[3]。

同じ解説書では、自由診療を広告する場合、通常必要とされる治療内容や費用、主なリスク・副作用なども記載する必要があるとされています[3]。

「未承認」と聞くと、危険な治療なのではと不安に感じる方もいるでしょう。

未承認の医療機器を使う治療は、国内で承認されたレンズと同じ承認審査を経たものではない点を理解しておく必要があります。

遠視のICLをすすめられた場合は、厚生労働省が示す5つの情報について医療機関から説明を受けたうえで判断しましょう。

ICLと遠視を考える前に知っておきたい遠視の特徴

遠視でICLを考える前に、遠視がどのような状態なのかを知っておくことも大切です。

遠視は近視や乱視と同じく屈折異常のひとつで、眼鏡のレンズなどで焦点を補正します[4]。

こども家庭庁の研修資料では、遠視は焦点が後ろにずれている状態と説明されています[4]。

「遠視は遠くがよく見える」と思われがちですが、群馬県の資料では、遠視は遠くも近くも物がくっきり見えない状態として示されています[5]。

ここでは、遠視の特徴と、眼鏡やコンタクトレンズによる矯正について確認します。

遠視はピントが網膜より後ろで合う状態

遠視は、目に入った光の焦点が網膜より後ろにずれている屈折異常です[4]。

こども家庭庁の母子保健指導者研修会の資料では、近視は焦点が前に、遠視は焦点が後ろにずれていると説明されています[4]。

網膜にぴったり焦点を合わせるために眼鏡のレンズを使い、補正するレンズの度数をD(ディオプター)で表すとされています[4]。

度数は原則として遠視は+(プラス)、近視は-(マイナス)で表し、ずれが大きいほど数字は大きくなるとされています[4]。

群馬県と群馬県医師会の資料では、遠視は遠くも近くも物がくっきり見えない状態とされています[5]。

自分の眼鏡やコンタクトレンズの度数が+なのか-なのか、確認したことがない方もいるかもしれません。

眼鏡の処方箋などで度数の符号を確認しておくと、ICLの対象になるかを考えるときの手がかりになります。

遠視は眼鏡やコンタクトレンズで矯正できる

遠視は、眼鏡などのレンズで焦点を網膜に合わせて、見え方を補正することができます[4]。

こども家庭庁の研修資料では、網膜にぴったり焦点を合わせるために、眼鏡のレンズを使用すると説明されています[4]。

弱い遠視は、目のピントを調節する力(調節力)で焦点を合わせられるとされています[4]。

群馬県の資料では、子どもの屈折異常による弱視(主に遠視・乱視)に対して、適切なメガネをかけることが治療として示されています[5]。

消費者庁の資料に掲載された日本眼科学会のアドバイスでは、眼鏡やコンタクトレンズといった既に確立した安全な矯正方法があることを理解しておく必要があるとされています[6]。

眼鏡やコンタクトレンズが面倒で、手術で解決したいと考える気持ちも分かります。

手術を考える前に、今の眼鏡やコンタクトレンズの度数が合っているかを眼科で確認しておくと安心です。

遠視でICLを検討するときに確認したいこと

遠視でICLを考えている場合は、国内で承認されていないレンズを使う治療であることを前提に、確認すべき点があります[1][3]。

厚生労働省は、未承認の医薬品・医療機器を使う自由診療について、医療機関が示すべき情報を定めています[3]。

個人輸入された医薬品などには健康被害のリスクがあることも、厚生労働省のサイトで注意が呼びかけられています[7]。

ICLの手術そのものに伴う合併症も、あわせて理解しておくことが大切です[1]。

ここでは、遠視でICLを検討するときに確認したい3つのポイントを整理します。

医療機関が示すべき未承認レンズの情報を確認する

遠視用のレンズを使うICLを検討する場合は、厚生労働省が示す5つの情報を医療機関から説明してもらうことが大切です[3]。

事例解説書では、「未承認医薬品等であること」「入手経路等」「国内の承認医薬品等の有無」「諸外国における安全性等に係る情報」「医薬品副作用被害救済制度の対象にはならないこと」を明示する必要があるとされています[3]。

未承認の医療機器の事例では、入手経路として、海外で製造されたものを医療機関が個人輸入していることを記載する形が示されています[3]。

国内の承認品の有無については、同等の承認品がない場合はその旨を、ある場合は承認品の情報を明示する必要があるとされています[3]。

諸外国における安全性等の情報について、承認国がないなど情報が不足している場合は、重大なリスクが明らかになっていない可能性がある旨を記載するとされています[3]。

説明を受けても、専門的な内容で分かりにくいと感じることもあるでしょう。

分からない点はその場で質問し、書面で説明を受けられるかも確認しておきましょう。

個人輸入された医療機器には特有のリスクがある

個人輸入された医薬品や医療機器などには、健康被害のリスクがあると厚生労働省のサイトで注意が呼びかけられています[7]。

厚生労働省の「あやしいヤクブツ連絡ネット」では、医薬品等の個人輸入で最も注意が必要なリスクは健康被害であるとされています[7]。

個人輸入した未承認医薬品による健康被害や、個人輸入した医薬品が偽造品であった事例もあると紹介されています[7]。

個人輸入した医薬品等により起こった健康被害は、多くの場合、自己責任となるとされています[7]。

同じサイトでは、健康食品や医薬品、化粧品、医療機器等を海外から購入する方に向けた資料も公開されています[7]。

自分で輸入するわけではないから関係ない、と思う方もいるかもしれません。

医療機関が海外から入手したレンズを使う場合も、入手経路を含めて説明を受け、納得したうえで判断しましょう[3]。

ICLの手術に伴う合併症も理解しておく

近視か遠視かにかかわらず、ICLの手術には合併症が起こる可能性があります[1]。

国内で承認されたICLの添付文書には、ハロー・グレアや眼圧の上昇、白内障、眼内炎などの有害事象が記載されています[1]。

不具合や有害事象が起きた場合は、レンズの摘出や再挿入が必要になるほか、場合によっては失明や不可逆的な視力障害をきたすおそれがあるとされています[1]。

前房深度が2.8mm未満の人には使用しないなど、目の形に関わる条件も定められています[1]。

これらは国内で承認されたレンズについての情報であり、遠視用の未承認レンズにそのまま当てはまるとは限りません。

遠視用のレンズについての情報が少ないと、判断が難しく感じますよね。

遠視用のレンズについては、諸外国での安全性の情報も含めて医療機関から説明を受け、リスクを理解したうえで検討しましょう。

遠視の人がICL以外に検討できる方法

遠視でICLを考えている方の中には、ほかにどのような方法があるのか知りたい方もいるでしょう。

遠視の見え方を補正する方法には、眼鏡やコンタクトレンズのほか、角膜の屈折矯正手術や、白内障がある場合の眼内レンズがあります[4][6][8]。

それぞれの方法には、検討の対象となる人や注意点が公的な資料に記載されています[6][8]。

遠視の見え方を補正する主な方法を、公的な資料に記載された内容をもとに表にまとめました。

表:遠視の見え方を補正する主な方法

方法公的な資料の記載
眼鏡・コンタクトレンズ既に確立した安全な矯正方法[6]
角膜の屈折矯正手術(レーシックなど)屈折異常(近視や遠視、乱視)があり、眼鏡やコンタクトレンズの装用が困難な場合などが検討の対象。遠視と乱視の矯正量の限度は6D(2010年作成のガイドラインに基づく説明)[6]
白内障手術の眼内レンズ混濁した水晶体の置換と屈折の補正のため、水晶体の代用として挿入(多焦点後房レンズの一例)[8]

手術を伴う方法には検討の対象となる条件が定められているため、眼鏡やコンタクトレンズで不便を感じているかどうかも含めて医師と相談することが大切です[6]。

眼鏡やコンタクトレンズで見え方を補正する

遠視の見え方は、眼鏡やコンタクトレンズで補正することができます[4][6]。

こども家庭庁の研修資料では、網膜にぴったり焦点を合わせるために眼鏡のレンズを使用し、遠視の度数は原則として+(プラス)で表すと説明されています[4]。

消費者庁の資料に掲載された日本眼科学会の説明では、眼鏡やコンタクトレンズといった既に確立した安全な矯正方法があることを理解しておく必要があるとされています[6]。

同じ説明では、眼鏡やコンタクトレンズでの矯正でそれほど不便を感じていない場合には、屈折矯正手術はくれぐれも慎重に適応を考えるべきとされています[6]。

毎日の付け外しが負担に感じ、手術で解決したいと考えることもありますよね。

今の度数が合っているかを眼科で確認し、手術を検討するかどうかは、その結果をふまえて判断しましょう。

レーシックなど角膜の屈折矯正手術

角膜の屈折矯正手術は、屈折異常(近視や遠視、乱視)があり、眼鏡やコンタクトレンズの装用が困難な場合、または何らかの特別な理由がある場合に検討の対象となるとされています[6]。

消費者庁の資料に掲載された日本眼科学会の説明では、2010年に作成された「屈折矯正手術のガイドライン」をもとに、遠視と乱視の矯正については矯正量の限度は6Dとされています[6]。

適応となる年齢は18歳以上で、未成年者は親権者の同意を必要とするとされています[6]。

日本眼科学会の説明では、主として近視の矯正を行うため、エキシマレーザーを使って角膜の屈折力を調整するレーザー屈折矯正手術が開発されたとされています[6]。

ハロー・グレア、不正乱視、ドライアイなどの術後合併症が知られていることや、レーシックで削った角膜は元に戻らないことも示されています[6]。

これらは2013年の資料に掲載された説明であるため、現在の基準は医療機関で確認する必要があります。

遠視でもレーシックを受けられるのか、気になる方もいるでしょう。

レーシックとICLの方法や対象の違いは「レーシックとICLはどっちがいい?方法・対象・リスクの違いを比較」で詳しく解説しています。

遠視でレーシックを検討する場合は、自分の遠視の度数が対象になるかを医師に確認しましょう。

白内障がある場合は白内障手術で眼内レンズを入れる

白内障がある場合は、白内障手術で水晶体の代わりに眼内レンズを入れて、屈折を補正する方法があります[8]。

多焦点後房レンズの添付文書では、ヒト混濁水晶体の置換及び屈折の補正のために、水晶体の代用として挿入されるレンズと説明されています[8]。

このレンズの使用目的は、無水晶体眼の遠方、中間距離における視力補正とされています[8]。

正視時に最適な視機能が得られるよう設計されているため、正視を目標としたレンズ度数を選択することとされています[8]。

同じ添付文書では、高度遠視は慎重に適用する患者として挙げられています[8]。

ここで紹介したのは多焦点後房レンズの一例であり、ほかの眼内レンズの使用目的や注意点は、それぞれの添付文書で確認する必要があります。

ICLの添付文書では、白内障又は水晶体混濁のある患者には使用しないこととされています[2]。

年齢とともに見え方が変わり、白内障なのか遠視なのか分からないと感じる方もいるでしょう。

白内障の有無は眼科の検査で確認できるため、まずは目の状態を診てもらいましょう。

遠視でICLを考えるときの医療機関への相談のしかた

遠視でICLを考えている場合は、検査で目の状態を確認したうえで、使用するレンズについて医療機関に確認することが大切です[2][3]。

ICLの添付文書には、年齢や目の状態について使用しない条件が定められています[2]。

未承認のレンズを使う場合は、厚生労働省が示す情報を医療機関が明示することとされています[3]。

ここでは、医療機関に相談するときに確認したい2つのポイントを紹介します。

遠視の度数と目の状態を検査で確認してもらう

ICLを検討する前に、遠視の度数と目の状態を検査で確認してもらうことが大切です[2][4]。

従来型のICLの添付文書では、21歳未満、術前1年以内の屈折変化が0.50Dを超える患者、前房深度が2.8mm未満の患者には使用しないこととされています[2]。

角膜内皮細胞密度が年齢ごとに示された値を下回る患者や、小眼球の患者には慎重に適用することとされています[2]。

遠視の度数は原則として+で表されるため、検査結果の度数の符号を確認しておくと、医師の説明を理解する手がかりになります[4]。

検査の項目が多く、何を調べているのか分からないと不安になりますよね。

検査結果については度数や目の状態を医師から説明してもらい、気になる点はその場で質問しましょう。

使用するレンズが国内で承認されたものかを確認する

遠視でICLをすすめられた場合は、使用するレンズが国内で承認されたものかを確認しましょう[1][2][3]。

国内で承認されたICLの使用目的は近視と近視性乱視の視力補正であり、遠視は含まれていません[1][2]。

未承認のレンズを使う場合、医療機関は、未承認であること、入手経路、国内の承認品の有無、諸外国における安全性等の情報、医薬品副作用被害救済制度の対象にはならないことを明示する必要があるとされています[3]。

ICLの添付文書では、手術に先立ち、予期される効果、有害事象、将来的リスク等について十分説明を行い、同意を取得することとされています[2]。

消費者庁の資料でも、手術を受けるにあたっては、手術前の検査結果から考えられるリスクについて十分な説明を求めるよう呼びかけられています[6]。

医師に直接聞きにくいと感じる方もいるかもしれません。

「このレンズは国内で承認されたものですか」と一言確認するだけでも、判断の材料が増えます。

ICLと遠視に関するよくある質問

遠視と乱視が両方ある場合もICLは使えますか?

国内で承認された乱視用のICLは、近視性乱視を対象としたモデルです[1][2]。

従来型のICLの添付文書では、近視性乱視用のモデルは、強度近視で円柱度数が+1.0D~+4.0Dの患者を対象とするとされています[2]。

群馬県の資料では、屈折異常の診断名として、近視性乱視とは別に遠視性乱視が挙げられています[5]。

遠視性乱視は国内で承認されたICLの使用目的に含まれていないため、補正の方法は医師に相談しましょう。

老眼もICLで治せますか?

国内で承認されたICLの使用目的は近視と近視性乱視の視力補正であり、老眼(老視)は含まれていません[1][2]。

現在のICL(KSアクアポート)の対象年齢は21歳から45歳とされています[1]。

消費者庁の資料に掲載された日本眼科学会の説明では、40歳代以上の方は調節力が衰えてきているとされています[6]。

近くの見えにくさが気になる場合は、遠視によるものかどうかも含めて眼科で相談しましょう。

遠視用のICLに保険は使えますか?

遠視用の未承認レンズを使う治療は、自由診療として行われると考えられます[3]。

厚生労働省の事例解説書では、自由診療を広告する場合、通常必要とされる治療内容や費用なども記載する必要があるとされています[3]。

自由診療では、医師が副作用や合併症だけでなく、費用や解約条件などについても丁寧に説明することとされています[10]。

費用は医療機関によって異なるため、事前に確認しましょう。

費用や解約条件など契約内容で困ったときは、消費者ホットライン188が相談窓口とされています[11]。

ICLと健康保険の関係は「ICLに保険は使える?健康保険・高額療養費・生命保険の扱い」で詳しく解説しています。

遠視の手術費用は医療費控除の対象になりますか?

国税庁のQ&Aでは、レーシック手術やオルソケラトロジー治療の費用は、眼の機能それ自体を医学的な方法で正常な状態に回復させるものとして、医療費控除の対象となるとされています[9]。

近視や遠視などのために日常生活の必要性に基づき購入される眼鏡は、視力を回復させる治療の対価ではないため、医療費控除の対象とはならないとされています[9]。

国税庁のQ&AにICLについての記載はないため、所轄の税務署に確認しましょう。

ICLの医療費控除の考え方は「ICLは医療費控除の対象?国税庁の考え方といくら戻るかの計算方法」で詳しく解説しています。

ICLと遠視に関するまとめ

国内で承認されているICLの使用目的は近視と近視性乱視の視力補正であり、遠視は含まれていません[1][2]。

遠視の補正にICLを使う場合は、国内で承認されていない医療機器を使う治療になると考えられます[1][2][3]。

未承認のレンズを使う治療では、未承認であること、入手経路、国内の承認品の有無、諸外国における安全性等の情報、医薬品副作用被害救済制度の対象にはならないことを、医療機関が明示する必要があるとされています[3]。

遠視は焦点が網膜より後ろにずれる屈折異常で、眼鏡やコンタクトレンズという既に確立した安全な矯正方法があります[4][6]。

角膜の屈折矯正手術や、白内障がある場合の眼内レンズにも、それぞれ検討の対象となる条件や注意点があります[6][8]。

遠視でICLを考えている方は、検査で目の状態を確認し、使用するレンズが国内で承認されたものかを医療機関に確認したうえで判断しましょう。

参考文献

[1] スターサージカル株式会社「KSアクアポート 添付文書」2025年5月(第11版)(PMDA掲載)
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetPDF/230228_22600BZX00085000_1_11_01

[2] スターサージカル株式会社「アイシーエル 添付文書」2025年3月(第10版)(PMDA掲載)
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetPDF/230228_22200BZY00001000_1_10_01

[3] 厚生労働省「医療広告規制におけるウェブサイト等の事例解説書(第6版)」令和8年3月
https://www.mhlw.go.jp/content/001683116.pdf

[4] こども家庭庁「令和6年度 母子保健指導者研修会 乳幼児健康診査に関する研修② 弱視・屈折検査」
https://boshikenshu.cfa.go.jp/assets/files/tr/r6/tr3_lecture_3.pdf

[5] 群馬県・群馬県医師会「3歳児健康診査における眼科検査の手引き(簡易版)」令和4年3月(第3版)
https://www.pref.gunma.jp/uploaded/attachment/10574.pdf

[6] 消費者庁・独立行政法人国民生活センター「レーシック手術を安易に受けることは避け、リスクの説明を十分受けましょう!」平成25年12月4日(名古屋市掲載)
https://www.city.nagoya.jp/kenkofukushi/cmsfiles/contents/0000007/7779/3no14H251204.pdf

[7] 厚生労働省「あやしいヤクブツ連絡ネット」
https://www.yakubutsu.mhlw.go.jp/index.html

[8] 参天製薬株式会社「多焦点後房レンズ(モデルLS-313 MF15)添付文書」2020年10月(第3版)(PMDA掲載)
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetPDF/300237_23000BZX00243000_1_01_04

[9] 国税庁「No.1122 医療費控除の対象となる医療費」(Q&A)
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1122_qa.htm

[10] ビメキキ「美容・スキンケア・美容医療の用語集|自由診療」
https://bimekiki.com/glossary/#t-jiyu-shinryo

[11] ビメキキ「美容医療の相談件数の推移|トラブルの内容と契約の制度(2026年)」
https://bimekiki.com/research/biyou-iryou-trouble-stats-2026-11/

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