「ICLはいつか安くなるの?」「もう少し待ってから受けたほうが得なのでは」と迷っていませんか?
両眼で数十万円かかると聞くと、すぐに決めるのはためらってしまいますよね。
ICLは公的医療保険が使えない自由診療で行われるため、費用は全額自己負担となり、金額も医療機関ごとに異なります[1][2]。
今後値下がりするかどうかについては公的な見通しが示されておらず、待つあいだに年齢や目の状態が手術の条件から外れてしまう可能性もあります[3]。
この記事では、厚生労働省や国税庁などの公的な資料をもとに、ICLの費用が高い理由、保険適用の考え方、値下がりを待つ前に知っておきたいこと、今できる費用負担の軽くし方をまとめています。
「待つか、今受けるか」を自分で判断するための材料として読み進めてみてください。
ICLは今後安くなる?現時点で分かっていること
ICLが今後安くなるかどうかについて、国や公的機関から値下がりの見通しは示されていません。
「数年待てば半額になるかも」と期待して、手術を先延ばしにしている方もいるでしょう。
ICLの費用は、公的医療保険の診療報酬のように国が決める価格ではなく、自由診療として医療機関ごとに設定されています[1]。
東京医科歯科大学病院の案内では、ICLは自由診療で、費用は両眼でおよそ70万円程度が目安です[1]。
将来の値段を予想して待つよりも、今の費用の仕組みを知ったうえで判断するほうが、後悔の少ない選び方につながります。
費用がどのように決まっているかを知っておくと、医療機関ごとの金額の違いにも納得しやすくなるはずです。
現時点で分かっていることを2つに分けて整理しましょう。
今後の値下がりについて公的な見通しは示されていない
ICLの費用が今後下がるかどうかについて、厚生労働省などの公的な資料に見通しは示されていません。
ICLは国の承認を受けた医療機器で、近視や近視性乱視の視力補正を目的としています[3]。
承認から年数がたっても、ICLは自由診療のまま行われており、費用は全額自己負担です[1]。
保険適用されていない医療と保険診療を組み合わせる混合診療は原則として認められておらず、行った場合は保険診療の部分も含めて全額自己負担になると厚生労働省は示しています[2]。
「いつか安くなるはず」という期待だけで判断を先延ばしにすると、手術の条件を満たせなくなるかもしれません[3]。
将来の値下がりは分からないものとして、今の費用と自分の目の状態をもとに検討を進めましょう。
ICLの費用は医療機関ごとに決められている
ICLは自由診療で行われるため、費用は医療機関ごとに決められており、同じ手術でも金額が異なります[1]。
東京医科歯科大学病院の案内では両眼でおよそ70万円程度とされていますが、これは同院の目安です[1]。
添付文書では、手術の前に、予期される効果や有害事象、将来的なリスクについて十分説明し、同意を得ることが定められています[3]。
こうした説明を受ける場で、費用の内訳もあわせて確かめておくと安心です。
費用に適応検査や手術後の定期検査が含まれるかどうか、乱視用のレンズで金額が変わるかどうかは、医療機関によって扱いが違います。
「手術代」として示された金額だけを比べると、あとから検査代や診察代が加わり、思ったより高くなることもあるでしょう。
見積もりを受け取ったら、どの費用が含まれ、どの費用が別になるのかを一覧にして比べてみると違いが分かりやすくなります。
複数の医療機関を比べるときは、手術前後にかかる費用を含めた総額で確かめることが大切です。
ICLの費用が高いといわれる理由
ICLの費用が高いと感じられる主な理由は、公的医療保険が使えず、全額を自分で支払う必要があることです[1][2]。
- 公的医療保険が使えず全額自己負担になる
- 手術前後の検査や定期検査も必要になる
- 講習を受けた眼科専門医が行う手術である
保険診療に慣れていると、窓口で支払う金額の大きさに驚く方も多いですよね。
ICLの費用には、手術そのものだけでなく、手術前の適応検査や手術後の定期検査が関わります[3]。
手術を行う医師には所定の講習の受講が求められているなど、手術を行うための条件も定められています[3]。
「高い」と感じる理由が分かれば、ほかの医療機関と比べるときの目の付けどころも見えてきます。
費用の内訳と背景を知っておくと、金額の妥当性を考えやすくなります。
ICLの費用が高いといわれる理由を3つに分けて見ていきましょう。
公的医療保険が使えず全額自己負担になる
ICLは自由診療で行われるため、公的医療保険が使えず、費用は全額自己負担になります[1]。
保険診療であれば窓口での支払いは費用の一部で済みますが、自由診療ではその仕組みが使えません。
厚生労働省は、保険適用されていない医療と保険診療を併用する混合診療は原則として認められず、実施した場合は保険適用されている医療も含めて全額自己負担になるとしています[2]。
東京医科歯科大学病院の案内では、ICLの費用は両眼でおよそ70万円程度です[1]。
保険診療に比べて高く感じるのは、医療費のうち自分で負担する割合が大きく違うためでもあります。
「同じ目の手術なのに、なぜこんなに違うの?」と感じたときは、保険が使えるかどうかの違いを思い出してみてください。
手術を受ける時期を決める前に、貯蓄からいくら出せるのか、ほかの出費と重ならないかを確かめておくと安心です。
全額自己負担であることを前提に、無理のない支払い計画を立てて検討することが大切です。
手術前後の検査や定期検査も必要になる
ICLは手術の前にも後にも検査が必要になるため、手術そのもの以外にかかる費用も考えておく必要があります[3]。
添付文書では、手術前の検査で角膜の横幅や度数などを測り、レンズのサイズや度数を決めることが定められています[3]。
網膜の状態を診断できる機器を使い、手術前と手術後に十分な検査を行うことも求められました[3]。
手術後も患者を定期的に受診させ、角膜内皮細胞密度の経過を観察するよう記載されています[3]。
東京医科歯科大学病院の案内では、手術の翌日、1週間後、1か月後、3か月後、6か月後と受診し、点眼薬は1か月間使う流れです[1]。
こうした検査や診察の費用が手術代に含まれるのか、別にかかるのかは医療機関によって異なります。
費用を比べるときは、検査や術後の診察まで含めた金額で確かめておくと安心です。
講習を受けた眼科専門医が行う手術である
ICLは、所定の講習を受けた眼科専門医が行うことが定められた手術です[3]。
添付文書では、ICLは所定の講習を受講した眼科専門医以外は使用しないこととされています[3]。
国の承認条件でも、講習の受講などにより、手技や合併症に関する十分な知識と経験を持つ医師が適応を守って用いるよう、必要な措置を講じることが求められました[3]。
目の中にレンズを入れる手術であり、手術前の説明や同意、手術後の経過観察まで含めた対応が必要になります[3]。
費用の高さだけに目を向けるのではなく、どのような体制で手術や術後の管理が行われるのかもあわせて確認してみましょう。
カウンセリングの際に、執刀する医師の名前や経歴、手術を担当する医師が誰かを確かめておくのも一つの方法です。
医師の経歴や講習の受講について質問したときに、丁寧に答えてもらえるかどうかも医療機関を選ぶ手がかりになります。
金額の背景にある手術の条件を知っておけば、費用と内容のバランスを判断しやすくなるでしょう。
ICLが保険適用になる可能性はある?
「ICLが保険適用になれば安く受けられるのに」と考える方も少なくないはずです。
現時点で、ICLは自由診療で行われており、公的医療保険は使えません[1]。
公的な資料の中に、ICLを保険適用にする予定は見当たりませんでした。
保険診療と自由診療の関係を知っておくと、「保険が使える部分だけ安くできないか」という疑問にも答えが見えてきます。
医療費が高額になったときの高額療養費制度との関係も、あわせて押さえておきたいポイントです。
保険適用についての考え方を2つに分けて確認しましょう。
保険診療と自由診療を組み合わせることは原則できない
保険診療と自由診療を組み合わせる混合診療は原則として認められていないため、ICLの費用の一部だけに保険を使うことはできません[2]。
厚生労働省は、保険適用されていない医療と保険診療の併用は原則として認められず、実施した場合は保険適用されている医療も含めて費用は全額自己負担になると示しています[2]。
例外として、保険外併用療養費制度に位置づけられたものは、患者の選択の幅を広げる観点から保険診療との併用が可能とされます[2]。
この制度には評価療養、患者申出療養、選定療養があり、評価療養の中には先進医療や治験に係る診療などが含まれる仕組みです[2]。
ICLの手術前後の検査や診察の費用をどう扱うかは、医療機関によって異なります。
保険が使えないことを知らずに受診すると、会計のときに想定外の金額に戸惑うこともあるかもしれません。
ICLの費用は全額自己負担になることを前提に、総額を把握しておきましょう。
高額療養費制度の対象にはならない
ICLは自由診療で行われるため、医療費が高額になったときに使える高額療養費制度の対象にはなりません[4]。
厚生労働省保険局の平成29年版のリーフレットでは、保険適用される診療に対して患者が支払った自己負担額が対象となるとの記載があります[4]。
同じリーフレットには、差額ベッド代や先進医療にかかる費用なども、高額療養費の支給の対象とされていないと書かれています[4]。
「高い手術だから、あとで一部が戻ってくるはず」と考えていると、支払いの計画が狂ってしまうかもしれません。
高額療養費制度は公的医療保険の仕組みであり、所得税の医療費控除とは別の制度です。
所得税の医療費控除については、別に確認しておく価値があります[5]。
高額療養費制度は使えないことを理解したうえで、ほかに使える制度がないかを確かめてみましょう。
ICLが安くなるのを待つ前に考えたいこと
ICLの値下がりを待つかどうかを考えるときは、費用だけでなく、手術を受けられる条件にも目を向けることが大切です[3]。
- 手術を受けられる年齢には条件がある
- 待っているあいだに目の状態が変わることもある
- コンタクトレンズを使い続ける費用とも比べる
「安くなるまで様子を見よう」と考える気持ちはよく分かりますよね。
ICLには対象となる年齢が定められており、目の状態によっては手術を受けられないこともあります[3]。
待っているあいだにも、メガネやコンタクトレンズを使い続ける費用はかかります。
手術を受けるかどうかは、費用だけでなく、今の生活で困っていることがあるかどうかもふまえて考えたいところです。
待つ前に考えておきたいことを3つに分けて見ていきましょう。
手術を受けられる年齢には条件がある
ICLを用いる対象には年齢の条件があり、待っているあいだに条件から外れてしまう可能性があります[3]。
添付文書では、ICLの対象は21歳から45歳で、等価球面度数が-6.0D以上の強度近視の人とされています[3]。
21歳未満の人は禁忌で、角膜内皮細胞密度にも年齢ごとの基準があります[3]。
40代前半で検討している方が「数年待ってから」と考えると、対象の年齢を超えてしまうこともありえます。
45歳を超えた場合に手術を受けられるかどうかは、目の状態をふまえて医師が判断することになるでしょう。
反対に、21歳になる前の方は、年齢の条件を満たすまで手術を受けられません[3]。
年齢が対象の上限に近い方は、値下がりを待つかどうかを早めに医師と相談しておくと安心です。
待っているあいだに目の状態が変わることもある
待っているあいだに目の病気が見つかったり度数が変わったりすると、手術の条件を満たさなくなる可能性があります[3]。
添付文書では、白内障や水晶体のにごりがある人、緑内障がある人などはICLの禁忌とされています[3]。
緑内障の既往がある人や、ぶどう膜炎、網膜剥離の既往がある人なども、慎重に適用すべき人に含まれます[3]。
手術前1年以内の度数の変化が0.50Dを超える人も禁忌とされており、度数が安定していることも条件の一つです[3]。
適応検査の結果は、その時点の目の状態を示すものであり、数年後も同じ結果になるとは言い切れません。
「今は条件を満たしているから、いつでも受けられる」とは限らない点を覚えておきましょう。
値下がりを待つかどうかを決める前に、まずは適応検査で今の目の状態を確かめておくと判断しやすくなります。
コンタクトレンズを使い続ける費用とも比べる
ICLの費用を考えるときは、メガネやコンタクトレンズを使い続ける場合の費用とも比べてみることが大切です[1]。
東京医科歯科大学病院の案内では、使い捨てコンタクトレンズやケア用品の長期的な費用と比べると、ICLの費用は一概に高いとは言えないとの考え方が示されています[1]。
一方で、ICLの手術後も定期的な受診が必要になるため、手術後の通院にかかる費用や時間も考えておく必要があります[3]。
コンタクトレンズで特に不便を感じていない場合は、費用をかけて手術を受ける必要があるかを慎重に考えることも大切です。
自分が毎年コンタクトレンズやケア用品にいくら使っているかを書き出してみると、比べる材料になります。
使い捨てレンズの種類や交換の頻度によって年間の費用は人それぞれ違うため、自分の実際の出費で比べることが大切です。
費用の比較とあわせて、手術で解決したい困りごとがあるかどうかも考えたうえで判断しましょう。
ICLの費用負担を軽くする方法
ICLの値下がりを待たなくても、制度や支払い方法を確かめることで、費用の負担を軽くできる場合があります[5]。
- 医療費控除の対象になるか確認する
- 費用に含まれる内容と保証を比べる
- 分割払いやモニター契約は慎重に判断する
「少しでも負担を減らしたい」と考えるのは自然なことですよね。
国税庁の資料では、医師の診療または治療の対価と認められる費用が医療費控除の対象になると示されています[5]。
費用に含まれる内容や保証を比べることも、結果的に支払う金額を抑えることにつながります。
一方で、割引や分割払いを勧められたときには、慎重に判断することも大切です。
費用負担を軽くする方法を3つに分けて見ていきましょう。
医療費控除の対象になるか確認する
ICLの費用が医療費控除の対象になるかどうかは、確定申告の前に税務署などで確認しておくと安心です[5]。
国税庁の資料では、レーシック手術の費用について、眼の機能それ自体を医学的な方法で正常な状態に回復させるものであり、医師の診療または治療の対価と認められるとして、医療費控除の対象になると示されています[5]。
オルソケラトロジー治療の費用も、同じ考え方で医療費控除の対象とされました[5]。
ただし、同じ資料にICLについての記載はないため、自分のケースが対象になるかは税務署などで確かめておきましょう[5]。
ICLの費用を分割払いなどで支払う場合の扱いも、あわせて確認しておくと安心です。
医療費控除の対象となる金額は自己負担部分に限られるため、保険金などで補てんされた分は差し引いて計算します[5]。
確定申告の時期が近づいてから慌てないよう、支払った年や金額を記録しておくとよいでしょう。
領収書を保管しておき、対象になるかを確かめたうえで申告を検討してみてください。
費用に含まれる内容と保証を比べる
費用の負担を抑えるためには、表示された金額だけでなく、費用に含まれる内容や保証を比べることが大切です。
添付文書には、不具合や有害事象が起きた場合に、レンズの摘出や再挿入が必要になることがあるとの記載があります[3]。
レンズの入れ替えなどが必要になったとき、その費用が保証に含まれるかどうかで、最終的な負担は大きく変わります。
カウンセリングでは、「適応検査や術後の定期検査は費用に含まれるか」「レンズの入れ替えが必要になった場合の費用はどうなるか」を具体的に聞いてみましょう。
口頭だけでなく書面で確認しておけば、あとから行き違いが起きにくくなります。
保証の期間が過ぎたあとに入れ替えが必要になった場合の費用も、確認しておきたい点です。
初めの金額が安く見えても、追加の費用を含めると高くなることもあるため、総額と保証の両方で比べることを心がけてください。
分割払いやモニター契約は慎重に判断する
分割払いやモニター契約などで費用が安く見える場合も、契約の内容をよく確かめてから判断することが大切です。
割引の金額や「今だけ」という言葉に気を取られると、手術の内容やリスクを十分に確かめないまま契約してしまうおそれがあります。
美容医療の分野では、カウンセリング当日の契約や分割払いに関する相談も寄せられています[6]。
モニター契約では、写真の提供や通院などの条件が付く場合もあるため、条件の内容を事前に確かめておきましょう。
ICLは費用が高額になる手術であり、契約の前に支払い方法まで含めて落ち着いて判断することが求められます。
自由診療では、医師が副作用や合併症だけでなく、費用や解約条件などについても丁寧に説明することとされています[7]。
分割払いを利用する場合は、手数料を含めた支払総額や毎月の支払額を確かめておきましょう。
家族と相談したり、一度持ち帰って検討したりする時間をとることも、冷静に判断するための助けになります。
契約や支払いに関するトラブルは消費者ホットライン188、医療についての苦情は医療安全支援センターが相談先として案内されています[6]。
目先の割安感だけで決めず、納得できる内容かどうかを確かめてから契約することが、後悔を防ぐことにつながります。
安さだけでICLの医療機関を選ばないための注意点
ICLの費用は医療機関ごとに異なるため、少しでも安いところを探したくなるかもしれません[1]。
- キャンペーンや割引を強調した広告をうのみにしない
- リスクと費用の説明を手術前に受ける
- 手術後の通院のしやすさも費用と合わせて考える
「同じICLなら安いほうがいい」と考える方もいるでしょう。
ただし、費用の安さを強調した広告には、医療広告のルール上の制限があります[8]。
ICLは目の中にレンズを入れる手術であり、手術後の定期検査や万一のときの対応まで含めて考えることが大切です[3]。
価格だけで判断すると、検査や説明、術後の通院のしやすさといった大切な点を見落としてしまうおそれもあります。
安さだけで医療機関を選ばないための注意点を3つ取り上げます。
キャンペーンや割引を強調した広告をうのみにしない
「期間限定」「今だけ割引」といった費用を強調した広告は、医療広告のルールで品位を損ねる内容の広告とされているため、うのみにしないことが大切です[8]。
厚生労働省の医療広告等ガイドラインでは、品位を損ねる内容の広告の一つとして費用を強調した広告が挙げられています[8]。
具体的には、「今なら○円でキャンペーン実施中!」「期間限定で○○療法を50%オフで提供しています」といった例が挙げられました[8]。
広告に書かれた金額が、どの検査や診察まで含んだものなのかは、広告だけでは分からないこともあります。
「今申し込まないと損をする」と感じる広告を見かけても、その場で決めずに、ほかの医療機関の情報とも比べてみましょう。
割引の条件や、割引後の金額に何が含まれているかも確かめておくと安心です。
割引の対象が手術代だけで、検査代や術後の診察代は通常の料金という場合もあるため、総額での比較が欠かせません。
広告の金額ではなく、検査や説明の内容、術後の対応まで含めて比べることを意識してください。
リスクと費用の説明を手術前に受ける
医療機関を選ぶときは、手術の前にリスクと費用について十分な説明を受けられるかを確認することが大切です[3]。
添付文書では、手術に先立ち、予期される効果や有害事象、将来的なリスクについて十分説明を行い、同意を得ることが定められています[3]。
説明の内容に疑問があれば、その場で質問して納得できるまで確かめることが大切です。
費用についても、何が含まれていて、どのような場合に追加の費用がかかるのかを具体的に聞いておきましょう。
質問にはっきり答えてもらえない場合や、契約を急かされる場合は、ほかの医療機関も検討してみるのがよいでしょう。
リスクと費用の両方に納得したうえで手術を受けることが、費用面でも後悔しない選択につながります。
手術後の通院のしやすさも費用と合わせて考える
医療機関を選ぶときは、費用だけでなく、手術後の定期検査に通い続けられるかどうかもあわせて考えることが大切です[3]。
添付文書では、手術後も患者を定期的に受診させ、角膜内皮細胞密度の経過を観察するよう定められています[3]。
東京医科歯科大学病院の案内では、手術の翌日、1週間後、1か月後、3か月後、6か月後に受診する流れです[1]。
同院の案内では、点眼薬を術後1か月間使うことも示されています[1]。
費用の安さを理由に自宅から遠い医療機関を選ぶと、通院の交通費や時間がかさみ、検査から足が遠のいてしまうおそれもあります。
手術後に急な痛みや見えにくさが出たときに、すぐに相談できる体制があるかも確認しておきたいポイントです。
手術代と通院の負担を合わせて考え、無理なく通い続けられる医療機関を選びましょう。
ICLが今後安くなることに関するよくある質問
ICLの費用について、よく聞かれる疑問を4つ取り上げます。
カウンセリングで費用について質問する際の参考にしてみてください。
- ICLの費用は今後下がりますか?
-
ICLの費用が今後下がるかどうかについて、公的機関から見通しは示されていません。
ICLは自由診療で行われ、費用は医療機関ごとに決められています[1]。
値下がりを待つあいだに対象の年齢を超えることもあるため、まずは適応検査を受けて医師に相談しましょう[3]。
- ICLの費用の目安はいくらですか?
-
東京医科歯科大学病院の案内では、ICLの費用は両眼でおよそ70万円程度とされています[1]。
費用は医療機関によって異なり、検査代や術後の診察代が含まれるかどうかも違います。
乱視用のレンズを使う場合など、目の状態によって金額が変わることもあります。
受診を検討している医療機関で、総額を確認してみてください。
- ICLの費用に健康保険は使えますか?
-
ICLは自由診療で行われるため、健康保険は使えず、費用は全額自己負担になります[1]。
保険診療と保険適用されていない医療を組み合わせる混合診療も、原則として認められていません[2]。
支払い方法や費用の内訳は、事前に医療機関に確認しておきましょう。
- ICLは手術後にも費用がかかりますか?
-
ICLの手術後も定期的な受診が必要で、添付文書でも経過を観察するよう定められています[3]。
東京医科歯科大学病院の案内では、翌日から6か月後まで定期的に受診する流れが示されました[1]。
術後の診察代が手術費用に含まれるかは、事前に医療機関に確認しておきましょう。
ICLが今後安くなることに関するまとめ
ICLが今後安くなるかどうかについて、公的機関から値下がりの見通しは示されていません。
ICLは自由診療で行われるため、費用は全額自己負担となり、金額も医療機関ごとに異なります。
保険診療と自由診療を組み合わせる混合診療は原則として認められておらず、高額療養費制度の対象にもなりません。
ICLの対象は21歳から45歳とされており、待っているあいだに年齢や目の状態が条件から外れる可能性もあります。
費用の負担を軽くするには、医療費控除の対象になるかを確認し、費用に含まれる内容や保証を比べることが役立ちます。
キャンペーンや割引を強調した広告をうのみにせず、リスクと費用の説明に納得したうえで判断しましょう。
値下がりを待つか今受けるかで迷ったときは、まず適応検査を受けて、自分の目の状態を医師に確かめてもらってください。
参考文献
[1] 東京医科歯科大学病院 眼科 先端近視センター「眼内コンタクトレンズ ICL治療」(2023年)
https://www.tmd.ac.jp/medhospital/topics/230821/pamphlet.pdf
[2] 厚生労働省医政局研究開発政策課・保険局医療課「未承認又は適応外の医薬品等を用いる特定臨床研究における保険診療について」(令和7年7月9日)
https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/001516192.pdf
[3] スターサージカル株式会社「アイシーエル 添付文書」(2025年3月改訂・第10版)※独立行政法人医薬品医療機器総合機構の医療機器添付文書情報に掲載
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetPDF/230228_22200BZY00001000_1_10_01
[4] 厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ(平成29年8月から平成30年7月診療分まで)」
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/0000209860.pdf
[5] 国税庁「No.1122 医療費控除の対象となる医療費」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1122_qa.htm
[6] ビメキキ「美容医療の相談件数の推移|トラブルの内容と契約の制度(2026年)」
https://bimekiki.com/research/biyou-iryou-trouble-stats-2026-11/
[7] ビメキキ「美容・スキンケア・美容医療の用語集|自由診療」
https://bimekiki.com/glossary/#t-jiyu-shinryo
[8] 厚生労働省「医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関する広告等に関する指針(医療広告等ガイドライン)」(令和8年3月30日最終改正)
https://www.mhlw.go.jp/content/001683594.pdf

コメント