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ICLで乱視は治る?乱視用レンズがずれるリスクと費用・受けられる条件

「乱視があってもICLは受けられるの?」「乱視用のレンズは目の中でずれたりしない?」と不安に感じていませんか?

ICLには乱視も補正できる乱視用のモデルがあり、近視性乱視の視力補正を目的として国内で承認されています[1][2]。

乱視用ICLの対象は、添付文書で円柱度数(乱視の度数)が+1.0Dから+4.0Dの患者とされています[1]。

乱視用のレンズは、目の中で留置する位置や手術後のレンズの回転が矯正効果に影響することが、承認時の資料で示されています[2]。

不正乱視の疑いや既往がある方、円錐角膜の方には適用しないこととされており、乱視の種類によってはICLを受けられないこともあります[1]。

この記事では、ICLで矯正できる乱視の範囲、乱視用レンズがずれる・回転するリスク、デメリット、費用、レーシックとの違いまでをまとめています。

自分の乱視にICLが合うかを見極めたい方は参考にしてください。

目次

ICLで乱視は矯正できる

「乱視があるとICLは受けられないのでは」と心配していませんか?

ICLには近視だけでなく、近視性乱視も補正できる乱視用のモデルがあります[1]。

乱視用のモデルは2011年に国内で追加承認され、使用目的に近視性乱視の視力補正が加えられました[2]。

乱視の種類や度数によって受けられるかどうかが変わるため、まずはICLで補正できる乱視の範囲を知っておくことが大切です。

ここでは、乱視用ICLの位置づけと、乱視がどのような状態かを整理します。

乱視の補正には乱視用のICLを使う

乱視がある方がICLで視力を補正する場合は、乱視補正の機能を備えた乱視用のICLを使います。

ICLには円柱屈折が0.0Dの近視用モデルと、+1.0D〜+6.0Dの円柱屈折力を持ち乱視補正機能を備えた近視性乱視用モデルがあるためです[1]。

乱視用モデルは2011年11月に追加承認され、使用目的に「屈折異常眼(近視性乱視)の視力補正」が加わりました[2]。

2025年に承認されたIPCLにも近視性乱視用のモデルがあり、対象は円柱度数が+1.0〜+4.0D以下の患者とされています[3]。

「乱視があるから自分は対象外」と思い込んでいた方は、選択肢が広がると感じるかもしれません。

乱視があってもICLを検討できる可能性はあるため、まずは適応検査で乱視の種類と度数を確かめてみてください。

乱視はピントが一点に合わずものがぼやけて見える状態

乱視は、目に入った光のピントが一点に合わず、ものがぼやけたり二重に見えたりする状態を指します。

角膜や水晶体のカーブが方向によって異なると、光の曲がり方が縦と横でずれてしまうためです。

文字の縦線と横線で濃さが違って見える、夜に街灯や車のライトがにじんで見えるといった形で気づく方もいます。

乱視には、カーブの向きがそろっていてメガネなどで補正しやすい正乱視と、角膜の表面がでこぼこしている不正乱視があります。

ICLの乱視用モデルが補正の対象とするのは近視性乱視で、不正乱視の疑いや既往がある方には適用しないこととされています[1]。

自分の乱視がどちらのタイプなのかは、自分では分からないですよね。

乱視の種類は眼科の検査で調べられるため、気になる方は適応検査の際に医師へ確認しておくと安心です。

ICLで矯正できる乱視の度数と受けられない乱視

「自分の乱視の度数でICLを受けられるのかな」と気になりますよね。

ICLの添付文書では、近視用と乱視用のモデルごとに、対象となる近視と乱視の度数が決められています[1]。

乱視の度数が範囲内でも、不正乱視や円錐角膜など目の状態によってはICLを受けられません[1]。

度数の条件と受けられない乱視の両方を知っておくと、検査結果の説明も理解しやすくなります。

ここでは、乱視用ICLの対象となる度数と、ICLを受けられない乱視について整理します。

乱視用ICLの対象は円柱度数+1.0D〜+4.0D

乱視用ICLを使えるのは、添付文書上、乱視の度数を表す円柱度数が+1.0Dから+4.0Dの方です。

添付文書の使用目的で、乱視用モデルは21歳から45歳で術前の等価球面度数が−6.0D以上の強度近視、かつ円柱度数が+1.0D〜+4.0Dの患者が対象とされているためです[1]。

近視用と乱視用のモデルごとの対象条件を、下の表にまとめました。

ICLの近視用モデルと乱視用モデルの対象条件

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項目近視用モデル(ICM)乱視用モデル(TICM)
使用目的屈折異常眼(近視)の視力補正屈折異常眼(近視性乱視)の視力補正
対象年齢21歳〜45歳21歳〜45歳
近視の度数術前等価球面度数が−6.0D以上術前等価球面度数が−6.0D以上
乱視の度数(円柱度数)+2.5D以下+1.0D〜+4.0D

※ICLの添付文書[1]をもとに当編集部で作成

乱視が軽い場合は近視用モデルの対象に含まれることもあり、乱視の度数によって使うモデルが変わると分かります。

等価球面度数が−15.0Dを超える強度近視の方は、使用注意(慎重に適用すること)とされています[1]。

度数の数字だけを見ても、自分が当てはまるかは判断しにくいものです。

正確な度数は適応検査で測定するため、手持ちのメガネやコンタクトの度数だけで判断せず、検査結果をもとに医師と相談しましょう。

不正乱視や円錐角膜はICLの対象外

不正乱視の疑いや既往がある方、円錐角膜の方は、ICLを受けられません。

ICLの添付文書では、これらに当てはまる患者には適用しないこととされているためです[1]。

同じ添付文書では、円錐角膜疑いの方は使用注意(慎重に適用すること)とされています[1]。

IPCLの添付文書でも不正乱視の疑いや既往は使用しない患者に挙げられている一方、円錐角膜は軽度かつ非進行性のものを除くとされており、扱いがICLと異なります[3]。

不正乱視は角膜の表面がでこぼこしている状態で、メガネでは補正しにくいことがあります。

「受けられない」と言われると落ち込むかもしれませんが、自分の目の状態を知ること自体が大切な一歩です。

ICLの対象外と分かった場合も、ほかの補正方法について医師に相談すると、自分に合った選択肢を見つけやすくなります。

ICLの乱視用レンズがずれる・回転するリスク

「乱視用のレンズは目の中で回ってしまうことがある」と聞いて、手術をためらっている方もいるでしょう。

乱視用のICLは、レンズの向きが乱視の向きと合っていることで効果を発揮します。

承認時の資料でも、乱視補正モデルはレンズの留置位置及び術後のレンズ回転が有効性に影響すると示されています[2]。

リスクの大きさを数字で知っておくと、必要以上に怖がらずに判断しやすくなります。

ここでは、ずれや回転が起こる理由、臨床試験で報告された回転の程度、ずれたときの対応を整理します。

乱視用レンズは向きがずれると矯正効果に影響する

乱視用ICLは、目の中でレンズの向きがずれると、乱視を補正する効果が弱まる可能性があります。

乱視は方向によってピントのずれ方が違うため、乱視用のレンズは乱視の向き(軸)に合わせた角度で入れる必要があるからです。

添付文書では、手術前に角膜の水平部(0°、180°)をマーキングし、それを基準にダイアグラムで指定された角度にレンズを回転させる手順が示されています[1]。

計算された角度に正しく挿入すること、粘弾性物質を吸引したあとにレンズの円柱軸の角度が正しいかを再度確認することも求められています[1]。

「手術がうまくいっても、あとでずれたらどうしよう」と心配になる気持ちもよく分かります。

乱視用ICLでは角度を合わせる手順が細かく決められているため、手術前の説明でレンズの向きの確認方法も聞いておくと安心です。

臨床試験で報告された乱視用ICLの回転の程度

乱視用ICLの臨床試験では、30°以上の大きな回転は報告されていません。

添付文書に記載された臨床成績で、30°以上のレンズ回転を生じた例はなかったとされているためです[1]。

添付文書に記載された乱視用モデルの臨床成績を、下の表にまとめました。

乱視用ICL(モデルTICM)の臨床試験の主な結果

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項目結果
試験の概要2002年1月〜2006年6月、米国の7施設で124名210眼を対象に実施(評価可能194眼)
平均レンズ回転量(絶対値)全術後観察期間を通して0.5°〜1.1°
30°以上のレンズ回転生じた例はなかった
術後12か月の裸眼視力184眼(95.3%)が20/40、158眼(81.9%)が20/20を達成
報告された主な有害事象水晶体混濁6眼(2.9%)、眼圧上昇1眼(0.5%)、網膜剥離1眼(0.5%)

※ICLの添付文書[1]をもとに当編集部で作成

試験全体ではレンズの回転は平均1°前後にとどまっていた一方、水晶体混濁などの有害事象もまれに報告されていたと分かります。

この結果は米国で行われた試験のもので、実際の見え方の変化には個人差があります。

数字を見て少し安心できた方もいれば、「自分がまれな例になったら」と不安が残る方もいるでしょう。

臨床試験の結果は目安として受け止め、自分の目の場合のリスクを手術前に医師へ確認しておくことをおすすめします。

ずれたときはレンズの位置を直す処置が必要になる場合がある

乱視用ICLがずれたり回転したりした場合は、レンズの位置を直す処置や、レンズの摘出・再挿入が必要になることがあります。

添付文書では、不具合・有害事象が発生した際に、レンズ挿入中止や摘出・再挿入が必要になる場合があるとされているためです[1]。

添付文書の不具合には「レンズ偏位/回転」が、有害事象には「乱視増加」や「レンズの摘出/再挿入」が挙げられています[1]。

手術後に見え方がぼやける、乱視が戻ったように感じるといった変化があれば、レンズの位置がずれていないかを調べることになります。

再手術の費用が保証の対象になるかどうかは医療機関によって異なるため、保証の範囲も事前に確認しておきたい点です。

再手術と聞くと不安になりますが、早めに気づいて相談できれば対応の選択肢も広がります。

添付文書でも術後は定期的に受診して経過を観察することとされているため、定期検診を欠かさず受け、見え方に変化を感じたら次の検診を待たずに相談しましょう[1]。

ICLで乱視を矯正するデメリットと注意点

「乱視も一緒に治せるなら」と期待する一方で、デメリットも知っておきたいですよね。

乱視用ICLには、レンズのずれや回転のほかにも、手術後に乱視が残る、見え方に違和感が出るといった注意点があります。

ICLの添付文書には、乱視用モデルに限らず起こりうる不具合・有害事象が数多く挙げられています[1]。

デメリットを事前に知っておくと、手術後の見え方に対する期待と現実のずれを小さくできます。

ここでは、乱視の矯正に関わるデメリットと、見え方の症状について整理します。

手術後に乱視が残ったり増えたりすることがある

ICLで乱視を矯正しても、手術後に乱視が少し残ったり、かえって増えたりすることがあります。

添付文書の有害事象には「乱視増加」や「予想屈折値誤差」が挙げられているためです[1]。

添付文書では、レンズを入れるための切開によって生じる惹起乱視を最小限に抑えるため、切開幅は3.2mm以下が推奨されています[1]。

医師が自らの手術による惹起乱視の目安を把握したうえで、術後の視力を予測して適切なパワーのレンズを選ぶことも求められています[1]。

臨床試験でも術後12か月で裸眼視力20/20を達成したのは81.9%で、すべての方が同じ見え方になるわけではありません[1]。

「乱視が完全になくなる」と思っていた方には、少し意外に感じられるかもしれません。

手術後にどの程度の見え方が期待できるかを事前に医師へ確認し、乱視が残ったときの対応も聞いておくと良いでしょう。

ハローやグレアなど見え方の症状が出ることがある

ICLの手術後には、夜に光の周りに輪が見える、光がまぶしく感じるといった見え方の症状が出ることがあります。

添付文書の有害事象に「ハロー、グレア、複視、夜間視困難などの自覚症状」が挙げられているためです[1]。

ハローは光の周りに輪がかかって見える現象、グレアは光がぎらついてまぶしく感じる現象を指します。

夜に車を運転する機会が多い方は、対向車のライトや街灯の見え方に変化を感じることもあるでしょう。

同じ添付文書の有害事象には、光視症や色視症も挙げられています[1]。

見え方の症状は毎日の生活に直結するため、不安になりますよね。

運転や夜間の仕事が多い方は生活の様子を医師に伝え、見え方の症状について十分に説明を受けてから判断することが大切です。

ICLで乱視も矯正する場合の費用

「乱視があると、ICLの費用はどのくらい高くなるの?」と気になっていませんか?

乱視用のICLは、近視用のICLに比べて追加の費用がかかる医療機関が多く見られます。

※2026年10月時点で、国内でICLを実施している眼科医療機関の公式サイト掲載価格(両眼・税込)を当編集部で調査した結果です。

ICLは自由診療のため、費用は医療機関ごとに異なり、健康保険は使えません。

ここでは、乱視用レンズの追加費用の目安と、保険や医療費控除の考え方を整理します。

乱視用レンズには追加費用がかかることが多い

乱視用のICLを使う場合、近視用の料金に両眼で約10万円が加わる例が多く、乱視が強いとさらに高くなる例もあります。

※2026年10月時点で、国内でICLを実施している眼科医療機関の公式サイト掲載価格を当編集部で調査した結果です。

乱視用レンズは乱視の度数に合わせて用意し、手術でもレンズの角度を合わせる工程が加わるためです[1]。

当編集部で調べた料金の傾向を、乱視の程度別に下の表にまとめました。

乱視の有無と程度別に見たICLの費用の目安(両眼・税込)

スクロールできます
目の状態費用の目安
乱視なし40万〜50万円台から
乱視あり基本料金に約10万円が加わる例が多い
乱視が強い基本料金に20万円以上が加わる例がある

※2026年10月時点で、国内でICLを実施している眼科医療機関の公式サイト掲載価格を当編集部で調査した結果です。

乱視の程度によって、同じ医療機関でも総額が大きく変わる可能性があると分かります。

乱視の有無で料金が変わらない一律料金の医療機関もあるため、料金体系の違いも比べておきたいところです。

ICLは自由診療で行われ、医師が副作用や合併症だけでなく、費用や解約条件などについても丁寧に説明することとされています[4]。

美容医療の分野では、カウンセリング当日の契約や分割払いに関する相談も寄せられています[5]。

契約や支払いに関するトラブルは消費者ホットライン188、医療についての苦情は医療安全支援センターが相談先として案内されています[5]。

乱視があるだけで費用が上がると聞くと、負担が気になりますよね。

適応検査で乱視の度数が確定したら、乱視用レンズの追加費用を含めた総額で見積もりを確認しましょう。

保険適用の有無と医療費控除の考え方

乱視用のICLも健康保険は使えず、費用は全額自己負担になりますが、医療費控除を申告できる可能性があります。

保険診療と保険外診療の併用は原則として禁止されており、組み合わせた場合は全体が自由診療として整理されるためです[6]。

高額療養費制度の対象は保険適用される診療に対し患者が支払った自己負担額とされており、自由診療のICLには使えません[7]。

医療費控除は、1月1日から12月31日までに支払った医療費が一定額を超えるときに、所得控除を受けられる制度になっています[8]。

国税庁はレーシック手術を、眼の機能それ自体を医学的な方法で正常な状態に回復させるものとして医療費控除の対象と示していますが、ICLの名称は記載されていないため、判断に迷う場合は税務署に確認すると確実です[9]。

少しでも負担を減らせる方法があると分かると、気持ちが楽になりますよね。

手術の領収書は大切に保管し、確定申告の前に控除の対象になるかを確認しておきましょう。

ICLとレーシックで乱視を矯正する場合の違い

「乱視を治すなら、ICLとレーシックのどちらが向いているの?」と迷う方もいるでしょう。

ICLは目の中にレンズを入れる手術で、レーシックはレーザーを用いて角膜を変形させる屈折矯正手術です[1][10]。

2つは、乱視を矯正できる度数の考え方や、手術後に元に戻せるかどうかが異なります。

違いを整理しておくと、検査結果の説明を受けたときに自分に合う方法を判断しやすくなります。

ここでは、乱視の矯正に関わるICLとレーシックの違いを整理します。

乱視を矯正できる度数の目安の違い

乱視の矯正量でみると、レーシックは6Dが限度とされ、乱視用ICLは添付文書で円柱度数+1.0D〜+4.0Dの患者が対象とされています。

消費者庁と国民生活センターの資料では、日本眼科学会のアドバイスとして、遠視と乱視の矯正については矯正量の限度は6Dとなっていると紹介されているためです[10]。

乱視用ICLは、乱視に加えて術前の等価球面度数が−6.0D以上の強度近視があることも対象の条件とされています[1]。

同じ資料では、レーシックは近視が強いほど角膜を削る量も大きくなるため、一般に強い近視に対する手術は勧められないとも紹介されています[10]。

この資料は平成25年時点のものであり、現在の基準は受診する医療機関で確認する必要があります。

条件が細かく、自分にどちらが合うのか判断しにくいと感じるかもしれません。

近視と乱視の両方の度数によって向いている手術は変わるため、検査結果をもとに医師と比べてみるのが良いでしょう。

角膜を削るかどうかとやり直しのしやすさの違い

ICLは角膜を削らずにレンズを入れる手術で、必要に応じてレンズの摘出・再挿入ができる点がレーシックとの大きな違いです。

ICLの添付文書には有害事象への対応としてレンズの摘出・再挿入が挙げられている一方、消費者庁と国民生活センターの資料ではレーシック手術で削った角膜は元に戻らないと紹介されているためです[1][10]。

乱視用ICLのレンズが回転した場合も、摘出・再挿入による対応を検討できます[1]。

同じ資料では、レーシックについてハロー・グレア、不正乱視、ステロイド緑内障、ドライアイなどの術後合併症が知られていると紹介されています[10]。

ICLは目の中にレンズを入れる手術のため、眼内炎など眼内手術ならではの有害事象も添付文書に挙げられています[1]。

どちらにもメリットと注意点があり、迷ってしまうのは自然なことです。

やり直しのしやすさと手術のリスクの両方を比べたうえで、自分の目と生活に合う方法を選びましょう。

ICLと乱視に関するよくある質問

乱視が軽くてもICLを受けられますか?

ICLの添付文書では、近視用モデルは円柱度数が+2.5D以下の患者を対象としており、乱視が軽い場合は近視の条件を満たせば近視用モデルの対象に含まれることがあります[1]。

乱視用モデルの対象は、円柱度数が+1.0D〜+4.0Dの患者です[1]。

どちらのモデルを使うかは、適応検査の結果をもとに医師が判断します。

乱視用ICLのずれを防ぐために手術後に気をつけることはありますか?

添付文書には患者が日常生活で気をつける点の記載はないため、具体的な注意点は手術を受ける医療機関の指示に従ってください。

添付文書では、術後も患者を定期的に受診させて経過を観察することとされています[1]。

見え方に変化を感じたら、早めに受診しましょう。

ICLで乱視を矯正できる年齢は何歳までですか?

乱視用ICLの添付文書では、使用目的の対象を21歳から45歳の患者としています[1]。

21歳未満の方には適用しないこととされています[1]。

45歳を超えている場合は、受けられるかどうかを医師に相談してください。

乱視用ICLの手術前にはどのような検査をしますか?

添付文書では、レンズのサイズを選ぶために角膜の横幅(White to White)を0.1mm単位で測ることや、乱視用モデルでは角膜の水平部をマーキングすることが示されています[1]。

前房深度や角膜内皮細胞の密度も、手術を受けられるかを判断するうえで確認される項目です[1]。

検査の内容や時間は医療機関によって異なるため、予約の際に確認しておきましょう。

ICLと乱視に関するまとめ

ICLには乱視も補正できる乱視用のモデルがあり、2011年に近視性乱視の視力補正を目的として国内で追加承認されています。

乱視用ICLの対象は、添付文書上、21歳から45歳で強度近視があり、円柱度数が+1.0D〜+4.0Dの患者です。

不正乱視の疑いや既往がある方、円錐角膜の方は、ICLの対象外となります。

乱視用のレンズは回転すると矯正効果に影響しますが、臨床試験では30°以上の回転は報告されていません。

手術後に乱視が残る、ハローやグレアが出るといった注意点もあるため、事前に医師から十分な説明を受けましょう。

乱視用のレンズには追加費用がかかることが多く、健康保険は使えませんが、医療費控除を申告できる可能性があります。

自分の乱視の種類と度数を適応検査で確かめ、レーシックなどほかの方法とも比べたうえで、納得して手術を選んでください。

参考文献

[1] 独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)「アイシーエル 添付文書」(2025年3月改訂・第10版)
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetPDF/230228_22200BZY00001000_1_10_01

[2] 独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)「2011年度承認品目一覧(新医療機器)」
https://www.pmda.go.jp/files/000272632.pdf

[3] 独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)「アイピーシーエル 添付文書」(2025年5月作成・第1版)
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetPDF/200948_30700BZX00071000_1_01_01

[4] ビメキキ「美容・スキンケア・美容医療の用語集|自由診療」
https://bimekiki.com/glossary/#t-jiyu-shinryo

[5] ビメキキ「美容医療の相談件数の推移|トラブルの内容と契約の制度(2026年)」
https://bimekiki.com/research/biyou-iryou-trouble-stats-2026-11/

[6] 厚生労働省「保険診療と保険外診療の併用について」
https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/sensiniryo/heiyou.html

[7] 厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ(平成30年8月診療分から)」
https://www.mhlw.go.jp/content/000333280.pdf

[8] 国税庁「No.1120 医療費を支払ったとき(医療費控除)」(令和8年4月1日現在法令等)
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1120.htm

[9] 国税庁「No.1122 医療費控除の対象となる医療費」(令和8年4月1日現在法令等)
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1122_qa.htm

[10] 消費者庁・独立行政法人国民生活センター「レーシック手術を安易に受けることは避け、リスクの説明を十分受けましょう!」(平成25年12月4日)※名古屋市ウェブサイト掲載資料
https://www.city.nagoya.jp/kenkofukushi/cmsfiles/contents/0000007/7779/3no14H251204.pdf

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