「ICLを受けたら老眼にならないの?」「40代で手元が見えにくくなってきたけれど、ICLを受けても大丈夫?」と迷っていませんか?
ICLは近視や近視性乱視を補正するためのレンズで、老眼そのものを治す手術ではありません。
国内で承認されているICLとIPCLの添付文書では、使用目的はいずれも近視・近視性乱視の視力補正とされています[1][2]。
ICLで遠くが見えるようになっても、年齢とともに手元が見えにくくなる老眼の変化は別に進んでいきます。
ICLの添付文書では対象を21歳から45歳の患者としているため、40代で検討する場合は将来の老眼まで見据えた判断が欠かせません[1]。
老眼に対応するとうたうレンズの中には国内で承認されていないものもあり、医療機関から十分な説明を受けて選ぶことが大切です[3]。
この記事では、ICLで老眼が治らない理由、手術後に老眼になったときの対処法、40代以降に検討するときの注意点、老眼用レンズの承認状況までをまとめています。
将来の見え方まで見据えて、納得してICLを選びたい方は参考にしてください。
ICLで老眼が治らない理由
「ICLを入れれば、手元も遠くもずっと見えるようになるのでは」と期待していませんか?
ICLは目の中にレンズを入れて近視や近視性乱視を補正する手術で、近くにピントを合わせる力そのものを取り戻すものではありません[1]。
老眼は、年齢とともに目のピントを近くに合わせる力が弱まることで起こる変化です。
2つは原因が異なるため、ICLで遠くが見えるようになっても、老眼の進み方そのものは変わりません。
ここでは、ICLが補正できる範囲と、老眼が起こる仕組みを順に整理します。
ICLは近視と近視性乱視を補正するためのレンズ
ICLが補正できるのは近視と近視性乱視で、老眼による手元の見えにくさは補正の対象に含まれていません。
ICLの添付文書では、使用目的を屈折異常眼(近視)と屈折異常眼(近視性乱視)の視力補正としているためです[1]。
ICLは凹レンズで、水晶体の前方、虹彩の後方にある毛様溝という場所に置き、近視と近視性乱視の視力補正を行うと説明されています[1]。
2025年に承認されたIPCLも使用目的は屈折異常眼(近視、又は近視性乱視)の視力補正とされており、補正の対象はICLと同じです[2]。
「ICLなら老眼も一緒に治る」と思っていた方は、少し残念に感じるかもしれません。
ICLは遠くを見やすくするための手術と理解しておくと、手術後の見え方を具体的に思い描きやすくなるでしょう。
老眼は年齢とともにピントを合わせる力が弱まる変化
老眼は病気ではなく、年齢を重ねると誰にでも起こる目の変化です。
目の中でレンズの役割をしている水晶体が年齢とともに硬くなり、厚みを変えて近くにピントを合わせる力が弱まっていくためです。
新聞やスマートフォンの文字を少し離さないと読みにくい、薄暗い場所で手元が見えにくいといった変化から気づく方もいます。
40代ごろから自覚することが多く、その後も年齢とともに少しずつ進んでいきます。
「最近、手元が見えにくい」と感じ始めた方は、ちょうどこの変化の入り口にいるのかもしれません。
老眼は避けられない変化だからこそ、ICLを受ける前に将来の手元の見え方まで考えておくと安心です。
ICLを受けると老眼が早まるといわれる理由
「ICLを受けたら老眼が早く来た」という声を聞いて、不安になっている方もいるでしょう。
老眼が早まったように感じる背景には、近視が補正されたことによる見え方の変化があります。
近視が強い方は、メガネやコンタクトレンズを外すと手元が見えやすいため、老眼の始まりに気づきにくい傾向があります。
ICLで近視を補正すると、それまで隠れていた手元の見えにくさがはっきり感じられるようになります。
ここでは、老眼が早まったように感じる理由と、近視と老眼の関係を整理します。
近視が補正されると手元の見えにくさに気づきやすくなる
ICLのあとに老眼が早まったと感じるのは、近視が補正されて手元の見えにくさが表に出やすくなることが主な理由です。
近視の目は遠くにピントが合いにくい一方で、メガネなどを外すと近くにはピントが合いやすい特徴を持っています。
近視の方は、メガネやコンタクトレンズを外せば手元の文字を読めていたため、老眼が始まっても気づかずに過ごしていることがあります。
ICLで近視を補正すると、遠くが見えるようになる代わりに、手元を見るときは自分の目のピントを合わせる力を使う必要が出てきます。
40代で手元が見えにくくなったときに「ICLのせいで老眼になった」と感じる方もいるでしょう。
老眼の時期が来たことに気づきやすくなっただけと理解しておくと、手術後の見え方の変化に落ち着いて向き合えます。
近視の人も年齢を重ねれば老眼になる
近視の方も、年齢を重ねれば老眼になります。
老眼は水晶体の年齢による変化で起こるもので、近視かどうかとは関係なく進むからです。
近視の方は裸眼で手元が見えやすいことから、「近視の人は老眼にならない」と思われがちです。
実際には、遠くを見るためのメガネやコンタクトレンズをつけたまま手元を見ると文字がぼやける、といった形で老眼に気づくことがあります。
国民生活センターの資料でも、近視などの屈折異常と老眼は別の眼の症状として挙げられ、基本的にはその症状を矯正する必要があるとされています[4]。
「自分は近視だから大丈夫」と考えていた方ほど、意外に感じるかもしれません。
ICLを受けるかどうかにかかわらず、40代以降は手元の見え方が変わることを前提に考えておくのが良いでしょう。
40代以降にICLを検討するときに知っておきたい老眼との関係
40代でICLを考えていると、「今から受けても意味があるのかな」と迷いますよね。
ICLの添付文書が対象とする年齢は45歳までで、40代は老眼が始まる時期とも重なります[1]。
40代で受ける場合は、遠くの見やすさと手元の見やすさのどちらを優先するかを、医師と相談しながら決めることが大切です。
年齢の条件と度数の決め方を知っておくと、手術後の見え方を具体的に想像しやすくなります。
ここでは、ICLを受けられる年齢の条件と、レンズの度数の決め方について整理します。
ICLの添付文書が対象とする年齢は45歳まで
ICLを受けられる年齢は、添付文書上は21歳から45歳までが目安になります。
ICLの添付文書では、21歳未満の患者には適用しないこととされ、使用目的の対象も21歳から45歳の患者とされているためです[1]。
IPCLの添付文書でも対象は18歳から45歳とされており、上限の年齢はICLと同じです[2]。
「45歳を過ぎていたら、もう遅いの?」と心配になる方もいるでしょう。
年齢だけで決めつけず、適応検査の結果をもとに医師と相談すると、自分に合った選択肢が見えてきます。
遠くと手元のどちらを優先するかでレンズの度数の決め方が変わる
40代でICLを受けるなら、遠くと手元のどちらをよく見たいかを、度数を決める前に医師へ伝えておくことが大切です。
ICLの添付文書では、推奨される度数の情報に加えて、もう片方の目の視力や患者のライフスタイルを考慮してレンズの度数を決めることとされているためです[1]。
車の運転やスポーツの時間が長い方は遠くの見やすさを、パソコン作業や読書の時間が長い方は手元の見やすさを重視したいと感じるかもしれません。
仕事や趣味でどの距離を見る時間が長いかを書き出しておくと、医師との相談がスムーズです。
自分の生活に合った見え方を伝えたうえで度数を決めれば、手術後の「思っていた見え方と違う」という後悔を減らせるでしょう。
ICLの手術後に老眼になったときの対処法
ICLの手術から数年たって、手元の文字が見えにくくなってきたと感じる方もいるでしょう。
老眼が始まっても、ICLを入れたまま手元の見え方を補う方法があります。
年齢を重ねて白内障の手術が必要になったときには、老眼に配慮したレンズを選ぶという考え方もあります。
慌てて結論を出す必要はなく、今の見え方と生活に合わせて方法を選ぶことができます。
ここでは、ICLの手術後に老眼になったときの代表的な対処法を整理します。
手元を見るときだけ老眼鏡を使う
ICLの手術後に老眼を感じたら、手元を見るときだけ老眼鏡を使う方法がもっとも取り入れやすい対処法になります。
老眼鏡なら、ICLで補正された遠くの見え方はそのままに、近くを見るときのピントだけを補えるためです。
国民生活センターの資料では、オーダーメイドの老眼鏡は眼科学的検査の処方に基づいてピントを合わせることを目的としたものと説明されています[4]。
同じ資料では、眼鏡型の拡大鏡は拡大して見るための商品で、視力や老眼等を矯正できるものではないとして、老眼鏡とは区別されています[4]。
スマートフォンや書類を見るときだけかける使い方なら、日中の多くの時間は裸眼で過ごせるはずです。
老眼鏡をかけることに抵抗を感じる方もいるかもしれませんが、目に合ったものを使うと手元の作業はぐっと楽になります。
眼や視力に異常を感じた場合はまず眼科医の診察を受けるよう案内されているため、度数を合わせる際も眼科で相談しましょう[4]。
白内障の手術が必要になったときは多焦点眼内レンズを選ぶ方法もある
年齢を重ねて白内障の手術が必要になった場合は、手術の際に多焦点眼内レンズを選び、手元の見えにくさにも配慮する方法があります。
多焦点眼内レンズは、術後の眼鏡装用率の軽減を目的としたレンズとして白内障手術で使われているためです[5]。
ICLの添付文書では、起こりうる有害事象として水晶体混濁及び白内障が挙げられ、その際にはレンズの摘出が必要になることもあるとされています[1]。
ICLを入れている方が白内障の治療を受ける場合は、ICLの扱いも含めて医師と治療方針を決めていくことになります。
「ICLを入れていると、白内障の手術を受けられないのでは」と心配になるかもしれません。
白内障の治療方法やレンズの選び方は目の状態によって変わるため、定期検診の場で早めに医師に相談しておくと安心です。
ICLに老眼用はある?国内の承認状況と選ぶときの注意点
「老眼用ICL」や「遠近両用のICL」という言葉を見かけて、気になっている方もいるでしょう。
国内で承認されている有水晶体後房レンズの添付文書では、使用目的はいずれも近視・近視性乱視の視力補正とされています[1][2]。
老眼にも対応するとうたうレンズを検討するときは、そのレンズが国内で承認されたものかを確認することが欠かせません。
承認状況によって、受けられる説明の内容や万一のときの救済制度の扱いも変わります。
ここでは、国内の承認状況と、未承認のレンズを検討するときに確認したいポイント、費用の目安を整理します。
国内で承認されているICLとIPCLは近視・近視性乱視用
国内で承認されているICLとIPCLは、どちらも近視と近視性乱視を補正するためのレンズで、添付文書に老眼を補正するモデルは含まれていません。
2つの添付文書に記載されているモデルは、いずれも近視用と近視性乱視用の2種類だけだからです[1][2]。
2つの添付文書の主な記載内容を、下の表にまとめました。
国内で承認されている有水晶体後房レンズの添付文書の比較
| 項目 | ICL(アイシーエル) | IPCL(アイピーシーエル) |
|---|---|---|
| 使用目的 | 屈折異常眼(近視・近視性乱視)の視力補正 | 屈折異常眼(近視、又は近視性乱視)の視力補正 |
| 対象年齢 | 21歳〜45歳 | 18歳〜45歳 |
| 対象の度数 | 術前等価球面度数が−6.0D以上など | 術前等価球面度数が−6.0D以上など |
| 記載されているモデル | 近視用・近視性乱視用 | 近視用・近視性乱視用 |
| 添付文書の版 | 2025年3月改訂(第10版) | 2025年5月作成(第1版) |
※各添付文書[1][2]をもとに当編集部で作成
どちらのレンズも、添付文書の使用目的に老眼の補正は含まれていないと分かります。
同じ「IPCL」という名前でも、医療機関によっては老眼に対応する多焦点のタイプを指していることがあり、承認されたものと混同しやすい点に注意が必要です。
名前が似ていると、どれが承認されたレンズなのか分かりにくいですよね。
説明を受けるときは、使うレンズの正式な名称と、国内で承認されたものかどうかを確認しておくと安心できます。
未承認のレンズを使う場合に医療機関から説明を受けたい5つの項目
国内で承認されていないレンズを使う手術を勧められたら、医療機関から5つの項目について説明を受けたかを確かめることが大切です。
厚生労働省の資料では、未承認医薬品等を用いた自由診療について、5つの項目を施術前に患者へ丁寧に説明しなければならないことを、ガイドライン等に明記する方針が示されているためです[3]。
資料に示された5つの項目を、確認のポイントとあわせて下の表にまとめました。
未承認のレンズを使う手術で確認したい5つの項目
| 項目 | 確認したいこと |
|---|---|
| ①未承認医薬品等であること | 使うレンズが医薬品医療機器等法上の承認を得ていないものか |
| ②入手経路等 | 医師等の個人輸入によるものか |
| ③国内の承認医薬品等の有無 | 同じ性能を持つ国内承認のレンズがあるか |
| ④諸外国における安全性等に係る情報 | 海外での承認状況や重大な副作用などの情報があるか |
| ⑤救済制度の対象にならないこと | 医薬品副作用被害救済制度等の救済の対象にならないか |
※厚生労働省の資料[3]をもとに当編集部で作成
説明の中にこれらの項目がそろっていない場合は、契約を急がずに確認し直す必要があると分かります。
同じ資料では、主要な欧米各国で承認されている国がないなど情報が不足している場合は、重大なリスクが明らかになっていない可能性があることを明示するよう求めています[3]。
説明が専門的で分かりにくいと感じたら、その場で聞き返しても問題ありません。
5つの項目を手元に控えて説明を受ければ、納得したうえで手術を受けるかどうかを判断できます。
老眼用のレンズは自由診療で費用が高くなりやすい
老眼に対応するとうたうレンズを使う手術の費用は、両眼で60万〜90万円台が目安です。
※2026年10月時点で、老眼に対応するレンズを使う手術を案内している国内の眼科医療機関の公式サイトに掲載された両眼・税込の料金を当編集部で調査した目安です。
自由診療で行われるうえ、遠くと手元に光を振り分ける多焦点の構造を持つレンズを使うため、近視用のICLより費用が高く設定される傾向があるためです。
厚生労働省の資料では、未承認医薬品等を使う場合は救済制度の対象にならないことを説明するよう示されており、費用とあわせて知っておきたい点です[3]。
費用に検査費や術後の検診費が含まれるかどうかは医療機関によって異なるため、総額での確認が欠かせません。
ICLは自由診療で行われ、医師が副作用や合併症だけでなく、費用や解約条件などについても丁寧に説明することとされています[6]。
美容医療の分野では、カウンセリング当日の契約や分割払いに関する相談も寄せられています[7]。
契約や支払いに関するトラブルは消費者ホットライン188、医療についての苦情は医療安全支援センターが相談先として案内されています[7]。
「近視も老眼も一度に解決できるなら」と期待する一方で、金額の大きさに迷う気持ちもあるでしょう。
費用だけで判断せず、承認状況やリスクの説明、ほかの選択肢と比べたうえで検討してみてください。
ICL以外で老眼に対策できる方法
「ICLは老眼に効かないなら、どうすればいいの?」と感じた方もいるでしょう。
老眼の対策には、手術をせずにメガネで補う方法と、白内障の手術にあわせてレンズを選ぶ方法があります。
今の目の状態や年齢、生活の中でどの距離をよく見るかによって、合う方法は変わります。
それぞれの方法の特徴を知っておくと、ICLを受けるかどうかの判断材料にもなります。
ここでは、ICL以外で老眼に対策できる代表的な方法を整理します。
老眼鏡や遠近両用メガネで手元の見え方を補う
手術をせずに老眼に対策したいなら、老眼鏡や遠近両用メガネで手元の見え方を補うのが基本の方法になります。
メガネは目の状態に合わせて度数を選べ、見え方が変わったときは作り直して調整できるからです。
国民生活センターは、既製品の眼鏡型の拡大鏡は個人の眼に合わせて作られているわけではないとして、購入前の試用や、異常を感じたときの使用中止を呼びかけています[4]。
遠近両用メガネは1本で遠くと手元の両方を見られるように作られており、かけ替えの手間を減らしたい方に向いています。
手元だけが見えにくい段階では、読書やスマートフォンを見るときだけ老眼鏡を使う方法から始める方もいます。
「メガネに頼りたくないからICLを考えていたのに」と感じる方もいるかもしれません。
手術をするかどうかを決める前に、まずメガネで今の見え方を整えてみるのも一つの方法です。
多焦点眼内レンズを使う白内障手術は選定療養の対象
白内障の手術を受ける時期が来たら、多焦点眼内レンズを選ぶことで、手元の見え方にも配慮できる場合があります。
多焦点眼内レンズを使う白内障手術は、令和2年4月から厚生労働省が定める選定療養の対象となっているためです[5]。
選定療養とは患者が自ら選択して受ける追加的な医療サービスで、その分の費用は全額自己負担となります[5]。
川崎市立川崎病院の資料では、多焦点眼内レンズを使う場合は通常の診療費とは別に、レンズの種類に応じて約21万〜25万円を負担するとされています[5]。
同病院は多焦点眼内レンズの白内障手術を行う医療機関として届出をしていると示しており、希望する場合は受診先が対応しているかを確認しておく必要があります[5]。
白内障の手術はまだ先と感じていても、仕組みを知っておくと将来の選択肢が広がります。
ICLを入れている方も含め、白内障の兆候を指摘されたら、レンズの選び方を早めに医師へ相談しておくと良いでしょう。
ICLと老眼に関するよくある質問
- ICLは何歳まで受けられますか?
-
ICLの添付文書では、使用目的の対象を21歳から45歳の患者としています[1]。
45歳を超えている場合は、受けられるかどうかを医師に相談してください。
年齢が条件に合っていても、目の状態によっては受けられないことがあります。
- ICLの手術を受けても老眼鏡は必要になりますか?
-
ICLは近視と近視性乱視を補正するレンズのため、年齢とともに老眼が進むと、手元を見るときに老眼鏡が必要になることがあります[1]。
老眼鏡が必要になる時期や度数には個人差があります。
手元の見えにくさを感じたら、眼科で目に合った老眼鏡を相談しましょう[4]。
- ICLを入れたあとに白内障の手術は受けられますか?
-
ICLの添付文書では、起こりうる有害事象として水晶体混濁及び白内障が挙げられ、その際にはレンズの摘出が必要になることもあるとされています[1]。
白内障の手術の方法やレンズの選び方は、目の状態をもとに医師と相談して決めます。
ICLを入れていることは、受診する眼科に伝えておきましょう。
- 老眼用のレンズを使った手術は医療費控除の対象になりますか?
-
国税庁は、レーシック手術について、眼の機能それ自体を医学的な方法で正常な状態に回復させるものとして、医療費控除の対象になると示しています[8]。
老眼用のレンズを使った手術については国税庁の資料に明記がないため、申告前に所轄の税務署に確認すると確実です。
領収書は確定申告まで大切に保管しておきましょう。
ICLと老眼に関するまとめ
ICLは近視と近視性乱視を補正するためのレンズで、老眼そのものを治す手術ではありません。
ICLを受けたあとに老眼が早まったと感じるのは、近視が補正されて手元の見えにくさに気づきやすくなることが主な理由です。
ICLの添付文書が対象とする年齢は21歳から45歳までで、40代で受ける場合は将来の老眼まで見据えて度数を決めることが欠かせません。
ICLの手術後に老眼になったら、手元を見るときだけ老眼鏡を使う方法や、白内障の手術時に多焦点眼内レンズを選ぶ方法があります。
国内で承認されているICLとIPCLの使用目的はいずれも近視・近視性乱視の視力補正で、老眼の補正は含まれていません。
老眼に対応するとうたう未承認のレンズを検討する場合は、厚生労働省が示す5つの項目について十分な説明を受けましょう。
自分の年齢や生活に合った見え方を医師と相談し、納得したうえでICLを受けるかどうかを決めてください。
※本記事の内容は一般的な情報提供を目的としたものであり、医療アドバイスではありません。ICLや老眼の治療を受けるかどうかは、医師にご相談ください。
※効果や合併症の現れ方には個人差があります。
※検査の結果によっては、ICLを受けられない場合があります。
参考文献
[1] 独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)「アイシーエル 添付文書」(2025年3月改訂・第10版)
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetPDF/230228_22200BZY00001000_1_10_01
[2] 独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)「アイピーシーエル 添付文書」(2025年5月作成・第1版)
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetPDF/200948_30700BZX00071000_1_01_01
[3] 厚生労働省「『医療広告ガイドライン』及び『美容医療サービス等の自由診療におけるインフォームド・コンセントの取り扱いについて』の改正について」(令和6年1月29日 第2回医療機能情報提供制度・医療広告等に関する分科会 資料2)
https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/001198689.pdf
[4] 独立行政法人国民生活センター「眼鏡型の拡大鏡による見え方-視力・老眼等を矯正できるものではありません-」(令和3年2月4日)※阿見町ウェブサイト掲載資料
https://www.town.ami.lg.jp/cmsfiles/contents/0000008/8457/n-20210204_1.pdf
[5] 川崎市立川崎病院「多焦点レンズを使用する白内障手術の選定療養費について」(令和6年6月)
https://www.hospital-kawasaki.city.kawasaki.jp/img/about/6tasyoutenlenssenteiryouyouhi.pdf
[6] ビメキキ「美容・スキンケア・美容医療の用語集|自由診療」
https://bimekiki.com/glossary/#t-jiyu-shinryo
[7] ビメキキ「美容医療の相談件数の推移|トラブルの内容と契約の制度(2026年)」
https://bimekiki.com/research/biyou-iryou-trouble-stats-2026-11/
[8] 国税庁「No.1122 医療費控除の対象となる医療費」(令和8年4月1日現在法令等)
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1122_qa.htm

コメント