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先進会眼科でICLを受ける前に知っておきたい費用と流れ・注意点

「先進会眼科でICLを受けようか考えているけれど、費用や手術の流れ、注意点が分からない」と迷っていませんか?

ICLは目の中にレンズを入れる手術で、ICLの添付文書では、場合によっては失明又は不可逆的な視力障害等の重大な健康被害をきたすおそれがあるとされています[1]。

添付文書では、手術に先立ち、患者に予期される効果、有害事象、将来的リスク等について十分説明を行い、同意を取得することとされています[1]。

先進会眼科に限らず、ICLを受ける医療機関を選ぶときは、費用だけでなく、検査や説明、手術後の検診、保証の内容まで確認しておくことが大切です。

費用や保証の内容は医療機関ごとに異なり、変更されることもあるため、最新の情報は先進会眼科の公式サイトやカウンセリングで確かめる必要があります。

この記事では、公的機関の資料をもとに、先進会眼科でICLを検討するときに確認したい費用と保証のポイント、手術までの一般的な流れ、ICLを受けられない場合がある条件、契約前の注意点までをまとめています。

先進会眼科でICLを受けるかどうかを、納得して判断したい方は参考にしてください。

目次

先進会眼科でICLを検討する前に知っておきたい基本

先進会眼科でICLを検討する前に、ICLがどのような手術なのかを理解しておくことが大切です。

ICLの仕組みを知っておくと、カウンセリングで受ける説明の内容を理解しやすくなります。

ICLの添付文書には、レンズの仕組みや、手術を行う医師に求められる条件が定められています[1]。

どの医療機関で受ける場合でも、添付文書に定められた条件は共通しています。

ここでは、ICLの仕組みと、ICLの手術を担当する医師に求められる条件を整理します。

ICLは目の中にレンズを入れて近視を矯正する手術

ICLは、目の中にレンズを入れて近視や近視性乱視を矯正する手術です。

ICLの添付文書では、本品は屈折異常眼(近視及び近視性乱視)の視力補正を目的とした眼内レンズで、凹レンズである本品を水晶体前方で虹彩後方の毛様溝に留置し、近視及び近視性乱視の視力補正を行うと説明されています[1]。

添付文書では、ICLのモデルとして、乱視の補正を行わない近視用のモデルと、乱視補正機能を備える近視性乱視用のモデルが示されています[1]。

角膜を削って視力を矯正するレーシックとは異なり、目の中の虹彩と水晶体の間にレンズを入れる点がICLの特徴です。

先進会眼科でICLを検討するときも、自分の目に近視用と乱視用のどちらのレンズが合うかは、検査の結果をもとに医師が判断します。

「目の中にレンズを入れる」と聞くと、少し怖く感じる方もいるでしょう。

仕組みを理解したうえでカウンセリングを受けると、医師の説明に対して具体的な質問をしやすくなります。

ICLの手術は講習を受けた眼科専門医が行う

ICLの手術は、所定の講習を受講した眼科専門医が行うことと定められています。

ICLの添付文書では、本品は所定の講習を受講した眼科専門医以外は使用しないこととされているためです[1]。

添付文書の重要な基本的注意でも、本品はCertificate制度により術前講習を受講した医師のみが使用すべきものであることから、術者は必ず講習を受講し本品の取扱いに十分に習熟した上で使用することとされています[1]。

添付文書の承認条件には、講習の受講等により、本品の有効性及び安全性を十分に理解し、手技及び当該治療に伴う合併症等に関する十分な知識・経験を有する医師が適応を遵守して用いるよう必要な措置を講じることも記載されています[1]。

先進会眼科でICLを検討するときは、手術を担当する医師の名前や、ICLの手術の経験をカウンセリングで確認しておくと安心です。

医師の経験について質問するのは気が引ける、と感じる方もいるかもしれません。

自分の目の手術を任せる相手について知ることは大切な確認なので、遠慮せずに尋ねてみてください。

先進会眼科のICLの費用を確認するときのポイント

先進会眼科でICLを検討するとき、多くの方が気になるのが費用です。

ICLの費用は医療機関ごとに設定されており、同じ医療機関でも使うレンズや検査の結果によって変わることがあります。

費用の総額だけでなく、何が含まれているかによって、実際の負担は大きく変わります。

医療費控除の対象になる可能性もあるため、手術後の手続きまで含めて考えておくと安心です。

ここでは、先進会眼科でICLの費用を確認するときのポイントを整理します。

ICLの費用は医療機関ごとに設定されている

ICLの費用は医療機関ごとに設定されているため、先進会眼科での費用は公式サイトやカウンセリングで確認する必要があります。

厚生労働省の資料では、保険診療と保険外診療の併用は原則として禁止されており、例外として評価療養、患者申出療養、選定療養が定められています[5]。

ICLの費用は医療機関ごとに設定されているため、医療機関によって金額に差が出ます。

ICLの費用は、両眼で40万〜70万円台が一般的な目安です(※当編集部調べ)。

乱視用のレンズを使う場合は、近視用のレンズより費用が高くなる傾向があります(※当編集部調べ)。

インターネット上の記事には、先進会眼科のICLの費用として異なる金額が載っていることもあり、どれが正しいのか迷う方もいるでしょう。

費用は変更されることがあるため、最新の金額は先進会眼科の公式サイトで確認し、自分の目に合ったレンズでの総額をカウンセリングで示してもらいましょう。

費用に含まれる検診と保証を確認する

先進会眼科のICLの費用を確認するときは、手術後の検診と保証が費用に含まれているかも確認しましょう。

ICLの添付文書では、有水晶体後房レンズ挿入の長期安全性及び有効性は未だ確立されていないため、術後も患者を定期的に受診させ、経過を観察することとされているためです[1]。

添付文書では、不具合・有害事象が発生した際に、レンズ挿入中止や摘出・再挿入が必要になる場合があるとされており、手術後にレンズの入れ替えなどが必要になることもあります[1]。

検診の費用が何年分まで含まれているか、レンズの入れ替えや摘出が保証の対象になるか、保証期間を過ぎた場合の費用はいくらかを確認しておくと、手術後の負担を見通しやすくなります。

ICLは自由診療で行われ、自由診療では医師が副作用や合併症だけでなく、費用や解約条件などについても丁寧に説明することとされています[8]。

適応検査の費用が手術費用に含まれるかどうかも、あわせて確認しておくと安心です。

保証の内容まで尋ねるのは気が引ける、と感じる方もいるでしょう。

保証の内容は手術後の安心につながる大切な情報なので、カウンセリングで書面を見せてもらいながら確認してください。

ICLの費用は医療費控除の対象になる可能性がある

ICLの費用は、医療費控除の対象になる可能性があります。

国税庁の資料では、自己または自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために医療費を支払った場合に、一定の金額の所得控除を受けることができるとされています[3]。

医療費控除の対象となる金額は、実際に支払った医療費の合計額から保険金などで補填される金額を差し引き、さらに10万円(その年の総所得金額等が200万円未満の人は総所得金額等の5%)を差し引いた金額で、最高200万円とされています[3]。

国税庁の医療費控除の対象となる医療費の資料では、レーシック(近視矯正手術)の費用が医療費控除の対象となると記載されています[4]。

ICLの名称は国税庁の資料に記載されていないため、対象になるかどうかを断定することはできません。

手術費用が高額になるため、少しでも負担を減らしたいと考える方は多いでしょう。

医療費控除を受けられるか迷う場合は、領収書を保管したうえで、お住まいの地域の税務署に相談しておくと安心です。

先進会眼科でICLを受けるまでの一般的な流れ

先進会眼科でICLを受ける場合も、適応検査から手術、手術後の検診まで、いくつかの段階を経ることになります。

ICLの添付文書には、手術前の検査や説明、手術の方法、手術後の受診について定められています[1]。

全体の流れを知っておくと、仕事や家事の予定を立てやすくなります。

具体的な日程や検査の内容は医療機関によって異なるため、先進会眼科での詳しい流れはカウンセリングで確認してください。

ここでは、ICLの添付文書をもとに、ICLを受けるまでの一般的な流れを整理します。

適応検査とカウンセリングで目の状態と説明を確認する

ICLを受ける前には、適応検査で目の状態を調べ、カウンセリングで医師から説明を受けます。

ICLの添付文書では、不適切なサイズのレンズを挿入すると水晶体混濁、眼圧上昇、色素散乱を引き起こす危険性があるため、術前検査を慎重に行い適切なサイズのレンズを選択することとされているためです[1]。

添付文書では、強度近視眼では眼底病変を生じるリスクが高いと報告されているため、網膜の状態が診断できる医療機器等を用いて、術前及び術後に十分な検査を実施することも求められています[1]。

手術に先立ち、患者に予期される効果、有害事象、将来的リスク等について十分説明を行い、同意を取得することとされています[1]。

検査の項目が多く、「ここまで調べる必要があるの?」と感じる方もいるかもしれません。

検査の結果と説明の内容を理解したうえで手術を受けるかどうかを決められるよう、疑問点はカウンセリングで質問しておきましょう。

手術当日は目の中にレンズを挿入する

ICLの手術当日は、目の表面に小さな切開を作り、そこから目の中にレンズを挿入します。

ICLの添付文書では、瞳孔を散瞳させ、透明角膜切開創より眼内に粘弾性物質を注入し、レンズを眼内に挿入する手順が示されているためです[1]。

添付文書では、レンズを折り畳んで挿入する場合は専用機器を使用することや、本品挿入後は粘弾性物質を眼内より完全に吸引することとされています[1]。

切開による乱視を最小限に抑えるため、切開幅は3.2mm以下が推奨されています[1]。

乱視用のレンズの場合は、術前のマーキングを基準に、指定された角度にレンズを回転させて位置を合わせます[1]。

手術の様子を想像すると、緊張してしまう方もいるでしょう。

手術当日の流れや所要時間、帰宅後の過ごし方は、先進会眼科で事前に説明を受けて確認しておくと安心です。

手術後は定期的に検診を受ける

ICLの手術後は、定期的に検診を受けて目の状態を確認してもらう必要があります。

ICLの添付文書では、有水晶体後房レンズ挿入の長期安全性及び有効性は未だ確立されていないため、術後も患者を定期的に受診させ、経過を観察することとされているためです[1]。

添付文書では、本品挿入後は角膜内皮細胞密度が減少する危険性を伴うことがあり、術後は患者を定期的に受診させ、角膜内皮細胞密度の経過を観察することとされています[1]。

ステロイド投与により術後眼圧が上昇した場合は、投与を中止し適切な処置を行い、その後も患者を定期的に受診させ、経過を観察することとされています[1]。

手術を受けたら終わりではなく、長く通い続けることになると聞いて驚く方もいるかもしれません。

定期検診の時期や回数、検診の費用、緊急時の連絡先は、手術前に先進会眼科で確認しておきましょう。

先進会眼科でICLを受けられない場合がある条件

先進会眼科でICLを希望していても、目の状態によってはICLを受けられない場合があります。

ICLの添付文書には、適用しないこととされている条件と、慎重に適用することとされている条件が定められています[1]。

こうした条件はどの医療機関でも共通で、実際に当てはまるかどうかは適応検査の結果をもとに医師が判断します。

あらかじめ条件を知っておくと、検査結果の説明を理解しやすくなります。

ここでは、ICLの添付文書をもとに、ICLを受けられない場合がある主な条件を整理します。

年齢と近視の度数の安定に関する条件

ICLには年齢の条件があり、近視の度数が安定していることも求められます。

ICLの添付文書の【禁忌・禁止】では、適用しない患者として、21歳未満と、術前1年以内の屈折変化が0.50Dを超える患者が挙げられているためです[1]。

添付文書の使用目的では、対象年齢は21歳〜45歳とされています[1]。

IPCLという別の眼内レンズでは、添付文書で対象年齢が18歳から45歳とされており、レンズの種類によって年齢の条件が異なります[2]。

ICLの添付文書では、等価球面度数が−15.0Dを超える強度近視の患者は、当該度数への適用については安全性が十分に確認されていないため、他の矯正法が適用されない場合のみ、術前の十分な検査と患者への十分な説明の上、慎重に適用することとされています[1]。

年齢による角膜内皮細胞密度の基準も示されており、21〜25歳は2800cells/mm²、36〜45歳は2200cells/mm²を下回る患者には慎重に適用することとされています[1]。

「自分の年齢や度数で受けられるのかな」と不安になる方もいるでしょう。

年齢や度数の条件に当てはまるかは適応検査で確認できるため、気になる点は先進会眼科でのカウンセリングで医師に相談してください。

目の病気や手術歴に関する条件

目の病気がある場合や、過去に目の手術を受けたことがある場合は、ICLを受けられないことがあります。

ICLの添付文書の【禁忌・禁止】には、適用しない患者として、白内障や緑内障などの目の病気や、ほかの屈折矯正手術の手術歴がある患者などが挙げられているためです[1]。

添付文書で適用しないこととされている主な条件を、下の表にまとめました。

ICLの添付文書で適用しないこととされている主な条件

区分主な条件
年齢21歳未満
近視の度数術前1年以内の屈折変化が0.50Dを超える患者
目の構造前房深度が2.8mm未満、前房隅角が狭い
目の病気白内障又は水晶体混濁、高眼圧及び緑内障、円錐角膜、網膜剥離 など
手術歴他の屈折矯正手術及び/又は内眼手術歴のある患者
その他妊婦又は授乳期、インスリン依存糖尿病 など

※ICLの添付文書[1]の【禁忌・禁止】から主な項目を抜粋して当編集部で作成

年齢や度数だけでなく、目の構造や目の病気、過去の手術歴によっても、ICLを受けられない場合があると分かります。

添付文書では、緑内障既往や網膜剥離既往、アトピー性疾患などがある患者には慎重に適用することとされています[1]。

過去にかかった目の病気を忘れていたり、伝える必要がないと思っていたりする方もいるかもしれません。

目の病気や手術の経験、持病、妊娠・授乳の予定などは、先進会眼科の適応検査の際にすべて医師に伝えておきましょう。

先進会眼科のICLの口コミや評判を見るときのポイント

先進会眼科でICLを検討するとき、インターネット上の口コミや評判を参考にする方も多いでしょう。

口コミは実際に受けた人の声として参考になる一方、書いた人の目の状態や感じ方によって内容が大きく異なります。

神奈川県が国民生活センターの注意喚起を紹介した資料では、クリニックの広告に注意したい表現があることも示されています[6]。

口コミや広告の情報をそのまま信じるのではなく、見るときのポイントを押さえておくことが大切です。

ここでは、先進会眼科のICLの口コミや評判を見るときのポイントを整理します。

口コミは個人の感想であることを踏まえて読む

先進会眼科のICLの口コミは、書いた人個人の感想であることを踏まえて読むことが大切です。

ICLの添付文書では、手術後に起こりうる有害事象として、ハロー、グレア、複視、夜間視困難などの自覚症状や、視機能の低下が挙げられており、手術後の見え方は人によって異なるためです[1]。

同じ医療機関で手術を受けても、近視の度数や目の状態、手術前の期待によって、満足度は変わります。

口コミの内容が、自分と同じような目の状態や年齢の人の経験なのかは、口コミだけでは分からないこともあります。

良い口コミも悪い口コミも、そのまま自分に当てはまるとは限りません。

口コミを読んで不安な点が出てきたら、メモにまとめて、先進会眼科のカウンセリングで医師に直接質問しましょう。

広告や費用の表示は最新の情報で確かめる

先進会眼科のICLの広告や費用の表示は、公式サイトなどの最新の情報で確かめることが大切です。

神奈川県が国民生活センターの注意喚起を紹介した資料では、クリニックの広告には「誤認させるおそれのあるビフォーアフター写真」「費用を強調した広告」などのNG表現があることを知っておくよう呼びかけているためです[6]。

インターネット上のまとめ記事やランキングに載っている費用や保証の内容は、掲載された時点の情報で、現在とは異なる場合があります。

広告で示された金額に、適応検査や手術後の検診、保証が含まれていない場合もあります。

複数のサイトで金額が違っていると、どれを信じればよいのか迷ってしまいますよね。

費用や保証の内容は、先進会眼科の公式サイトで最新の情報を確認し、カウンセリングで自分の場合の総額を書面で示してもらいましょう。

先進会眼科でICLを受ける前に確認しておきたいこと

先進会眼科でICLを受けると決める前に、確認しておきたいことがあります。

ICLの添付文書には、手術後に起こりうる不具合・有害事象が数多く挙げられています[1]。

ICLのような自由診療の契約は高額になることも多く、その場の雰囲気で決めてしまうと後悔につながりかねません。

リスクと契約の注意点を知っておくと、納得して判断しやすくなります。

ここでは、先進会眼科でICLを受ける前に確認しておきたい2つのポイントを整理します。

ICLで起こりうるリスクと見え方の変化

ICLを受ける前に、手術後に起こりうるリスクと見え方の変化を知っておくことが大切です。

ICLの添付文書では、レンズの挿入に伴い不具合・有害事象が発生することがあり、場合によっては、失明又は不可逆的な視力障害等の重大な健康被害をきたすおそれがあるとされているためです[1]。

有害事象には、ハロー、グレア、複視、夜間視困難などの自覚症状、視機能の低下(視力、コントラスト感度等)、眼圧上昇、水晶体混濁及び白内障、網膜剥離、眼内炎などが挙げられています[1]。

添付文書では、強度近視眼では白内障・緑内障発症及び眼圧上昇のリスクが比較的高い傾向にあると報告されているとも記載されています[1]。

リスクの一覧を見て、怖くなってしまう方もいるでしょう。

自分の目の場合にどのようなリスクが考えられるかを、先進会眼科でのカウンセリングで医師に確認しておきましょう。

その場で契約せず納得してから判断する

先進会眼科でICLのカウンセリングを受けたあとは、その場で契約せず、納得してから判断することが大切です。

神奈川県が国民生活センターの注意喚起を紹介した資料では、美容医療サービスのトラブル防止のポイントとして、その場で契約・施術をしないようにしましょうと呼びかけているためです[6]。

同じ資料では、2022年4月から18歳で一人で契約できるようになった半面、原則として一方的にやめることはできないとされています[6]。

不安に思った時やトラブルにあった時は、消費者ホットライン「188」に相談できます[6]。

美容医療の分野では、カウンセリング当日の契約や分割払いに関する相談も寄せられています[9]。

説明を受けた内容を持ち帰り、家族と相談したり、ほかの医療機関の説明と比べたりする時間を取ると、冷静に判断しやすくなります。

その場の雰囲気に押されて、断りにくく感じる方もいるかもしれません。

ICLは急いで受ける必要のある手術ではないため、疑問がすべて解消されてから契約しましょう。

先進会眼科のICLに関するよくある質問

ここでは、先進会眼科でICLを検討している方から多く寄せられる疑問に回答します。

先進会眼科のICLは何歳から受けられますか?

ICLの添付文書では、21歳未満の患者には適用しないこととされており、使用目的の対象年齢は21歳〜45歳とされています[1]。

IPCLという別の眼内レンズでは、添付文書で対象年齢が18歳から45歳とされており、使うレンズによって年齢の条件が異なります[2]。

年齢の条件を満たしていても、近視の度数の安定や目の状態によっては受けられない場合があります[1]。

先進会眼科で使うレンズの種類と年齢の条件は、カウンセリングで確認してください。

先進会眼科のICLの費用や保証はどこで確認できますか?

先進会眼科のICLの費用や保証の内容は、先進会眼科の公式サイトとカウンセリングで確認するのが確実です。

インターネット上のまとめ記事やランキングに載っている金額は、掲載された時点の情報で、現在とは異なる場合があります。

神奈川県が国民生活センターの注意喚起を紹介した資料では、「費用を強調した広告」などのNG表現があることを知っておくよう呼びかけています[6]。

カウンセリングでは、検査から手術後の検診までにかかる総額と、保証の期間・対象になる処置を書面で示してもらいましょう。

ほかの医療機関と比べてから決めてもよいですか?

ICLを受ける医療機関は、先進会眼科とほかの医療機関の説明を比べてから決めても問題ありません。

神奈川県が国民生活センターの注意喚起を紹介した資料では、その場で契約・施術をしないよう呼びかけています[6]。

ICLを受けられる医療機関は、厚生労働省の「医療情報ネット(ナビイ)」で地域や診療科目から眼科を探すこともできます[7]。

比べるときは、費用の総額、手術を担当する医師、手術後の検診と保証、通いやすさなどを同じ基準で確認すると判断しやすくなります。

ICLの手術後に見え方が変わったらどうすればよいですか?

ICLの手術後に見え方が変わったと感じたら、自己判断で様子を見続けず、手術を受けた医療機関に早めに相談してください。

ICLの添付文書では、有害事象として視機能の低下(視力、コントラスト感度等)や予想屈折値誤差、乱視増加などが挙げられています[1]。

不具合・有害事象が発生した際には、レンズの摘出・再挿入が必要になる場合があるとされています[1]。

急に見えにくくなった、目の痛みや強い充血があるといった変化は、すぐに相談しましょう。

先進会眼科のICLに関するまとめ

ICLは目の中にレンズを入れて近視や近視性乱視を矯正する手術で、ICLの添付文書では、所定の講習を受講した眼科専門医が使用することとされています[1]。

ICLの費用は医療機関ごとに設定されており、先進会眼科での費用や保証の内容は、公式サイトとカウンセリングで最新の情報を確認する必要があります。

費用を確認するときは、総額だけでなく、適応検査、手術後の検診、レンズの入れ替えなどの保証が含まれているかも確認しましょう[1]。

ICLの費用は医療費控除の対象になる可能性があるため、迷う場合は税務署に相談しておくと安心です[3][4]。

ICLには年齢や近視の度数の安定、目の病気や手術歴などの条件があり、受けられるかどうかは適応検査の結果をもとに医師が判断します[1]。

口コミや広告は参考にしつつも、その場で契約せず、リスクや費用の説明に納得してから判断することが大切です[6]。

先進会眼科でICLを受けるかどうかを決めるときは、気になる点をカウンセリングで遠慮せずに医師へ確認してください。

参考文献

[1] 独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)「アイシーエル 添付文書」(2025年3月改訂・第10版)
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetPDF/230228_22200BZY00001000_1_10_01

[2] 独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)「アイピーシーエル 添付文書」(2025年5月作成・第1版)
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetPDF/200948_30700BZX00071000_1_01_01

[3] 国税庁「No.1120 医療費を支払ったとき(医療費控除)」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1120.htm

[4] 国税庁「No.1122 医療費控除の対象となる医療費」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1122_qa.htm

[5] 厚生労働省「保険診療と保険外診療の併用について」
https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/sensiniryo/heiyou.html

[6] 神奈川県「美容医療サービスのトラブルにご注意!-「10万円」のつもりが「70万円」の契約!?即日施術は避けリスク等の確認を!-」(2026年6月11日更新)
https://www.pref.kanagawa.jp/docs/r7b/cnt/f370214/p1191473.html

[7] 厚生労働省「医療情報ネット(ナビイ)」
https://www.iryou.teikyouseido.mhlw.go.jp/znk-web/juminkanja/S2300/initialize

[8] ビメキキ「美容・スキンケア・美容医療の用語集|自由診療」
https://bimekiki.com/glossary/#t-jiyu-shinryo

[9] ビメキキ「美容医療の相談件数の推移|トラブルの内容と契約の制度(2026年)」
https://bimekiki.com/research/biyou-iryou-trouble-stats-2026-11/

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