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ICLとは?眼内コンタクトレンズの仕組みとレーシックとの違い

「ICLという視力の手術を最近よく耳にするけれど、具体的にどんな方法なの?」「レーシックとは何が違うの?」と気になっていませんか?

ICLは、目の中の虹彩の後ろ側に小さなレンズを入れて、近視や近視性乱視の見え方を補正する手術です[1]。

角膜を削って形を変えるレーシックとは異なり、目の中に固定したレンズで補正する点が大きな特徴といえます[1][2]。

ICLは目の内部で行う手術のため、ハロー・グレアや眼圧の上昇といった合併症が起こる可能性もあります[1]。

国内で承認されているICLは対象となる年齢や近視の度数が決められており、目の状態によっては手術を受けられない場合もあります[1]。

この記事では、ICLの仕組みやレーシックとの違い、メリットとデメリット、受けられる人の条件、医療費控除の考え方までを公的な資料をもとにまとめました。

ICLが自分に合った方法かどうかを考えるときの、判断材料のひとつとして役立ててください。

目次

ICLとは目の中にレンズを入れて視力を補正する手術

「ICL」という名前は聞いたことがあっても、目の中にレンズを入れると聞くと少し身構えてしまいますよね。

ICLは「眼内コンタクトレンズ」とも呼ばれ、国内では「有水晶体後房レンズ」という種類の高度管理医療機器として扱われています[1]。

自分の水晶体を残したまま、その前方にレンズを加えて見え方を補正するのが、この手術の基本的な考え方です[1]。

目の表面にのせる一般的なコンタクトレンズとは違い、レンズを目の内側に留置して使う点が大きな違いといえるでしょう[1]。

ここからは、レンズが入る位置と、補正できる見え方の種類を順番に確認していきましょう。

ICLのレンズは虹彩の後ろ側と水晶体の間に固定される

ICLのレンズは、茶目(虹彩)の後ろ側で、水晶体の前にある「毛様溝」というすき間に固定されます[1]。

手術では角膜に小さな切り口を作り、そこからレンズを目の中に入れたあと、支えとなる部分を虹彩の後ろへ差し込んで位置を整えます[1]。

レンズを折りたたんで入れる場合は専用の器具を使うこととされ、切り口の幅は3.2mm以下が推奨されています[1]。

レンズは光を広げる働きをもつ凹レンズで、紫外線吸収剤とブタ由来のコラーゲンを含むHEMAという素材でできています[1]。

光学部の中央には小さな貫通した穴があいており、この点も現在のレンズの特徴です[1]。

「目の中に異物を入れて大丈夫なの?」と感じる方もいるでしょうが、コラーゲンにアレルギーがある人には使わないなど、使用できる条件が細かく決められています[1]。

レンズの位置や素材について気になる点があれば、手術前の説明の場で医師に確認しておくと安心です。

国内で承認されたICLで補正できるのは近視と近視性乱視

国内で承認されているICLで補正できるのは、近視と、近視に乱視が加わった「近視性乱視」です[1]。

レンズには、乱視のない近視用モデルと、乱視を補正する機能をもった近視性乱視用モデルの2種類が用意されています[1]。

使用目的は「屈折異常眼(近視・近視性乱視)の視力補正」と定められており、遠視の補正や老眼の治療は含まれていません[1]。

近視用のレンズは-3.0Dから-18.0Dまで0.5D刻みでそろえられ、乱視用には+1.0Dから+4.5Dの円柱度数をもつレンズがあります[1]。

D(ディオプター)は、眼鏡などで「度が強い」というときの「度」を表す単位です[2]。

40歳を過ぎて手元が見えにくくなってきた方は、ICLで老眼も一緒に改善できるのではと期待するかもしれません。

補正したい見え方がICLの対象に当てはまるかどうかは、まず眼科の検査で確かめてみてください。

ICLとレーシックの違いを補正の方法と対象で比較

「ICLとレーシック、結局どちらが自分に合っているの?」と迷っている方もいるでしょう。

どちらも眼鏡やコンタクトレンズを使わずに、手術で近視や乱視を矯正する「屈折矯正手術」に含まれます[2]。

ただし、目のどこに手を加えるか、どのような人が対象になるかは大きく異なります[1][2]。

公的な資料に記載されている内容をもとに、2つの手術の主な違いを表にまとめました。

ICLとレーシックの主な違い

スクロールできます
比較項目ICLレーシック
補正の方法虹彩の後ろ側にレンズを固定して補正する[1]レーザーで角膜の中を削り、屈折力を調整する[2]
角膜への影響小さな切り口からレンズを入れる[1]角膜を削り、削った角膜は元に戻らない[2]
対象年齢21歳〜45歳[1]18歳以上(未成年は親権者の同意が必要)[2]
対象となる近視の度数-6.0D以上の強度近視[1]原則6Dまで(医学的根拠がある場合は10Dまで)[2]
知られている主な合併症ハロー・グレア、眼圧上昇、白内障など[1]ハロー・グレア、不正乱視、ドライアイなど[2]

※レーシックの項目は、2013年公表の資料に掲載された日本眼科学会のガイドラインの内容です[2]。

近視の強さや年齢によって、候補になる手術そのものが変わる点がこの表から読み取れます。

レーシックは角膜を削り、ICLはレンズを加えて補正する

レーシックで削った角膜は元に戻せませんが、ICLは角膜を削らずに、目の中に加えたレンズで見え方を補正します[1][2]。

レーシックは、特殊なレーザーで角膜の中を削り、光を曲げる力(屈折力)を調整して視力を回復させる手術です[2]。

ICLでも角膜に小さな切り口は作りますが、補正そのものは虹彩の後ろに固定した凹レンズが担います[1]。

レーシックについては、ハロー・グレアやドライアイが手術後に長期間続く場合があることも資料に示されています[2]。

角膜を削ることに抵抗を感じ、目の組織をできるだけそのまま残したいと考える方もいるでしょう。

ICLにも合併症が起こる可能性はあるため、どちらの手術にもそれぞれの注意点があると理解しておくことが大切です[1]。

手術の仕組みの違いを知ったうえで、自分の目の状態に合う方法を医師と一緒に考えていきましょう。

対象となる年齢と近視の度数がICLとレーシックで異なる

ICLの対象は21歳から45歳で-6.0D以上の強い近視がある人とされ、レーシックとは対象の範囲が異なります[1][2]。

添付文書では、21歳未満の人や、手術前1年以内に度数が0.50Dを超えて変化した人にはICLを使わないことが定められています[1]。

レーシックは、2013年公表の資料では18歳以上が対象とされ、近視の矯正量は原則として6Dが限度です[2]。

同じ資料には、近視が強いほど角膜を削る量が大きくなるため、強い近視に対するレーシックは一般に勧められないという記載もあります[2]。

眼鏡のレンズがかなり厚い方や、コンタクトレンズの度数が強い方は、自分がどちらの対象になるのか気になりますよね。

ICLでも-15.0Dを超える強度近視は安全性が十分に確認されておらず、他の矯正法が使えない場合に限って慎重に適用するとされています[1]。

自分の度数がどの範囲に当てはまるかは眼科の検査で分かるため、まずは今の度数を確認してもらうのが良いでしょう。

ICLのメリットは強い近視への対応とレンズを取り出せること

ICLを検討している方にとって、手術でどのような良い点が期待できるのかは、まず知っておきたいポイントですよね。

ICLには、レーシックの対象になりにくい強い近視にも対応できるレンズが用意されています[1][2]。

手術後に問題が起きたとき、レンズを取り出したり入れ直したりする対応がとれる点も、ICLの特徴のひとつです[1]。

メリットだけで判断せず、次の見出しで取り上げるデメリットやリスクとあわせて考えることが大切です。

ここでは、2つのメリットについて具体的に見ていきます。

強い近視や近視性乱視にも対応できるレンズがある

ICLは-6.0D以上の強い近視を対象とした手術で、-18.0Dまでの度数のレンズが用意されています[1]。

レーシックは近視の矯正量が原則6Dまでとされ、角膜が薄い場合には対象にならないこともあります[2]。

ICLは角膜を削る量ではなくレンズの度数で補正するため、強い近視でも対応できる範囲が広い点が強みといえます[1]。

乱視がある方には、円柱度数が+1.0Dから+4.0Dの近視性乱視の方を対象とした、乱視用のレンズもあります[1]。

朝起きてすぐに眼鏡を探したり、度の強いレンズの重さが気になったりする生活から離れたいと考える方もいるでしょう。

強い近視や乱視でほかの方法が合わないと言われた方でも、ICLが選択肢になる可能性があります。

手術後に問題が起きた場合はレンズを取り出す対応がとれる

ICLのレンズは、目の中に入れた後でも、必要に応じて取り出したり入れ直したりする対応がとれます[1]。

添付文書には、合併症などが起きた際に、レンズの摘出や再挿入が必要になる場合があることが記載されています[1]。

レーシックは角膜そのものを削る手術のため、削った角膜を元に戻すことはできません[2]。

目に合わない大きさのレンズを入れると、水晶体の濁りや眼圧の上昇などを引き起こすおそれがあり、手術前の検査で慎重にサイズを選ぶことが求められています[1]。

「もし合わなかったらどうしよう」と不安になる方にとって、取り出せる選択肢があることは心強く感じられるかもしれません。

取り出す場合も目の中の手術になるため、もう一度手術を受ける負担がかかる点は理解しておく必要があります。

取り出せることに頼りきるのではなく、手術前の検査と説明をしっかり受けておくことが望ましいです。

ICLのデメリットと手術で起こりうるリスク

「ICLはやめた方がいい」という声を見かけて、不安になっている方もいるかもしれません。

ICLは目の中にレンズを入れる手術で、添付文書には起こりうる不具合や有害事象が数多く記載されています[1]。

場合によっては、失明や元に戻らない視力障害などの重大な健康被害をきたすおそれがあることも示されています[1]。

こうしたリスクについては、手術の前に医師が十分に説明を行い、患者の同意を得ることとされています[1]。

ここでは、見え方の変化と、手術に伴う合併症の2つに分けて整理します。

夜に光がにじむハロー・グレアが起こることがある

ICLの手術後には、夜の光がにじんで見えたり、まぶしく感じたりするハロー・グレアが起こる可能性があります[1]。

ハロー・グレアとは、光を見たときにぼやけて見える現象のことです[2]。

添付文書では、ほかの眼内レンズと同様に、手術後にグレアやハローが発生する可能性があると報告されています[1]。

夜に車を運転する方や、街灯や信号の光が多い場所を歩くことが多い方は、見え方の変化が気になりやすいかもしれません。

手術後の経過とともにハロー・グレアの報告は減少傾向にあることも、添付文書に記載されています[1]。

物が二重に見える複視や、夜間に見えにくいといった自覚症状も、有害事象として挙げられています[1]。

夜の見え方が大切な仕事や生活をしている方は、手術前にその点を医師に伝えて相談しておくと安心です。

眼圧の上昇や白内障など手術に伴う合併症

ICLの手術では、眼圧の上昇や白内障、角膜内皮細胞の減少、眼内炎などの合併症が起こる可能性があります[1]。

添付文書には、手術後に眼圧の上昇が確認された場合は、医師の判断で適切な処置を行うことが記載されています[1]。

強度近視の目は、白内障や緑内障の発症、眼圧の上昇のリスクが比較的高い傾向にあると報告されています[1]。

レンズを入れた後は角膜内皮細胞の密度が減る危険性があり、前房深度が浅い人ほど減少率が高いおそれがあるとされています[1]。

ステロイドの使用で手術後に眼圧が上がった場合は、使用を中止して処置を行い、その後も定期的に経過を観察することとされています[1]。

「手術後に目の痛みや見えにくさが出たらどうしよう」と心配になるのは、自然なことです。

気になる症状が出たときにすぐ相談できるよう、手術を受ける医療機関の診察体制も確認しておくと良いでしょう。

ICLを受けられる人の条件と手術前後の注意点

「自分はICLを受けられるのだろうか」という点は、手術を考え始めたときに真っ先に気になりますよね。

ICLの添付文書には、使用してはいけない人の条件と、慎重に判断する人の条件がそれぞれ細かく定められています[1]。

手術でレンズを使用できるのは、所定の講習を受講した眼科専門医に限られています[1]。

屈折矯正手術は、眼鏡やコンタクトレンズの装用が困難な場合や、特別な理由がある場合に検討の対象になるものとされています[2]。

ここでは、受けられるかどうかの目安と、手術の前後で気をつけたい点を確認します。

年齢や近視の度数と目の状態で受けられるかが決まる

ICLを受けられるかどうかは、年齢・近視の度数・度数の安定性・目や体の病気の有無などから判断されます[1]。

添付文書では、21歳未満の人や、手術前1年以内の度数の変化が0.50Dを超える人、前房深度が2.8mm未満の人にはICLを使わないと定められています[1]。

白内障や緑内障、網膜の病気、円錐角膜(軽度で進行していないものを除く)がある人も、使用しない対象に含まれます[1]。

妊娠中や授乳中の人、インスリン依存の糖尿病がある人、ほかの屈折矯正手術や目の中の手術を受けたことがある人も対象外です[1]。

アトピー性疾患がある人や、角膜内皮細胞の密度が年齢ごとの基準を下回る人などは、慎重に判断する対象とされています[1]。

以前にレーシックを受けた方や、アトピー性疾患のある方は、自分が当てはまるのか不安になりますよね。

当てはまるかどうかを自分だけで判断するのは難しいため、手術前の検査で医師に確認してもらうことが大切です。

手術前は十分な説明を受け、手術後は定期的に検査を受ける

ICLを受けるときは、手術前にリスクの説明を十分に受けて理解し、手術後も定期的に検査を受け続けることが重要です[1][2]。

添付文書では、予期される効果や有害事象、将来的なリスクを手術前に十分に説明し、同意を得ることとされています[1]。

有水晶体後房レンズを入れたあとの長期的な安全性と有効性はまだ確立されておらず、手術後も定期的に受診して経過を観察することが求められています[1]。

レーシックの調査では、手術後一定期間の検査を受けていない人が約3人に1人おり、検査を受けていない人は不具合を手術先に相談した割合も低かったと報告されています[2]。

同じ資料では、医療機関のウェブサイトなどインターネット上の情報をよく吟味することも勧められています[2]。

見え方が良くなると、つい検査に足が遠のいてしまうこともあるでしょう。

手術を受けた後も目の状態を見守ってもらう意識をもち、決められた検査の日程を守るようにしましょう。

ICLの費用と医療費控除の考え方

ICLを考えるうえで、費用がどのくらいかかるのか、税金の負担を軽くできるのかは気になるところですよね。

ICLの手術費用は医療機関ごとに異なるため、この記事では具体的な金額は取り上げていません。

医療費控除については、国税庁がレーシック手術などの視力回復を目的とした手術や治療について考え方を示しています[3]。

医療費控除は、1年間に支払った医療費が一定額を超えたときに受けられる所得控除の制度です[4]。

ここでは、費用を確認するときのポイントと、医療費控除の基本的な仕組みを整理します。

ICLの費用は医療機関によって異なるため事前に確認する

ICLの費用は医療機関によって異なるため、手術を決める前に、何が費用に含まれているかを確認しておくことが大切です。

レーシック手術についての注意喚起ですが、消費者庁と国民生活センターは、費用を強調した広告などに注意するよう呼びかけています[2]。

同じ調査では、レーシックを受けた医療機関を選んだ理由として、割引やクーポン制度、費用の安さを挙げた人も一定数いました[2]。

手術前の検査、手術当日、手術後の定期検査の費用がそれぞれどこまで含まれているかは、医療機関の説明で確かめられます[5]。

手術後も定期的な受診が求められるため[1]、その費用も含めて見積もっておくと安心です。

金額の大きさだけで決めてしまいそうになる方もいるかもしれません。

費用の安さだけで選ぶのではなく、検査や説明の内容、手術後の検査体制まで比べて判断するのが望ましいです。

医療費控除の対象になるかは税務署に確認する

ICLの費用が医療費控除の対象になるかどうかは国税庁の資料に明記されていないため、申告前に税務署へ確認しておくと安心です。

国税庁は、レーシック手術やオルソケラトロジー治療の費用を、目の機能そのものを医学的な方法で正常な状態に回復させるものとして、医療費控除の対象と示しています[3]。

近視や遠視のために日常生活の必要から購入する眼鏡の費用は、視力を回復させる治療の対価ではないため対象外とされています[3]。

医療費控除の金額は、1年間に支払った医療費から保険金などで補てんされる金額と10万円(総所得金額等が200万円未満の人はその5%)を差し引いて計算し、上限は200万円です[4]。

生命保険などから給付金を受け取った場合は、その金額を差し引く必要がある点にも注意しましょう[4]。

高額な手術費を支払った年は、少しでも税金の負担を軽くできないかと考える方もいるでしょう。

領収書を保管しておき、ICLの費用を医療費控除に含められるかを所轄の税務署に相談してみてください。

ICLに関するよくある質問

ICLのレンズは何年くらい使えますか?

ICLのレンズを入れた後の長期的な安全性と有効性は、まだ確立されていないとされています[1]。

何年使えるかを一律に示すことは難しく、手術後も定期的に受診して経過を確認することが求められています[1]。

レンズや目の状態で気になることがあれば、定期検査の際に医師に相談してください。

ICLを受けた後に老眼になったらどうなりますか?

国内で承認されているICLの使用目的は近視と近視性乱視の補正で、老眼の治療は含まれていません[1]。

レーシックについての資料ですが、40歳代以上は調節力が衰えてきているため、手術後に近くが見えにくい症状が強く出ることがあるとされています[2]。

年齢を重ねてからの見え方の変化も含めて、手術前に医師と相談しておくと安心です。

眼鏡やコンタクトレンズで不便がなくてもICLを受けたほうがいいですか?

屈折矯正手術は、眼鏡やコンタクトレンズの装用が困難な場合や、特別な理由がある場合に検討の対象になるものとされています[2]。

眼鏡やコンタクトレンズでそれほど不便を感じていない場合は、手術を受けるかどうかを特に慎重に考えるべきとされています[2]。

手術のメリットとリスクを比べたうえで、本当に必要かどうかを医師と話し合ってみてください。

ICLの手術はどの医師でも行えますか?

ICLのレンズは、所定の講習を受講した眼科専門医以外は使用しないことが定められています[1]。

執刀する医師は講習を受け、レンズの取り扱いに十分に習熟したうえで使用することとされています[1]。

手術を受ける医療機関を選ぶときは、執刀する医師についても確認しておくと安心です。

ICLに関するまとめ

ICLは、虹彩の後ろ側と水晶体の間に凹レンズを固定して、近視や近視性乱視の見え方を補正する手術です[1]。

角膜を削るレーシックとは異なり、必要に応じてレンズを取り出したり入れ直したりする対応がとれます[1][2]。

国内で承認されたICLは、21歳から45歳で-6.0D以上の強度近視がある人が対象とされています[1]。

ハロー・グレアや眼圧の上昇、白内障などの合併症が起こる可能性があり、長期的な安全性と有効性はまだ確立されていません[1]。

受けられるかどうかは目や体の状態によって決まるため、手術前の検査と説明をしっかり受けることが大切です[1][2]。

医療費控除の対象になるかどうかは、領収書を保管したうえで税務署に確認しておきましょう[3][4]。

ICLが気になっている方は、眼科で自分の目の状態を調べてもらい、医師と相談しながら納得できる方法を選んでいくことをおすすめします。

参考文献

[1] スターサージカル株式会社「KSアクアポート 添付文書」(2025年5月改訂・第11版)医薬品医療機器総合機構(PMDA)掲載
https://www.pmda.go.jp/PmdaSearch/kikiDetail/ResultDataSetPDF/230228_22600BZX00085000_1_11_01

[2] 消費者庁・独立行政法人国民生活センター「レーシック手術を安易に受けることは避け、リスクの説明を十分受けましょう!」(平成25年12月4日)名古屋市ウェブサイト掲載資料
https://www.city.nagoya.jp/kenkofukushi/cmsfiles/contents/0000007/7779/3no14H251204.pdf

[3] 国税庁「No.1122 医療費控除の対象となる医療費(Q3 眼科医に支払う治療費等)」(令和8年4月1日現在法令等)
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1122_qa.htm

[4] 国税庁「No.1120 医療費を支払ったとき(医療費控除)」(令和8年4月1日現在法令等)
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1120.htm

[5] ビメキキ「美容医療の値段の全国調査【2026年10月】主な20施術・98院の公式料金の相場」(2026年11月11日公開)
https://bimekiki.com/research/price-survey-2026-10/

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