子供の歯科矯正の費用はいくら?1期・2期の相場と抑え方を解説

子供の歯科矯正は全部でいくらかかるのか、いつから始めればよいのか気になっていませんか。
子供の矯正は1期治療と2期治療に分かれ、1期はおよそ20万〜50万円、2期は60万〜120万円ほどが一つの目安で、装置や治療の進み方によって総額は変わります。
多くは自由診療のため医療機関ごとに費用が異なりますが、1期で歯並びの土台をうまく整えられると、2期が軽く済む場合もあります。
この記事では、1期・2期それぞれの費用相場、装置別の費用、矯正を始める時期、追加でかかる費用、そして医療費控除など負担を抑える方法まで整理しているので、子供の矯正費用が気になる方はぜひ参考にしてみてください。
子供の歯科矯正の費用はいくら?まず全体像と相場を確認
子供の歯科矯正の費用は、治療の段階や使う装置によって幅があり、1期治療でおよそ20万〜50万円、2期治療で60万〜120万円ほどが一つの目安になります。
「思っていたよりかかりそう」と感じる方もいれば、「いつ・いくら必要になるのか見通しを立てたい」と考える方も多いのではないでしょうか。
子供の矯正の多くは自由診療にあたり、料金は歯科医師の裁量で決められるため、同じような治療でも医療機関によって金額に差が出ます。
ただし、生まれつきの疾患や顎変形症など限られた条件に当てはまる場合には保険が使え、その治療は地方厚生局に届け出た医療機関で受けることになります[5]。
ここからは、1期・2期それぞれの仕組みと費用、装置別の目安などを、順番に整理していきます。
子供の矯正は「1期治療」と「2期治療」に分かれる
子供の歯科矯正は、大人の矯正とは違い、成長に合わせて「1期治療」と「2期治療」という2つの段階に分かれているのが大きな特徴です。
「いきなり全部の歯を動かすのかな」と思われがちですが、子供の場合はまず土台を整え、必要に応じて本格的な治療へ進む流れが一般的です。
それぞれの段階で目的も費用も異なるため、まずは2つの違いを知っておくと、全体の見通しが立てやすくなります。
ここでは、1期治療と2期治療それぞれの目的と費用、そして両方が必要になる場合について整理していきます。
1期治療(混合歯列期)の目的と費用
1期治療は、乳歯と永久歯が混ざる「混合歯列期」と呼ばれる6歳から12歳ごろに行う、土台づくりのための治療です。
この時期はあごが活発に成長するため、歯を一本ずつ並べるのではなく、あごの成長を利用して永久歯がきれいに生えるスペースを確保することが主な目的になります。
受け口や出っ歯、ガタガタした歯並びなど、症状に応じて使う装置が異なるのも、1期治療の特徴のひとつです。
費用の相場はおよそ20万〜50万円程度で、使う装置の種類や数、治療の進み方によって幅があります。
1期治療をていねいに行っておくと、永久歯が生えそろったあとの治療が軽く済むことも期待できます。
土台を整える1期治療は将来の歯並びを左右する大切な段階なので、気になる場合は早めに歯科医院で相談しておくと安心です。
2期治療(永久歯列期)の目的と費用
2期治療は、永久歯が生えそろったあと、11歳から13歳ごろ以降に行う本格的な矯正治療です。
この段階では、大人の矯正と同じように装置で一本ずつ歯を動かし、歯並びと噛み合わせを整えていきます。
費用の相場はおよそ60万〜120万円ほどで、ワイヤーかマウスピースか、整える範囲がどのくらいかによって変わってきます。
機能の改善を目的とした子供の矯正は、医療費控除の対象になることもあるため、領収書を保管しておくと役立ちます[1]。
1期治療を受けていた場合は、2期治療の費用が一部おさえられる料金体系の医院もみられます。
2期治療は仕上げにあたる大切な段階なので、1期からの流れも含めて総額を確認しておくと、見通しを立てやすくなります。
1期だけで終わる場合・2期まで続く場合
子供の矯正は、1期治療だけで終わる場合と、1期のあとに2期治療まで続く場合があり、どちらになるかで総額が変わってきます。
1期治療であごの成長や歯並びの土台がうまく整うと、2期治療が不要になったり、簡単な処置で済んだりすることがあります。
一方で、永久歯が生えそろったあとに細かな歯並びを整える必要が残る場合は、2期治療まで進むことになります。
1期と2期の両方を行うと、合計でおよそ80万〜150万円ほどになることもあり、段階ごとに費用が発生する仕組みです。
どちらの流れになるかは、子供の歯並びや成長のしかたによって変わるため、開始前に見通しを聞いておくと安心できます。
総額は「1期だけか、2期まで続くか」で大きく変わるので、両方の可能性を踏まえて費用を考えておくと、あとで慌てずに済みます。
【装置別】子供の矯正にかかる費用
子供の矯正の費用は、どんな装置を使うかによっても変わってきます。
「うちの子にはどの装置が向いていて、いくらかかるのだろう」と気になる方も多いはずです。
1期治療ではあごを広げる装置やマウスピース型装置、2期治療ではワイヤーやマウスピースが使われるのが一般的です。
ここからは、子供の矯正で使われる代表的な装置と、それぞれの費用の目安を見ていきます。
拡大床・拡大装置(顎を広げる装置)
拡大床や拡大装置は、あごや歯の並ぶアーチを広げて、永久歯が並ぶスペースを確保するために使う装置です。
拡大床はプラスチックのプレートとワイヤーでできた取り外し式の装置で、ネジを少しずつ回しながらアーチを広げていきます。
あごの骨そのものを左右に広げる固定式の拡大装置もあり、土台から広げることで、抜歯を避けやすくする狙いがあります。
費用の目安は装置ひとつあたり数万円からで、複数を使う場合や治療全体では10万〜40万円ほどが目安です。
ガタガタした歯並びの土台づくりに向いた装置ですが、どの装置が合うかは歯並びによって変わります。
まずは歯科医院で歯並びを診てもらい、必要な装置と費用を確認しておくと安心です。
マウスピース型装置(インビザライン・ファーストなど)
マウスピース型の装置は、透明で目立ちにくく取り外しもできるため、子供でも使いやすい矯正方法です。
子供向けのインビザライン・ファーストは、あごの拡大と歯の移動を同時に行えるのが特徴で、食事や歯みがきのときに外せます。
費用の相場はおよそ40万〜60万円程度で、ワイヤーを使う装置に比べるとやや高めになる傾向があります。
透明なため見た目を気にしにくい一方で、決められた装着時間を守れるかどうかが、治療の進み方を左右します。
取り外せる手軽さが魅力ですが、本人が続けられるかも大切なポイントになります。
子供の性格や生活リズムに合うかを含めて、歯科医師と相談しながら選ぶと無理なく続けられます。
ワイヤー(マルチブラケット)矯正
マルチブラケットは、歯の一本ずつに留め具をつけ、ワイヤーで歯を動かしていく方法で、主に2期治療で使われます。
幅広い歯並びに対応でき、細かい調整がしやすいため、永久歯が生えそろったあとの本格的な治療に向いています。
2期治療でマルチブラケットを使う場合の費用は、およそ60万〜120万円ほどが目安になります。
まれに1期治療からワイヤーを使う医院もあり、その場合は一般的な1期治療より費用が高くなることがあります。
装置が目立ちにくい白い素材を選ぶと、見た目に配慮できるぶん費用が上がる場合もあるようです。
対応範囲が広く仕上がりを整えやすい方法なので、見た目や費用とのバランスを見ながら選ぶとよいでしょう。
子供の歯科矯正はいつから始める?開始時期と費用の関係
子供の矯正をいつから始めるかは、費用や治療の進み方にも関わってくる大切なポイントです。
「早すぎても遅すぎても損をしそう」と、タイミングに悩む方は少なくありません。
一般的には、あごの成長を利用できる時期に始めると、土台づくりがしやすく、結果的に負担をおさえられることがあります。
ここでは、矯正を始める時期の目安と、早めに相談することのメリットを整理していきます。
1期治療を始める時期の目安
1期治療を始める時期の目安は、乳歯と永久歯が混ざりはじめる6歳前後から12歳ごろまでとされています。
この時期はあごが活発に成長するため、骨の成長を利用して歯の並ぶスペースを整えやすい段階にあたります。
受け口のように早めの対応が望ましいケースでは、5〜6歳ごろから治療をすすめられることもあります。
一方で、すべての子供がこの時期に治療を始める必要があるわけではなく、歯並びの状態によって判断されます。
適切な開始時期は子供によって異なり、早ければよいというものでもありません。
気になる歯並びがある場合は、自己判断せず、一度歯科医院で時期の見立てを相談しておくと安心です。
早めに相談するメリット
矯正を早めに相談しておく一番のメリットは、あごの成長を治療に活かせる時期を逃しにくくなることです。
あごが成長する時期に土台を整えられると、永久歯が並ぶスペースを確保しやすく、抜歯を避けられる可能性も高まります。
1期治療で土台がうまく整えば、2期治療が不要になったり、簡単な処置で済んだりして、総費用をおさえられることもあります。
相談だけなら無料で受け付けている医院も多く、必ずしもすぐに治療を始める必要はありません。
早めに状態を知っておくことで、いつ・どのくらいの費用が必要になるかの見通しも立てやすくなります。
「まだ早いかな」と迷う段階でも、一度相談しておくと、あわてずに準備を進められます。
子供の矯正でかかる追加費用
子供の矯正では、装置代のほかに、検査や調整などの費用が加わることを知っておくと安心です。
「見せてもらった料金だけで済むのか、あとから増えないか」と不安になる方も少なくありません。
医院によって料金に含まれる範囲が違うため、何が別料金になるのかを最初に確認しておくことが大切です。
ここからは、子供の矯正でかかりやすい追加費用を、項目ごとに見ていきます。
検査・診断料
矯正を始める前には、歯並びやあごの状態を調べる検査・診断料として、数千円から5万円ほどがかかるのが一般的です。
子供の矯正では、レントゲンや歯型に加えて、あごの成長の見通しまで含めて状態を調べる必要があります。
こうした検査の結果から、いつ・どの装置で治療を始めるのがよいかという計画が立てられます。
最初の相談は無料でも、その先の精密検査には費用がかかる医院が多く、装置代に含む場合と別料金の場合に分かれます。
検査・診断料は治療の入り口で関わる費用なので、見積もりに含まれているかを確認しておきたいところです。
あらかじめ確かめておくと、あとで「思っていた金額と違う」と戸惑わずに済みます。
調整料・保定(リテーナー)の費用
治療中の調整料と、治療後に歯並びを安定させる保定の費用も、装置代とは別にかかることがあります。
装置を使った治療では定期的に通院して調整を行い、その調整料は1回あたり3千〜5千円ほどが目安となります。
治療が長く続くほど調整の回数も増えるため、毎回の費用が総額に少しずつ積み重なっていきます。
歯を動かし終えたあとは、後戻りを防ぐためにリテーナーという装置を使い、その費用が数千円から数万円ほどかかります。
調整料や保定は見落とされやすい費用ですが、治療の最後まで関わってくる部分です。
月々の通院費と治療後まで含めた総額で考えておくと、資金の見通しを立てやすくなります。
子供の矯正費用を抑える方法
子供の矯正は高額になりやすいぶん、負担を軽くするための工夫もいくつかあります。
「将来のために受けさせたいけれど、費用が心配」という親御さんは多いのではないでしょうか。
早めの相談で治療を効率よく進める、税金が戻る医療費控除を使う、公的な助成や保険を確認するといった方法があります。
ここからは、子供の矯正で使いやすい方法を具体的に見ていきます。
早めの相談で2期の負担を軽くする
費用を抑える第一歩は、早めに相談して、1期治療であごの成長をうまく活かすことです。
あごが成長する時期に土台を整えておくと、永久歯が並ぶスペースを確保しやすくなります。
その結果、本格的な2期治療が不要になったり、短く簡単な処置で済んだりして、総費用がおさえられることがあります。
逆に、相談が遅れて治療のタイミングを逃すと、2期治療で動かす範囲が広がり、費用がかさみやすくなります。
早めに動くことは、費用だけでなく、子供の負担を軽くすることにもつながります。
まずは無料相談などを利用して、今後の見通しを早めにつかんでおくと安心です。
医療費控除を活用する
噛み合わせなど機能の改善を目的とした子供の矯正は、医療費控除によって負担を軽くできる場合があります。
医療費控除は、1年間に支払った医療費が一定の額を超えたときに、納めた税金の一部が戻ってくる制度です[2]。
発育段階にある子供の不正咬合を整える矯正は、治療の必要性が認められるものとして、対象に含まれるケースが多いです[1]。
装置代や検査料だけでなく、子供の通院に付き添う際の公共交通機関の交通費も、対象に含められる場合があります[3]。
一方で、見た目を整えることだけを目的とした矯正は、対象にはならないとされています[3]。
対象になるかは状況によって変わるので、領収書を保管し、確定申告の前に税務署や歯科医師に確認しておくと安心です。
自治体の助成・保険適用を確認する
住んでいる自治体の助成や、限られた条件での保険適用が使えないかを確認しておくのも、負担を抑える方法のひとつです。
生まれつきの疾患や顎変形症など特定の条件に当てはまる矯正は保険の対象になり、その治療は地方厚生局に届け出た医療機関で受けられます[5]。
18歳未満を対象とした育成医療など、公的な助成で自己負担がさらに軽くなる場合もあります[4]。
なお、自治体の子ども医療費助成は保険診療が対象のことが多く、自由診療の矯正は対象外となるのが一般的です。
助成や保険が使えるかは、症状や住んでいる地域によって変わってきます。
自分の子供が対象になるかは、医療機関やお住まいの自治体の窓口で確認しておくと確実です。
費用の安さだけで選ぶときの注意点
子供の矯正は長く続くことも多いため、費用は気になりますが、安さだけを基準に選ぶと後悔につながることがあります。
「少しでも安い医院にしたい」という気持ちは自然ですが、料金の裏にある条件にも目を向けておきたいところです。
大切なのは、目先の金額ではなく、子供の成長や歯並びに本当に合った治療を、納得して選べるかどうかです。
ここからは、費用で選ぶ前に確認しておきたい注意点を、2つの角度から整理していきます。
総額と治療範囲を確認する
費用を比べるときは、表示された金額ではなく、検査料や調整料、保定まで含めた「総額」で確認することが大切です。
医院によって料金に含まれる範囲は異なり、装置代だけが安く見えても、追加費用を合わせると総額では高くなることがあります。
子供の矯正では、1期だけで終わるのか、2期まで続くのかによっても総額が大きく変わってきます。
「一式いくら」という料金か、「段階ごとに加算」される料金かで、最終的な負担の見え方は変わります。
どこまでの治療が料金に含まれているのかがあいまいだと、あとから認識のずれが生まれかねません。
見積もりの段階で、総額と治療範囲をはっきり確認しておくと、安心して治療に踏み出せます。
追加費用と装置の増減に注意する
安く見える料金でも、装置の追加や治療の延長で費用が増えることがあるため、内訳まで確認しておくと安心です。
子供の矯正では、歯並びや成長の経過によって、使う装置の数や治療の段階が変わることがあります。
症状が軽ければ装置の交換も少なく済みますが、改善の経過によっては装置が追加され、その分の費用が加わることもあるようです。
月々の調整料が別にかかる料金体系では、治療が長引くほど総額が膨らみやすくなります。
「最初に提示された金額」と「最終的に支払う総額」が一致するとは限らない点には、注意が必要です。
どんな場合に追加費用が発生するのかを最初にたずねておくと、見通しを持って治療を進められます。
子供の歯科矯正の費用に関するよくある質問
子供の矯正の費用について、親御さんからよく寄せられる質問をまとめました。
気になる項目から確認し、不安が残る部分は歯科医院でもあわせて相談してみてください。
Q. 子供の歯科矯正の費用はいくらくらいが平均ですか?
A. 1期治療でおよそ20万〜50万円、2期治療で60万〜120万円ほどが一つの目安です。
多くは自由診療のため、使う装置や歯並びの状態、医療機関によって金額は変わります。
検査料や調整料などの追加費用も含めて、総額で確認しておくと安心です。
Q. 子供の矯正はいつから始めるのがよいですか?
A. 1期治療は、乳歯と永久歯が混ざる6歳前後から12歳ごろが目安とされています。
ただし、受け口など早めの対応が望ましいケースもあり、適切な時期は子供によって異なります。
気になる歯並びがあれば、一度歯科医院で時期を相談しておくと確実です。
Q. 子供の矯正に保険や医療費控除は使えますか?
A. 一般的な矯正は自由診療ですが、生まれつきの疾患や顎変形症など限られた条件では保険が使えます。
また、機能の改善を目的とした子供の矯正は、医療費控除の対象になることもあります[1]。
対象になるかは状況によって変わるため、医療機関や税務署に確認しておくと安心です。
Q. 1期治療だけで矯正は終わりますか?
A. 1期治療で歯並びの土台がうまく整えば、2期治療が不要になったり、簡単な処置で済んだりすることがあります。
一方で、永久歯が生えそろったあとに細かな調整が必要な場合は、2期治療まで進みます。
どちらになるかは成長や歯並びしだいのため、開始前に見通しを聞いておくと安心です。
まとめ
子供の歯科矯正は1期治療と2期治療に分かれ、1期はおよそ20万〜50万円、2期は60万〜120万円ほどが一つの目安です。
1期はあごの成長を利用して歯並びの土台を整える段階で、2期は永久歯が生えそろったあとに本格的に歯を動かす段階です。
使う装置によっても費用は変わり、拡大装置やマウスピース型、ワイヤーなど、症状に合わせて選ばれます。
開始時期は6歳前後から12歳ごろが目安で、早めに相談すると2期の負担を軽くできることもあります。
装置代のほかに検査料や調整料、保定などの追加費用がかかるため、総額で確認しておくことが大切です。
機能の改善を目的とする場合は医療費控除を、限られた条件では保険や公的な助成も使えることがあります。
子供の矯正費用が気になる場合は、まず歯科医院で早めに相談し、見積もりと見通しを確認してみましょう。
参考文献
[1] 国税庁「No.1128 医療費控除の対象となる歯の治療費の具体例」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1128.htm
[2] 国税庁「No.1122 医療費控除の対象となる医療費」
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1122.htm
[3] 国税庁「質疑応答事例 歯列を矯正するための費用」
https://www.nta.go.jp/law/shitsugi/shotoku/05/08.htm
[4] 厚生労働省「自立支援医療制度の概要」
https://www.mhlw.go.jp/content/12601000/000699182.pdf
[5] 関東信越厚生局「歯科診療所に係る定例報告等について(施設基準届出受理医療機関名簿)」
https://kouseikyoku.mhlw.go.jp/kantoshinetsu/iryo_shido/teirei-shika.html
※本記事の内容は一般的な情報提供を目的としたものであり、医療アドバイスではありません。治療内容や費用、開始時期に関しては必ず歯科医師や医療機関にご相談ください。
※本記事の費用はすべて目安であり、自由診療のため医療機関によって異なります。
※医療費控除や保険適用、自治体の助成の可否は、症状や制度の改定により変わる場合があります。