ワイヤー矯正からマウスピース矯正に変更する費用は？内訳と返金の考え方
「ワイヤー矯正からマウスピース矯正に変えたいけれど、追加でいくらかかるの？」「すでに払った費用は返ってくるのだろうか」と気になっている方も多いのではないでしょうか。
治療途中での変更にかかる費用は、同じ医療機関で装置だけを変える場合と、転院して変える場合とで大きく変わります。
同じ医療機関であれば差額の負担で済むこともある一方、転院する場合は書類代や再検査料が加わり、装置代を一から支払うことになるケースもあります。
この記事では、変更にかかる費用の全体像から、前の医療機関に支払った費用が戻るかどうかの考え方、変更後に新たにかかる費用、費用を抑えるためにできることまで詳しくお伝えしますので、変更を検討している方はぜひ参考にしてください。
ワイヤー矯正からマウスピース矯正に変更できる？
装置が目立つことが気になる、痛みが続いてつらいという理由から、途中で方法を変えたいと考える方は少なくありません。
一度始めた治療を変更していいものか、迷ったまま我慢している方もいるでしょう。
治療途中での変更は実際に行われており、珍しいことではありません。
ただし、どこでどう変えるかによって、費用も手続きもまったく違ってきます。
まずは、変更の形を整理していきましょう。
治療の途中でも変更は可能
ワイヤー矯正からマウスピース矯正への変更は、治療の途中でも行えます。
矯正治療は検査、診断、治療という段階を踏んで進み、方針は検査結果に基づいて決まります[1]。
治療の途中であっても、あらためて検査を行えば新しい計画を立てられます。
装置が目立つことへの負担、食事の制限、口の中が傷つくといった理由から変更を希望する方は実際にいます。
転居や転職で通院が難しくなり、通院頻度の低い方法へ移りたいという相談も寄せられます。
変更を希望すること自体は正当な要望ですから、遠慮せず担当の歯科医師に伝えてみてください。
同じ医療機関で装置を変える場合
現在通っている医療機関でそのまま装置を変えられる場合、費用の負担は最も軽くなります。
すでに受けた検査のデータがそのまま使え、書類のやり取りも発生しないためです。
治療の経過を把握している歯科医師が、続けて担当します。
装置代の差額だけで対応してもらえるケースや、追加費用なしで切り替えられるケースもあります。
マウスピース矯正を扱っている医療機関であれば、この選択肢が使える可能性があります。
まずは通っている医療機関に相談することが、費用面でも最も有利になると考えておくとよいでしょう。
転院して変える場合
現在の医療機関がマウスピース矯正を扱っていない場合、転院という形になります。
装置の種類は医療機関ごとに扱いが異なり、対応していなければ切り替えられないためです。
新しい医療機関で、治療を一から組み直すことになります。
この場合は、前の医療機関での精算、書類の作成費、転院先での再検査と再診断、新しい装置代という費用が順に発生します。
前の医療機関に支払った金額がどこまで戻るかは、契約内容によって変わります。
負担は大きくなりますが、条件を先に把握しておけば想定外の出費を避けられます。
変更しやすい治療段階と難しい段階
変更のしやすさは、治療がどこまで進んでいるかによっても変わります。
歯を大きく動かす工程の途中と、細かく整える仕上げの段階では、必要な計画の複雑さが違うためです。
タイミングによっては、いったん現在の工程を終えてからの変更を勧められることもあります。
抜歯した隙間を閉じている最中は歯を根ごと動かす工程にあたり、着脱式の装置が苦手とする動きが残っています。
一方、歯並びがおおむね整い、最後の微調整に入っている段階であれば移行しやすくなります。
いま変えるべきか、少し待つべきかは診断で判断されますから、その点も含めて相談してみましょう。
変更にかかる費用の全体像
いくらかかるのかが見えないままでは、相談に踏み切ることもためらわれます。
数十万円単位の話になるのか、差額だけで済むのか、見当がつかない方も多いでしょう。
費用は、同じ医療機関で変えるか転院するかによって大きく分かれます。
どちらのケースに当てはまるかが分かれば、おおよその負担も見えてきます。
ここでは、2つのケースごとに費用を整理していきます。
同じ医療機関で変える場合の費用
通っている医療機関でそのまま装置を変える場合、費用はおよそ0〜30万円が目安になります。
すでに支払った金額を治療費の一部として扱い、差額のみを請求する形が取られることが多いためです。
検査データもそのまま使えます。
ワイヤー矯正の総額が80万円、マウスピース矯正が90万円という設定であれば、差額の10万円前後で切り替えられる計算になります。
装置の作り直しにあたる費用として、別途10万〜20万円程度が設定されている場合もあります。
同じ医療機関で完結すれば書類のやり取りも不要ですから、まずはこの可能性から確かめてみてください。
転院して変える場合の費用
転院をともなう変更では、費用はおよそ50万〜100万円が目安になります。
新しい医療機関では治療を一から組み直すことになり、装置代を改めて支払う形になるためです。
書類代や再検査料も加わります。
前の医療機関からの返金が期待できない場合、実質的に矯正費用を二重に負担することになります。
一部の医療機関では、転院してきた患者に対して装置代を割り引く制度を設けていることもあります。
金額は大きくなりますが、条件は医療機関ごとに違いますから、複数に相談して比べる価値があります。
ケース別に見た総額の目安
項目ごとに積み上げると、実際の負担額が具体的に見えてきます。
2つのケースで費用を試算したものが次の表です。
変更にかかる費用の目安
| 項目 | 同じ医療機関で変更 | 転院して変更 |
|---|---|---|
| 書類作成費 | ― | 5,000〜1万円 |
| 再検査・再診断料 | ― | 3万〜6万円 |
| 装置代（差額または新規） | 0〜20万円 | 50万〜80万円 |
| 調整料 | 追加なしの場合あり | 3万〜6万円 |
| リテーナー代 | 契約に含まれる場合あり | 1万〜6万円 |
| 総額 | 0〜20万円 | 57万〜100万円 |
同じ医療機関で対応してもらえるかどうかで負担が数十万円変わりますから、相談の順序を間違えないことが費用を抑える最大のポイントになります。
費用に幅が出る理由
同じケースでも金額に幅が出るのは、契約の形が医療機関ごとに違うためです。
矯正は自由診療にあたり、料金の設定も支払いの仕組みも各医療機関が独自に決めています。
装置代を最初にまとめて支払う契約と、通院ごとに分けて支払う契約では、途中で変更したときの扱いが変わります。
治療がどこまで進んでいるかによっても、残りの工程に必要な装置の枚数が変わってきます。
転院先で受け入れてもらえる条件も、医療機関の方針次第です。
自分の契約がどの形かを確かめておけば、見積もりを受け取ったときの理解も深まります。
前の医療機関に支払った費用は戻る？
すでに支払った金額が戻るかどうかは、多くの方が最も気にする点でしょう。
数十万円を支払った直後であれば、なおさら気がかりです。
返金の可否は、医療機関の善意ではなく契約の内容によって決まります。
自分の契約書を読み解ければ、おおよその見通しは立てられます。
ここでは、返金の考え方を4つの視点から整理します。
返金の可否は契約書で決まる
返金されるかどうかは、契約時に交わした書面の内容によって決まります。
自由診療では料金体系と解約時の扱いを各医療機関が定めており、その取り決めが基準になるためです。
一般的な決まりがあるわけではありません。
契約書の中途解約に関する条項に、進行状況に応じてどう精算するかが記載されているのが通常です。
書面が手元にない場合は、医療機関に写しを求めることもできます。
歯科医院を含む医療サービスの契約に関するトラブルは、消費生活相談の対象として実際に取り扱われていますから、まずは書面を確認しておくと安心です[2]。
進行状況に応じて精算される場合
治療の進み具合に応じて、未実施分が返金される契約もあります。
装置代と管理料を分けて設定し、通院ごとに管理料を支払う形の契約が該当します。
支払っていない分が残っていれば、その部分は請求されません。
治療開始から半年の段階で中断した場合、残りの期間に対応する管理料が返金の対象になるという形です。
ただし装置代と検査料は、すでに提供されたものとして戻らないのが一般的です。
全額が戻ることは期待しにくいものの、一部でも精算されれば負担は軽くなります。
装置代を前払いしている場合
治療費を最初にまとめて支払う契約では、返金が難しくなります。
装置の製作や治療計画の作成にかかる費用が、契約の時点で発生しているためです。
すでに使われた費用として扱われます。
マウスピース矯正では治療計画に基づいて装置をまとめて製作するため、この傾向がとくに強くなります。
ワイヤー矯正でも、総額を一括で支払うコース制の契約では同様の扱いになることがあります。
戻らない前提で判断したほうが、あとから落胆せずに済みます。
デンタルローンが残っている場合
デンタルローンを利用している場合、支払い義務は治療を中断しても残ります。
ローンは医療機関ではなく信販会社との契約であり、治療の継続とは別の契約になるためです。
治療をやめても、返済は続きます。
医療機関から返金を受けられた場合でも、ローンの残債がそのまま残るケースがあります。
新しい医療機関で別のローンを組めば、二重の返済を抱えることにもなりかねません。
契約前に残債の扱いを信販会社と医療機関の双方に確かめておけば、想定外の負担を避けられます。
変更後に新たにかかる費用
転院をともなう変更では、新しい医療機関で複数の費用が発生します。
治療を一から組み直すことになり、それぞれの工程に料金が設定されているためです。
何にいくらかかるのかを項目ごとに知っておけば、見積書を受け取ったときに内容を確かめられます。
想定していなかった項目が並んでいて驚く、という事態も避けられます。
ここでは、発生する4種類の費用を順に整理します。
紹介状などの書類作成費
転院にあたっては、前の医療機関で書類を作成してもらう必要があります。
これまでの治療経過を新しい医療機関へ引き継ぐための資料だからです。
書類がなければ、新しい医療機関は一から状況を把握し直すことになります。
紹介状や継続治療依頼書、診療情報提供書といった書類が該当し、費用は5,000円から1万円程度が目安になります。
検査時に撮影したエックス線写真や歯型のデータを添えてもらえる場合もあります。
数千円の負担で以降の手続きが円滑に進みますから、依頼しておく価値は十分にあります。
再検査と再診断の費用
新しい医療機関では、あらためて検査を行うのが一般的です。
治療計画を立てるには、いまの歯の状態を正確に把握する必要があるためです。
前の医療機関の資料があっても、時間の経過とともに歯は動いています。
精密検査と診断料は3万〜6万円程度が目安で、エックス線撮影や歯型の採取、口の中の写真撮影が含まれます。
前の医療機関から資料を引き継げた場合、一部の検査を省略して費用を抑えられることもあります。
引き継げる資料があるかどうかを事前に伝えておけば、無駄な検査を避けられます。
マウスピースの装置代
転院先では、マウスピースの装置代を新たに支払うことになります。
治療計画に基づいて、その時点の歯並びから装置を作り直すためです。
前の医療機関で支払った装置代は引き継がれません。
残りの治療範囲によって金額は変わり、全体を動かす計画であれば50万〜80万円程度、仕上げの段階だけであれば20万〜40万円程度が目安になります。
転院してきた患者向けに割引を設けている医療機関もあります。
治療がどこまで進んでいるかによって負担は変わりますから、現在の進行状況を正確に伝えておくことが大切です。
調整料とリテーナー代
治療が始まると、通院ごとの調整料とリテーナー代がかかります。
歯の動き方を確認し、必要に応じて調整を行うための費用にあたります。
装置代に含める医療機関と、別途請求する医療機関があります。
調整料は1回3,000〜5,000円程度、リテーナー代は1万〜6万円程度が目安になります。
1年半の治療で10回通院すれば、調整料だけで3万〜5万円ほどが上乗せされる計算です。
見積書を受け取る際は、これらが総額に含まれているかを必ず確かめておきましょう。
費用以外に生じる負担
変更にともなう負担は、金額だけではありません。
時間の面でも、治療の内容の面でも影響が生じます。
金額だけを見て決めると、こうした部分を見落としてしまいます。
あらかじめ把握しておけば、予定を立てるうえでも役立ちます。
ここでは、3つの負担を取り上げます。
治療期間が延びる可能性
装置を変更すると、当初の予定より治療期間が延びることがあります。
新しい計画を立て直すため、工程の組み方が変わるためです。
装置の特性の違いも、期間に影響します。
再検査から新しい装置が届くまでに1〜2か月、その後の治療にあらためて1〜2年かかるという見通しになる場合があります。
すでにワイヤー矯正で進んだ分は無駄になりませんが、全体としては当初の想定を超えることが多くなります。
期間の見込みを新しい医療機関で確かめておけば、生活の予定も立てやすくなります。
装置が届くまで治療が止まる
変更の手続きの間、歯を動かす工程はいったん止まります。
ワイヤーの装置を外してから、新しい装置ができるまで期間が空くためです。
その間、歯には力がかからない状態が続きます。
歯型を採り直してから装置が手元に届くまで、1〜2か月ほどかかるのが一般的です。
この期間に歯が元へ戻ろうとする動きが生じるため、保定用の装置を装着して過ごすよう指示されることもあります。
空白の期間をどう過ごすかを事前に確認しておけば、後戻りの心配を減らせます。
治療方針が変わることがある
新しい医療機関では、治療の方針そのものが変わる場合があります。
歯科医師によって診断の考え方が異なり、目指すゴールの設定も変わってくるためです。
前の計画をそのまま引き継ぐとは限りません。
抜歯をしない方針で進めていた治療で、あらためて抜歯を提案されるといったケースも起こり得ます。
治療期間や仕上がりの見通しが、当初聞いていた内容と食い違うこともあります。
方針が変わる可能性を前提に説明を聞いておけば、戸惑わずに受け止められるでしょう。
費用を抑えるためにできること
変更にかかる費用は、動き方の順序によって大きく変わります。
同じ状況でも、どこから相談するかで負担が数十万円違ってくるためです。
手続きを進める前に知っておけば、無駄な出費を避けられます。
どれも特別な交渉を必要とせず、確かめるだけでできることばかりです。
ここでは、3つの方法をお伝えします。
まず現在の医療機関に相談する
最初にすべきなのは、いま通っている医療機関への相談です。
同じ医療機関で装置を変えられれば、書類代も再検査料もかからないためです。
検査データがそのまま使え、差額の負担だけで済む可能性があります。
マウスピース矯正を扱っているかどうかは、聞いてみなければ分かりません。
扱っていない場合でも、信頼できる医療機関を紹介してもらえることがあります。
言い出しにくいと感じる方もいますが、治療方法の相談は患者として当然の行為ですから、率直に伝えてみてください。
検査データを引き継げるか確認する
転院する場合は、検査データを引き継げるかを確かめておいてください。
エックス線写真や歯型のデータがあれば、転院先で一部の検査を省略できる可能性があるためです。
再検査の費用を抑えられます。
前の医療機関に紹介状とあわせて資料の提供を依頼し、転院先には手元にある資料を伝えるという流れになります。
撮影から時間が経っていると使えない資料もありますから、判断は転院先の歯科医師に委ねることになります。
数千円の書類代で数万円の検査費を抑えられる可能性がありますから、確かめる価値は十分にあります。
見積もりを書面で受け取る
転院先を決める前に、見積もりを書面で受け取っておいてください。
口頭の説明だけでは、後から総額との食い違いに気づいても確かめようがないためです。
書面があれば、複数の医療機関を比較する材料にもなります。
装置代、調整料、リテーナー代、追加装置が必要になった場合の費用という項目が、それぞれ含まれるかどうかを確かめます。
転院してきた患者への割引制度があるかも、この段階で聞いておくとよいでしょう。
2か所ほどで見積もりを取れば相場の感覚もつかめますから、急がずに比べてみてください。
変更を決める前に確認しておきたいこと
費用の見通しが立ったら、次は変更そのものが最善かを考える段階になります。
装置を変えれば不満がすべて解消するとは限らないためです。
何を求めて変えるのかがはっきりしていれば、判断も選択も定まります。
決めてから後悔しないために、確かめておきたい視点があります。
ここでは、3つの観点を整理します。
なぜ変えたいのかを整理する
まず、自分が何に不満を感じているのかを整理してみてください。
理由によっては、装置を変えなくても解決できる場合があるためです。
原因がどこにあるかで、取るべき手段は変わります。
装置が目立つことが理由であれば、歯の裏側に装着する方法という選択肢もあります。
痛みが理由であれば、力のかけ方を調整してもらうことで改善する可能性もあります。
担当の歯科医師への不信感が理由という場合は装置ではなく医療機関を変えることになりますから、そこを切り分けて考えてみましょう。
変更後の治療計画と期間を確かめる
変更したあとの計画を、具体的に確かめておいてください。
装置を変えれば必ず短く済むわけではなく、かえって長くなる場合もあるためです。
期待と実際のずれは、途中での不満につながります。
残りの治療にかかる期間、通院の頻度、装置の枚数、保定期間の長さという項目を聞いておくと全体像がつかめます。
完成予想のシミュレーション画像を見せてもらえれば、仕上がりのイメージも共有できます。
数字と画像で確かめておけば、納得したうえで新しい治療に入れます。
契約と返金の条件を読み直す
新しい契約を結ぶ前に、条件を丁寧に読み直しておいてください。
一度目の契約で確かめきれなかった点が、今回の状況を招いた可能性もあるためです。
同じことを繰り返さないための機会と捉えられます。
追加装置が必要になった場合の費用、治療が延びたときの調整料の扱い、中途解約時の返金規定という3点は、とくに確かめておきたい項目です。
転居の可能性がある方は、再び転院することになった場合の扱いも聞いておくと安心につながります。
疑問を残したまま署名しないという一点を守れば、次は納得のいく治療になるはずです。
矯正装置の変更費用に関するよくある質問
Q：ワイヤー矯正からマウスピース矯正への変更はいくらかかりますか？
A：同じ医療機関で装置を変えられる場合は0〜20万円程度、転院をともなう場合は57万〜100万円程度が目安になります。
同じ医療機関であれば検査データがそのまま使え、書類代も再検査料もかからないためです。
まず現在通っている医療機関に相談することが、費用を抑える最も確実な方法になります。
Q：すでに支払った費用は返金されますか？
A：返金の可否は、契約時に交わした書面の内容によって決まります。
通院ごとに管理料を支払う契約であれば未実施分が精算される可能性がありますが、総額を一括で支払うコース制の契約では戻らないのが一般的です。
まずは契約書の中途解約に関する条項を確かめてみてください。
Q：デンタルローンが残っていても変更できますか？
A：変更そのものは可能ですが、ローンの支払い義務は治療を中断しても残ります。
ローンは医療機関ではなく信販会社との契約であり、治療の継続とは別に扱われるためです。
新しい医療機関で別のローンを組むと二重の返済になりますので、残債の扱いを双方に確かめておいてください。
Q：治療期間はどれくらい延びますか？
A：再検査から新しい装置が届くまでに1〜2か月、その後の治療にあらためて期間がかかります。
装置を外してから新しい装置が届くまでは歯を動かす工程が止まるため、保定用の装置を装着して過ごすよう指示されることもあります。
残りの治療にかかる期間は進行状況によって変わりますので、転院先で見通しを確かめておきましょう。
まとめ
ワイヤー矯正からマウスピース矯正への変更にかかる費用は、同じ医療機関で変えるか転院するかで大きく変わります。
同じ医療機関であれば検査データがそのまま使え、差額の負担だけで済むこともあります。
転院をともなう場合は、書類作成費、再検査と再診断の費用、新たな装置代、調整料とリテーナー代が順に発生します。
すでに支払った費用が戻るかどうかは契約書の中途解約に関する条項で決まり、一括で支払うコース制では戻らないのが一般的です。
デンタルローンを利用している場合、治療を中断しても支払い義務は残るため、残債の扱いを確かめておく必要があります。
費用のほかにも、治療期間が延びる、装置が届くまで工程が止まる、治療方針が変わるといった負担が生じます。
費用を抑える最も確実な方法は、まず現在通っている医療機関に相談することですから、そこから始めてみましょう。
参考文献
[1] 厚生労働省 e-ヘルスネット「不正咬合の治療法の概要」
https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/teeth/h-06-002.html
[2] 独立行政法人国民生活センター「医療・美容医療（消費者トラブル解説集）」
https://www.kokusen.go.jp/t_box/t_box-faq/g-1.html
※本記事の内容は一般的な情報提供を目的としたものであり、医療アドバイスではありません。
治療の適否や方法については必ず歯科医師にご相談ください。
※費用や返金の条件は医療機関ごとに異なりますので、契約内容は必ず書面でご確認ください。
※効果・効能・副作用の現れ方は個人差がございます。