マウスピース矯正で出っ歯を治す費用はいくら？相場と内訳・抑える方法

「マウスピース矯正で出っ歯を治すには、いくらかかるの？」「前歯だけなら安く済むのだろうか」と気になっている方も多いのではないでしょうか。

マウスピース矯正で出っ歯を治す費用は、前歯を中心とした部分矯正でおよそ10万〜40万円、奥歯を含めた全体矯正でおよそ60万〜100万円が目安になります。

金額に幅があるのは、出っ歯の原因が歯の傾きにあるのか骨格にあるのか、抜歯が必要かどうかによって、動かす範囲そのものが変わるためです。

この記事では、費用の相場と原因別の考え方から、検査料やリテーナー代まで含めた総額の内訳、保険が適用されるケース、費用を抑える方法まで詳しくお伝えしますので、出っ歯の矯正費用を知りたい方はぜひ参考にしてください。

マウスピース矯正で出っ歯を治す費用の相場

出っ歯を治したいと考えたとき、最初に立ちはだかるのが費用の壁でしょう。

調べてみると10万円台から100万円超まで幅があり、自分がどこに当てはまるのか見当がつかないという方も多いはずです。

この幅は医療機関が勝手に決めているものではなく、動かす歯の範囲によって生まれています。

まずは部分矯正と全体矯正それぞれの相場をつかみ、他の矯正方法とも比べておくと、提示された見積書を読み解けるようになります。

ここでは、相場の全体像から整理していきます。

部分矯正で治す場合の費用相場

前歯を中心とした部分矯正で出っ歯を治す場合、費用はおよそ10万〜40万円が目安になります。

動かす歯の本数が少なく、必要な装置の枚数が10〜20枚程度に収まるためです。

装置の製作にかかるコストが抑えられ、通院の回数も少なくて済みます。

上の前歯が2〜3mm程度前に出ている状態で、傾きを起こすだけで対応できる症例であれば、20万円台で収まるケースもあります。

前歯2本のわずかな傾きだけを整える計画なら、10万円台から対応している医療機関もみられます。

金額の低さだけで判断せず、自分の出っ歯がこの範囲で対応できる状態かどうかを先に確かめておくことが大切です。

全体矯正で治す場合の費用相場

奥歯を含めた全体矯正になると、費用はおよそ60万〜100万円が目安になります。

歯列全体を動かし、かみ合わせまで整えることを目的とした治療にあたるためです。

必要な装置は30〜90枚程度と、部分矯正の数倍にのぼります。

前歯を後ろへ下げるスペースを作るために奥歯の位置から動かす計画では、この価格帯に入ることがほとんどです。

抜歯をともなう治療では、抜歯代が別に加わり総額がさらに上がります。

金額は大きくなりますが、見た目とかみ合わせの両方を整える治療だと理解しておくと、価格の差にも納得しやすくなるでしょう。

費用に大きな幅が出る理由

同じ出っ歯でも費用に大きな差が生まれるのは、治療の中身が症例ごとに違うためです。

矯正治療は検査によって不正咬合の成り立ちを明らかにし、その結果に基づいて方針が決まります[1]。

前歯の傾きだけが原因の症例と、奥歯の位置から動かす必要がある症例とでは、工程の数がまったく異なります。

装置の枚数が10枚で済む計画と90枚必要な計画では、製作コストにも通院回数にも大きな開きが出ます。

出っ歯の矯正は自由診療にあたり、料金を各医療機関が独自に設定している点も幅を生む要因です。

金額の違いには理由がありますから、見積書を受け取ったら何にいくらかかるのかを確かめてみてください。

ワイヤー矯正との費用の違い

出っ歯の治療では、マウスピース矯正以外の方法が提案されることもあります。

主な矯正方法の費用の目安を並べたものが次の表です。

矯正方法別の費用の目安（出っ歯の場合）

矯正方法	部分矯正	全体矯正
マウスピース矯正	10万〜40万円	60万〜100万円
表側ワイヤー矯正	30万〜60万円	60万〜120万円
裏側ワイヤー矯正	40万〜70万円	80万〜170万円

マウスピース矯正は装置が目立ちにくいうえに費用も抑えやすく、対応できる症例であれば選びやすい方法だといえます。

費用を左右するのは出っ歯の原因

相場を知っても、自分がどの価格帯になるのかは分からないままかもしれません。

同じように前歯が出て見えても、その原因は人によって違います。

費用を決めているのは見た目の程度ではなく、何が出っ歯を作っているかという原因のほうです。

原因が分かれば動かす範囲が決まり、動かす範囲が決まれば費用の見当もついてきます。

ここでは、原因ごとに費用がどう変わるかを整理します。

歯の傾きが原因の場合

前歯の傾きだけが原因の出っ歯は、費用を抑えやすい症例にあたります。

動かすのは前歯だけで済み、奥歯の位置を変える必要がないためです。

前歯を後ろへ起こす動きで、口元の印象は変わってきます。

上の前歯が2〜3mm程度前に出ている状態で、奥歯のかみ合わせに問題がなければ、部分矯正の10万〜40万円という価格帯で対応できる可能性があります。

指しゃぶりや爪を噛む癖など、後天的な要因で前歯が傾いた場合もこの範囲に入ることがあります。

費用を抑えられる可能性がある症例ですから、まずは自分がここに当てはまるかを検査で確かめてみてください。

骨格が原因の場合

あごの骨格そのものにずれがある出っ歯は、費用の考え方が変わります。

不正咬合の問題が骨格にあるのか、歯の位置にあるのかは、精密な検査によって明らかになります[2]。

上あご全体が前方にある、下あごが小さいといった骨格の特徴が原因である場合、歯を並べ替えるだけでは口元の突出感が残ります。

このタイプでは全体矯正での対応となり、60万〜100万円の価格帯が基本になります。

程度によっては外科的な処置を組み合わせた治療が検討され、その場合は別の費用の枠組みで考えることになります。

骨格が原因と言われても治療の道が閉ざされるわけではありませんから、どの方法にどれだけかかるのかを診断時に聞いておくと判断しやすくなります。

抜歯が必要になる場合

前歯を後ろへ下げるスペースが足りない場合、抜歯をともなう治療になります。

歯を並べる幅が不足したままでは、前歯を引っ込める余地が生まれないためです。

小臼歯を抜いてできた隙間を利用し、前歯を後ろへ移動させる計画が組まれます。

抜歯をともなう治療は全体矯正となり、60万〜100万円の価格帯に加えて抜歯代が1本あたり5,000〜15,000円程度かかります。

上下で計4本を抜く計画であれば、抜歯代だけで数万円が上乗せされる計算です。

歯を抜くと聞くと不安になりますが、口元の変化を大きく得られる方法でもありますから、必要性の理由を丁寧に聞いておくと納得して選べます。

自分の原因は検査で分かる

自分の出っ歯がどのタイプかは、精密検査を受けてはじめて分かります。

外から見た印象だけでは、歯の傾きが原因なのか骨格が原因なのかを判断できないためです。

横顔の見た目が似ていても、中身がまったく違うということは珍しくありません。

側面から撮影するエックス線検査によって、あごの骨の位置関係と歯の傾きが数値で分かります。

歯型の採取や口の中の写真撮影とあわせ、動かすべき範囲が決まっていきます。

費用の見当をつけたいのであれば、相場を調べ続けるより検査を受けるほうが早いといえるでしょう。

費用の内訳と総額の考え方

見積書に書かれた金額が、支払う総額とは限りません。

装置代のほかに、検査料や通院ごとの調整料、治療後のリテーナー代が別に発生する場合があるためです。

内訳を知らないまま契約すると、あとから想定を超える出費に驚くことになります。

段階ごとにどんな費用がかかるのかを把握しておけば、見積書の比較もできるようになります。

ここでは、治療の流れに沿って費用を整理します。

治療を始める前にかかる費用

治療に入る前の段階で、相談料と検査・診断料がかかります。

矯正治療は検査、診断、治療という順に進み、それぞれの工程に費用が設定されているためです[1]。

装置を作る前に、動かす範囲と方針を確定させる必要があります。

初診の相談料が無料から5,000円程度、精密検査と診断料が3万〜6万円程度という設定が一般的です。

むし歯や歯周病が見つかった場合は、その治療費も別に必要になります。

相談だけなら無料という医療機関も多くありますから、まずは話を聞きに行くところから始めてみるのも一つの方法です。

治療中にかかる費用

治療が始まると、装置代のほかに通院ごとの調整料がかかる場合があります。

歯の動き方を確認し、必要に応じて調整を行うための費用にあたります。

調整料を装置代に含めて総額で提示する医療機関と、来院ごとに請求する医療機関があります。

調整料は1回あたり3,000〜5,000円程度が目安で、2年の治療で20回通院すれば6万〜10万円ほどが上乗せされる計算です。

装置を作り直すリファインメントが必要になった場合、追加費用が発生する設定もみられます。

同じ装置代でも通院ごとの負担があるかどうかで総額は変わりますから、この点は必ず確かめておきましょう。

治療が終わったあとにかかる費用

装置を外したあとにも、リテーナーの製作費と保定期間中の通院費がかかります。

整えた歯並びを安定させるために、保定装置を装着して過ごす必要があるためです。

この費用が総額に含まれているかどうかは、医療機関によって分かれます。

リテーナーの製作費は1万〜6万円程度が目安で、保定期間中の通院費が1回3,000〜5,000円程度かかる設定もあります。

紛失や破損で作り直す場合は、その都度費用が必要になります。

治療は装置を外した日で終わりではありませんから、保定まで含めた金額で比較する視点を持っておくと安心です。

ケース別に見た総額の目安

段階ごとの費用を積み上げると、実際に支払う総額が見えてきます。

代表的な3つのケースで総額を試算したものが次の表です。

出っ歯の治療にかかる総額の目安

項目	前歯だけの部分矯正	抜歯なしの全体矯正	抜歯ありの全体矯正
検査・診断料	3万円	5万円	5万円
装置代	30万円	70万円	85万円
抜歯代	―	―	4万円
調整料	2万円	6万円	8万円
リテーナー代	3万円	5万円	5万円
総額	38万円	86万円	107万円

装置代だけを見ていると総額との間に10万円以上の開きが出ますから、比較するときは必ず総額でそろえてください。

出っ歯の矯正に保険は使える？

高額な費用を前にすると、公的医療保険が使えないのかと考えるのは自然なことでしょう。

矯正は保険が効かないと聞いたことがある一方、条件によっては使えるという情報も見かけるかもしれません。

出っ歯の矯正で保険が適用されるのは、限られた条件を満たす場合だけです。

該当する方は多くありませんが、負担が大きく変わるため知っておく価値があります。

ここでは、保険の扱いと税制上の制度を整理します。

見た目の改善を目的とした矯正は自由診療

出っ歯の矯正は、ほとんどの場合が自由診療にあたります。

公的医療保険は、病気やけがの治療に対して適用される仕組みだからです。

見た目を整えることを主な目的とした治療は、その枠組みから外れます。

料金を各医療機関が独自に設定できるのも、自由診療であるためです。

同じ治療内容でも医療機関によって金額が違うのは、この仕組みによるものだと理解しておくと納得しやすくなります。

全額自己負担という前提を最初に受け入れておけば、見積書を見たときの心構えも変わってくるでしょう。

顎変形症と診断された場合は保険が使える

あごの骨を切る手術をともなう治療では、公的医療保険が適用される場合があります。

矯正治療だけでは改善が難しい骨格のずれに対し、手術と組み合わせて行う治療が対象になるためです。

顎変形症と診断され、あごを切る手術が必要と判断されることが条件になります。

保険が適用される場合、手術の前後に行う矯正治療も対象に含まれます。

ただし、この治療を保険で受けられるのは、厚生労働大臣が定める施設基準を満たして届け出た医療機関に限られます。

該当するかどうかは自分では判断できませんから、骨格が原因と言われた場合には保険の可否についても質問してみてください。

医療費控除の対象になる場合がある

保険が使えない場合でも、医療費控除によって負担が軽くなる可能性があります。

医療費控除は、1年間に支払った医療費が一定額を超えたときに、確定申告によって税金の一部が戻ってくる制度です。

歯列矯正については、受ける人の年齢や矯正の目的などからみて必要と認められる場合の費用が対象になるとされています[3]。

かみ合わせや発音に支障があり、機能面の改善を目的とした治療であれば、大人でも対象と判断される可能性があります。

一方、容姿を美しく整えることを目的とした歯列矯正の費用は対象にならないと示されています[4]。

出っ歯の矯正は見た目が動機になりやすい治療ですから、診断書の内容とあわせて税務署に確認しておくと確実です。

出っ歯の矯正費用を抑える方法

総額を知ると、少しでも負担を減らせないかと考える方は多いはずです。

治療の質を落とさずに費用を抑える方法は、いくつか用意されています。

制度を使う方法と、選び方を工夫する方法の2つに分けて考えると整理しやすくなります。

どれも特別な条件を必要とせず、多くの方が取り入れられる内容です。

ここでは、4つの方法を順にお伝えします。

部分矯正で対応できるか確認する

最も大きく費用を左右するのは、部分矯正で対応できるかどうかです。

部分矯正と全体矯正では、価格帯そのものが数十万円単位で違うためです。

前歯の傾きだけが原因であれば、動かす範囲を絞れる可能性があります。

部分矯正で対応できれば10万〜40万円の範囲に収まり、全体矯正と比べて半分以下の負担で済むケースもあります。

自己判断であきらめず、検査を受けて可能性を確かめる価値は十分にあります。

ただし奥歯のかみ合わせに問題がある場合は無理に範囲を絞れませんから、診断結果を素直に受け止める姿勢も大切になります。

医療費控除を申請する

医療費控除の申請は、忘れられがちな節約手段の一つです。

支払った医療費が一定額を超えていれば、確定申告によって税金の一部が戻ってくるためです。

矯正費用は高額になりやすく、対象と認められれば還付される金額もまとまったものになります。

治療にかかった交通費も対象に含められる場合があり、領収書を保管しておく習慣が役立ちます。

家族の医療費と合算して申告できる点も見落とされがちです。

申請そのものは難しい手続きではありませんから、対象になるかを税務署に確かめたうえで活用してみてください。

分割払いやデンタルローンを利用する

一括での支払いが難しい場合、分割払いやデンタルローンという選択肢があります。

月々の負担を平準化することで、治療を始めるハードルを下げられるためです。

医療機関が独自に分割払いを用意している場合もあります。

ただしデンタルローンは信販会社との契約になり、金利手数料が上乗せされるため総支払額は増えます。

治療を途中でやめた場合でも、ローンの支払い義務は残ります。

支払い方法を選ぶときは、月々の金額だけでなく総支払額と中途解約の扱いまで確かめておくと後悔しにくくなります。

総額を明示している医療機関を選ぶ

見積書の出し方も、最終的な負担を左右する要素になります。

装置代だけを提示する医療機関と、調整料やリテーナー代まで含めた総額を示す医療機関があるためです。

装置代が安く見えても、通院ごとの負担が積み上がれば総額は逆転することがあります。

歯科医院を含む医療サービスの契約に関するトラブルは、消費生活相談の対象として実際に取り扱われています[5]。

追加費用が発生する条件を書面で示してもらえるかどうかも、判断の材料になります。

金額の低さではなく総額の分かりやすさで選ぶという視点を持つと、納得のいく医療機関に出会いやすくなるでしょう。

安さだけで選ぶと後悔しやすい理由

費用を抑えたいという気持ちは自然なものですが、金額の低さだけで決めると別の負担を招くことがあります。

矯正は数年にわたる治療のため、途中で計画が変わったときの影響も大きくなります。

安く見えたプランが、結果として高くついたという話は珍しくありません。

どこに落とし穴があるのかを知っておけば、判断を誤らずに済みます。

ここでは、注意しておきたい3つの点を整理します。

格安プランは対応できる範囲が限られる

低価格を掲げるプランは、動かせる歯の範囲があらかじめ決められている場合があります。

上下の前歯6本ずつに限定した設計になっていることが多いためです。

奥歯を動かす必要がある症例では、そもそも対応できません。

上の前歯が5mm以上前に出ている状態や、奥歯のかみ合わせにずれがある状態では、前歯だけを動かしても目標に届かない可能性があります。

契約してから対応範囲外だと分かり、治療を始められなかったという事態も起こり得ます。

価格を見る前に、自分の出っ歯がそのプランの範囲に収まるかを確かめておくことが先決です。

途中で全体矯正に切り替わると総額が上がる

部分矯正で始めたあと、全体矯正への切り替えが必要になる可能性があります。

歯を動かしてみてはじめて、奥歯のかみ合わせへの影響が判明することがあるためです。

その場合、追加の費用が発生します。

差額分だけの負担で済む設定にしている医療機関もあれば、部分矯正で支払った分が戻らない設定になっている場合もあります。

30万円の部分矯正から70万円の全体矯正へ切り替わり、初めから全体矯正を選ぶより高くついたというケースも考えられます。

切り替えの可能性がどの程度あるのかを診断時に聞いておくと、判断の材料が増えます。

追加費用の条件を契約前に確かめる

追加費用がどんなときに発生するかは、契約前に書面で確かめておいてください。

装置の作り直しや紛失、治療期間の延長など、想定外の出来事は一定の割合で起こるためです。

条件が曖昧なまま契約すると、あとから請求を受けても納得できません。

装置を作り直す場合の費用、追加装置の枚数に上限があるか、期間が延びたときの調整料の扱いといった項目を確かめておくと安心です。

転居や転職で通えなくなった場合の返金規定も、長期の治療では重要になります。

疑問を残したまま署名しないという一点を守るだけで、避けられるトラブルはぐっと減ります。

カウンセリングで確認しておきたいこと

見積書を受け取る場面は、費用を判断する最も大切なタイミングです。

その場の雰囲気に流されず、確かめるべきことを確かめられるかどうかで結果が変わります。

聞くべき項目をあらかじめ整理しておけば、緊張していても漏らさずに済みます。

一度で決めなければならないものではありませんから、持ち帰って考える時間を取っても構いません。

ここでは、押さえておきたい3つの視点をお伝えします。

見積書で確かめておきたい項目

見積書では、総額と内訳、追加費用の有無という3点を確かめてください。

装置代だけの金額なのか、検査料や調整料まで含んだ総額なのかで、意味がまったく変わるためです。

同じ50万円でも、含まれる範囲が違えば実際の負担額は数十万円変わってきます。

検査・診断料、装置代、通院ごとの調整料、リテーナー代、抜歯代という項目が、それぞれ含まれるかどうかを確認します。

口頭の説明だけで済ませず、書面で残してもらうことが後々の安心につながります。

「この金額のほかにかかるものはありますか」と一言確かめるだけでも、見落としはかなり防げます。

治療計画と期間の見通し

費用とあわせて、治療の中身と期間も確かめておきたい項目です。

同じ金額でも、動かす範囲と期間が違えば治療の価値は変わってくるためです。

何本の歯をどれだけ動かす計画なのかを聞いておくと、他の医療機関と比較する軸ができます。

装置の枚数、通院の頻度、歯を動かす期間、保定期間の長さといった項目を確かめておくと全体像がつかめます。

完成予想のシミュレーション画像を見せてもらえる場合、ゴールのイメージを共有しやすくなります。

金額だけの比較から一歩進んで、治療の中身で選ぶ視点を持ってみてください。

判断に迷うときは別の医療機関にも相談する

説明を聞いても迷うときは、別の医療機関の意見を聞くという選択肢があります。

出っ歯の治療方針は歯科医師によって考え方が分かれることがあり、提案される方法も金額も変わるためです。

複数の見立てを聞くことで、自分に合う方針が見えてきます。

1つ目の医療機関で全体矯正を勧められ、2つ目では部分矯正で対応できると言われるケースも実際にあります。

相談だけなら無料という医療機関も多く、負担なく比較できます。

急かされて決める必要はありませんから、納得できるまで話を聞いてから選んでいきましょう。

マウスピース矯正の出っ歯治療の費用に関するよくある質問

Q：出っ歯のマウスピース矯正はいくらかかりますか？

A：前歯を中心とした部分矯正でおよそ10万〜40万円、奥歯を含めた全体矯正でおよそ60万〜100万円が目安になります。

これに検査・診断料やリテーナー代が加わるため、総額では40万〜110万円程度を見込んでおくと想定とのずれが小さくなります。

自分がどの価格帯になるかは検査を受けてはじめて分かりますから、まずは相談から始めてみてください。

Q：前歯だけの矯正なら安く済みますか？

A：前歯の傾きだけが原因の出っ歯であれば、部分矯正で対応できて費用を抑えられる可能性があります。

ただし奥歯のかみ合わせにずれがある場合や骨格が原因の場合には、前歯だけを動かしても目標に届きません。

対応できるかどうかは精密検査で判断されるため、金額だけで方法を決めないようにしてください。

Q：抜歯が必要だと費用はどのくらい上がりますか？

A：抜歯代として1本あたり5,000〜15,000円程度が加わり、4本抜く計画であれば数万円の上乗せになります。

加えて抜歯をともなう治療は全体矯正となるため、装置代そのものも高い価格帯に入ります。

抜歯の必要性は診断で決まりますから、理由と代替案の有無を聞いておくと納得して進められます。

Q：出っ歯の矯正に保険は使えますか？

A：見た目の改善を目的とした矯正は自由診療となり、全額自己負担が原則です。

あごの骨を切る手術をともなう顎変形症の治療と診断された場合には、手術前後の矯正治療に公的医療保険が適用されることがあります。

対象となる医療機関は届け出をした施設に限られるため、骨格が原因と言われた場合は保険の可否も質問してみてください。

まとめ

マウスピース矯正で出っ歯を治す費用は、部分矯正でおよそ10万〜40万円、全体矯正でおよそ60万〜100万円が目安になります。

費用を左右するのは見た目の程度ではなく、前歯の傾きが原因なのか骨格が原因なのか、抜歯が必要かどうかという治療の中身です。

装置代のほかに検査・診断料や調整料、リテーナー代が加わるため、総額で比較する視点が欠かせません。

見た目の改善を目的とした矯正は自由診療にあたり、公的医療保険が使えるのは手術をともなう限られた条件の場合だけです。

医療費控除の対象になる可能性があり、部分矯正で対応できるかを確認することも負担を抑える方法になります。

格安プランは動かせる範囲が限られており、途中で全体矯正に切り替わると総額が上がる可能性がある点は押さえておきたいところです。

自分の出っ歯がどの価格帯になるかは検査を受けてはじめて分かりますから、まずはカウンセリングで見積書をもらうところから始めてみましょう。

参考文献

[1] 厚生労働省 e-ヘルスネット「不正咬合の治療法の概要」

https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/teeth/h-06-002.html

[2] 厚生労働省 e-ヘルスネット「不正咬合」

https://www.e-healthnet.mhlw.go.jp/information/dictionary/teeth/yh-019.html

[3] 国税庁「No.1128 医療費控除の対象となる歯の治療費の具体例」

https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1128.htm

[4] 国税庁「歯列を矯正するための費用」

https://www.nta.go.jp/law/shitsugi/shotoku/05/08.htm

[5] 独立行政法人国民生活センター「医療・美容医療（消費者トラブル解説集）」

https://www.kokusen.go.jp/t_box/t_box-faq/g-1.html

※本記事の内容は一般的な情報提供を目的としたものであり、医療アドバイスではありません。

治療の適否や方法については必ず歯科医師にご相談ください。

※効果・効能・副作用の現れ方は個人差がございます。

※歯科医師の判断により治療をお受けいただけない場合があります。